【就活】大手広告代理店6社のランキング｜年収・仕事内容を徹底比較

2026/05/15

業界の仕事内容

広告業界

広告代理店とは

広告代理店の種類

広告代理店業界の動向

広告代理店の職種と仕事内容

【2026年版】広告代理店業界の売上高・平均年収・人気ランキング

大手広告