【最新版】テレビ業界の現状・課題・今後の動向を徹底解説！
2023/05/19
業界研究をするには「業界の現状」「業界の抱える課題」「業界の今後の動向や将来性」の3点についての調査が欠かせません。
本記事では、テレビ業界の現状〜今後の動向まで、わかりやすく徹底的に解説していきます。
ぜひみなさんの就職活動にご活用ください！
テレビ業界の現状
まずはテレビ業界の現状についてご紹介します。
テレビ業界における今の現状をしっかりと把握することで、理解を深めていきましょう。
テレビ業界における今の現状をしっかりと把握することで、理解を深めていきましょう。
業界の成り立ちとテレビ業界の構造
テレビ業界の現状について知るためには、業界の成り立ちと構造についてしっかり理解しておく必要があります。
こちらの図は、テレビ局がどのように番組を作っているのかを示しているものです。
最もシンプルにまとめると「番組を作り、視聴者に届ける。視聴者を増やして、スポンサーから貰える広告費を増やす」というビジネスモデルになっています。
最もシンプルにまとめると「番組を作り、視聴者に届ける。視聴者を増やして、スポンサーから貰える広告費を増やす」というビジネスモデルになっています。
イメージがつかない人のために、例を上げて説明します。
化粧品会社が新発売の化粧品の広告を流したいと考えたとしましょう。その会社はあるテレビ番組のスポンサーとなり、広告代理店を通して、番組制作費用や電波使用料をテレビ局に支払います。
その費用を元手にテレビ局は番組制作会社などとともに番組を制作し、時には系列局を通して視聴者に番組と広告をお届けするといった流れになります。
またスポンサーから番組制作会社までのお金の流れを詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください。
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減少するテレビ業界の広告費
先ほどご紹介したビジネスモデルから分かるように、テレビ業界には「スポンサーから出される広告費」が欠かせません。
一方で、この大事な広告費が近年減少しつつあります。
テレビCMよりも、インターネットで広告を打つ方が安価です。若者のテレビ離れなど、テレビのもつ影響力も以前より小さくなってきている現在、より少ない費用でターゲットにアプローチできるインターネットで自社製品の宣伝を行う企業が増えてきました。
より具体的な数字を知るために、以下の媒体別の広告費の推移グラフを見てみましょう。テレビ業界は、新聞・雑誌・ラジオとあわせて「マスコミ四媒体広告費」に含まれます。
【参考】電通「2021年 日本の広告費」
【参考】電通「2021年 日本の広告費」【参考】電通「2022年 日本の広告費」
日本の総広告費は2022年に過去最高の7兆1021億円（前年度比104.4%）まで伸びているのにもかかわらず、テレビを含むマスコミ4媒体広告費は降下傾向にあります。2021年度には、1996年度の計測開始以来はじめてインターネット広告費がマスコミ四媒体広告費を上回りました。
一方で、マスコミ四媒体由来のデジタル広告費は、2018年の実績推定開始以来3年連続で2桁成長を続けています。TVerを見ている時に、番組の途中でCMがはさまることがありますよね。このように、テレビのコンテンツをインターネットで配信し、そこに広告を入れるというビジネスモデルを新たに展開しています。
テレビ番組の見逃し配信やリアルタイム配信サービスなどにおける2022年度の「テレビメディア関連動画広告費」は、350億円（前年度比140.6%）と大きく成長しています。
コロナでより打撃を受けたテレビ業界
テレビ地上波に着目して見ましょう。
【参考】電通「2021年 日本の広告費」
2020年のテレビ地上波の広告費は、コロナ禍の影響により15,386億円（前年度比88.2%）でした。感染拡大による外出自粛に伴い、広告費を出すスポンサー企業自体が売上を得るための方法に悩みました。そこでコストカットのために削られやすいのが広告費なのではないかと考えられます。2021年度では、20年度に比べて111.6%回復し、テレビの広告費は17,184億円でした。
2022年の地上波テレビの広告費は前年度よりも下がりました。全体的に下降傾向が見られるといってよいでしょう。
若者のテレビ離れ
みなさん、テレビを見る時間とインターネットを見る時間のどちらの方が長いですか？
一人暮らしの方の中には「テレビをそもそも持っていない」という人もいるかもしれません。
このような若者のテレビ離れが、インターネット広告の収益を増やし、その一方でテレビの広告費を減らしている要因のひとつであると考えられています。
東京経済オンラインによるアンケートによると、2025年にはインターネット動画を見る人がテレビよりも増え、現在の構造が逆転すると予測されています。
このような現状をもつテレビ業界ですが、今後どのように変化していくのでしょうか？
次からはテレビ業界の抱える課題についてご紹介していきます。
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テレビ業界の課題
現状を踏まえて、テレビ業界に考えられる課題について考えてみましょう！
番組制作会社の賃金と働き方の問題
テレビ番組制作に携わるのは、テレビ局に在籍している人だけではありません。むしろテレビ局で行うことは番組編成やスポンサー企業探しがメインの仕事であり、番組制作については番組制作会社に委託している場合が多いです。
番組制作会社がテレビ局の下請けという構図になっているため、局員と制作スタッフの間で待遇や賃金面での差が激しいことが問題として見られています。
番組制作会社の方が残業時間が長かったり、福利厚生が整っていなかったりするのに対し、テレビ局の方が年収が高いといったこともあります。
テレビ局と番組制作会社のあいだの関係値が高まらなければ、持続的に面白いコンテンツを作っていくことが難しくなるでしょう。
環境を改善し、番組づくりに関わる全ての人が満足して働ける環境へと変えることが求められています。
業界イメージが悪化していく可能性がある
かつて日本のメディアとしてテレビ業界が牽引してきました。
「黄金時代」と華やかな業界の印象を持つ一方、昭和時代の体制から脱却できていない状況です。
長時間労働・暴力・ハラスメントが当たり前の昭和時代の体制が未だに続いてしまっているのが現状ですが、最近ではこの体制に対して数多くの対策が実施されています。
こちらに関して、詳しい対策、取り組みについては、『テレビ業界の今後について』の箇所で後述しています。
また、以下の記事でテレビ業界を理解するためにテレビ業界のビジネスモデルを詳しくご紹介しています。
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テレビ業界の今後
花形であったテレビ局は現在インターネットの脅威にさらされているのです。
具体的に言えば、ネット配信動画サービスの台頭、海賊版の流通など問題山積。今まで国民の大半はラジオやテレビを中心として情報を収集していましたが、その情報の伝え手はインターネットによって代わられています。
先ほどもご説明した通りテレビ局は、誰もが見たいと思うような番組を作ることで最終的に広告の視聴者を増やし、それによってスポンサーから広告収入を得るといったビジネスです。この広告収入がメインとなっているビジネスでは、視聴者がいなければ収益は上がりません。
ですので、私たち視聴者がテレビを見ることをやめ、スマートフォンに移行してしまったら儲けがでなくなります。ではテレビ局は今後どうなっていくのでしょうか？
この画像はフジテレビの決算書を抜粋したものになっています。営業利益に関してみれば、放送が７億円であるのに対し、オフィスビル事業やホテル事業などの都市開発分野が103億円となっています。
加えて今後の業績予想というページでは、「新規オフィスビルやホテルを順次開業予定。収益基盤拡大へ」と記載されています。テレビの普及によって新聞や書籍がなくならなかったように、インターネットの台頭によってテレビ放送事業が可能性はまだ見えませんが、ひとまず事業の多角化は進むと考えて良いでしょう。
これはフジテレビに限ったことではなく、例えばテレビ東京はEC事業に着手していますし、テレビ朝日の音楽事業、日本テレビのスポーツクラブ事業への進出など業界全体の傾向といってよいでしょう。
また、前述したテレビ業界の課題点の解決策を含めて、今後どのようにテレビ業界が展開していくのか大きく以下５つについてまとめました！ぜひ参考にしてみてください。
①ネット配信動画への参入
ネット配信動画のサービスは、思い浮かべる範囲だけで考えても片手では数えられないほどありますよね。一家に一台の置き型のテレビと違って、スマートフォンやタブレット端末などで視聴できる手軽さが挙げられます。
ただ、ひとえにネット配信動画事業といってもAbemaTVのように年間約200億円も投資をして自社でコンテンツを作る会社もあれば、既存の番組を買い取り放映するだけのサービスも。
またYouTubeなどは動画を制作する配信側と、視聴者のプラットフォームを作っていますよね。課金方式も様々な形になっていて複雑です。
例えばYouTubeのように、動画の前後にCMを流し広告モデルで儲けるビジネスもあれば、HuluやNetflixのよう視聴者から月額で一定の料金を取るビジネスも。
最近ではHuluやTVerをはじめとして、テレビ局もスマートフォンやタブレット端末で視聴できる動画サービスに力を入れ始めています。ますますネット配信動画の拡大につながるでしょう。
インターネットとテレビが共存していくことが、解決の一つの手段となりますね！
②高齢者にとっては欠かせないメディアであり続ける
スマートフォン端末からインターネット配信を視聴する時代になる一方で、スマートフォン操作が不慣れな高齢者にとって今後も大きなメディアとしてテレビは欠かせない存在になります。
また、若年層の視聴者が少ない現状により、需要が高いと思われる高齢者向けの番組になってしまう体質になりました。
その結果、今後も高齢者向けのテレビ需要は高まり続けるので、まずは、すでにいる視聴者である高齢者に有益な情報を伝えられることが重要です。
また、若者という新規客層を取り入れるためには、まず、インターネットのサービスに参画していくことも重要ですね！
後述で、テレビ業界をどのように広げていくかも紹介しています！まとめて確認してみましょう。
後述で、テレビ業界をどのように広げていくかも紹介しています！まとめて確認してみましょう。
③テレビ業界の働き方が改善される可能性がある
前述のテレビ業界の大きな課題として、賃金問題、働き方問題が挙げられます。その課題に対してどのような対策や取り組みがあるのか、テレビ朝日ホールディングス「社会の働き方 取り組み」を参考に紹介していきます。
主に3つのポイントを以下にまとめました
労働時間の削減
社員さんの勤務時間の記録を厳密に行い、部署ごとで総合稼働時間を集計して月ごとに社内での共有を行なっています。さらに、人事評価をすることで1人1人が何をしたのか見られる環境の設置を行い労働時間について考えられるような取り組みです。
また、即戦力採用や事務ロボットなどの取り入れを行うことで業務内容を減らし、労働時間を削減する方針もとっています。
身体的、精神的に健康状態であるかの確認
健康対策アンケートの実施や産業医面談などを実施し、精神的に健康であるかの確認をしています。また、人間ドックや健康診断の受診の促進を行い、体の健康状態を確認する取り組みが積極的に行われています！
働き方の多様化
働き方の多様化として、育児や介護をする社員に対しての支援です。短時間勤務や休暇、男性でも育児休暇が取れるような仕組みです。また、育児休暇に関しては、法定より２ヶ月長い設定を行なっていて安心ですね！
さらに、ワークライフバランスを考慮して「テレワーク制度」の導入もされています。
働き方の改革の取り組みとして実際にテレビ朝日が実施している内容を基にMatcher株式会社がオリジナルで作成いたしました。
④高いコンテンツ制作力を活かす
テレビ業界の強みは「コンテンツ制作力」です。
映像制作技術を含め、カメラワークや美術、技術や企画はネット企業に負けない強みです。
映像制作技術を含め、カメラワークや美術、技術や企画はネット企業に負けない強みです。
しっかりと良いコンテンツを作り続けながら、テレビ業界から離れてしまう若者にアプローチする手段を増やすことで、若年層のファンを作れる可能性が秘められています！
⑤視聴者と双方向のコミュニケーションを取る番組を増やす
テレビとインターネットを比較してわかることは、時間や場所を問わないこと以外にもあります。
それは、「インターネットは、視聴者と双方通行である」ことです。インターネットでは、コメントや「いいね」を通してコミュニケーションが取れます。また、視聴者も動画配信者として映像を提供できます。
一方で、テレビでは見るだけになってしまい、テレビ側からの一方通行になってしまっているのが現状です。
最近では、参加型でクイズやアンケートの回答がボタン一つでできるようになりましたが、今後も視聴者が参加できるような仕組みがあることでテレビ業界を盛り上げられるきっかけになると考えられます！
今後のテレビ業界に必要な取り組みや人材
今後のテレビ業界にどのような人材が求められていてどのような取り組みをしていくべきか紹介します。
以下２点紹介していきます！
SNSなどの新たな情報発信手段
前述を踏まえて、インターネットとテレビが共存していくことがとても重要だとわかりましたよね！
そのためには、テレビとネットを繋げられるようなスマートテレビなどを普及していくことで、共存しあいながらもテレビ業界が拡大できると期待できます。
【参考】第11回情報科学技術フォーラム『テレビ離れ解決に向けたテレビとインターネットの共存に関する一考察』図でもわかるように、スマートテレビの利用者数は増加する傾向にあります。そのためスマートテレビを使ったサービス提案ができるとテレビ業界に革命を起こすチャンスです！
例えば、SNSと連携させて、視聴しながらコメントできたり、視聴しながら同じ番組を見ている人とZoomのようにその場にいるような感覚で多数でテレビを見れるなど今からテレビ業界を盛り上げられるようなサービスは、これからも期待できますね！
SNSを含めて新たな情報発信ができるような媒体やサービスの知識やスキルを持つ人が、テレビ業界には必要です！
変動するサービスの中で最新の情報を入手
テレビは「コンテンツ制作力」だけではなく、「情報の信頼性が高い」コンテンツとしても評価されています。
ネット業界では、「誰でも書き込める、情報を発信できる」からこそ信憑性がない場合が多いです。
実際に「コロナ禍」でもテレビを通して感染者や給付金の存在などを知る人が多かったのではないでしょうか？そのためテレビは、「クオリティが高く、最新の信憑性のある情報が発信できる」ことが特性です。
また、最新のサービスと比較することで、テレビの強みを改めて実感し、その強みを生かしてテレビならではの価値を提供できます。
テレビ業界で押さえておくべき、企業の種類
民放キー局の基本的な売上の上げ方が分かったところで、テレビ業界に属する企業について、詳しく説明します。
①テレビ局│民放キー局
まずは民放キー局。広告を出したい企業に対し、番組のCM枠を販売して収益を上げる企業です。あとで詳しく説明しますが、免許制度上、民放キー局のみで全国放送をすることはできません。
先ほどの図に書いてあるように、民放キー局は、自局で番組を制作し、自局で放送するだけでなく系列局も利用して全国各地に番組をお届けします。そうすることによって、視聴者が増え、広告収入が増えることになります。
また準キー局、NHKなどより詳しくテレビ局の種類について知りたいという方はあわせてこちらの記事もお読みください。
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②テレビ局│系列局
系列局とは、いわゆる「地方にあるテレビ局」と考えて良いでしょう。この系列局は経済的な理由などにより、24時間全ての時間で自局で制作した映像を流すことができません。
そのため、キー局から番組を買い取り放映しています。キー局と強力なネットワークを持つ企業もあれば、半独立的な局もありその形態はさまざまです。また準キー局と呼ばれるものもあります。これはキー局ほど数は多くはないですが、自局で制作した番組を放送している局のことを言います。
③番組制作会社
番組制作会社は、主にキー局から依頼を受け番組を制作する企業です。その形態は様々で、キー局の子会社として番組を制作している会社もあれば、CGなどある映像編集の１分野だけを得意とする会社もあります。映像撮影後の編集を担うポストプロダクション（番組制作会社の１つ）では、具体的な業務として、CGを駆使した特殊効果処理やアフレコなど専門性の高い分野を担っています。この分野は日本の得意分野ともいわれていて、日本国外からの仕事が舞い込んでくることも。ご自身にマッチした番組制作会社を探したい方は、こちらの全日本テレビ番組製作者連盟のHPをご確認ください。
※公式HP：全日本テレビ番組製作者連盟
④広告代理店
※公式HP：全日本テレビ番組製作者連盟
今回はテレビ局の特集なので、簡単にご説明します。広告代理店には「局担」と呼ばれる方がいます。この方たちはテレビ局とスポンサーの間を取り持つことが主な仕事となっています。
テレビ業界研究に役立つ書籍２冊を紹介！
今回は、２冊紹介したいと思います！ぜひ、業界研究をする際に使ってみてくださいね！
テレビの秘密
【参考】どんなテレビ番組を放映したらヒットするのか。また、テレビ番組を制作する上で何が大切かなど実際のテレビ番組を例にあげて説明しているので実感を沸かせながら読めますよ！
また、テレビ番組の構成など普段から耳にすることができない仕事の内容まで紹介していますよ！
TVディレクターの演出術：物事の魅力を引き出す方法
【参考】高橋 弘樹『TVディレクターの演出術 ─物事の魅力を引き出す方法』
テレビ東京で様々な番組を手がけたディレクターが、実際のエピソードを元にテレビ業界に必要な知識を紹介しています。そのため、テレビの秘密を暴いていくかのようにとても読みやすいのでおすすめです！
低予算でも工夫をすれば、視聴者を魅了するような演出は簡単にできます。
まずは番組制作で欠かせない「物事の魅力を引き出すこと」の基本を、こちらの本で学んでみるとよいかもしれません。
より具体的に就活対策を行うために、テレビ業界の志望動機の作り方が気になった方はぜひ以下の関連記事も確認してみてください！
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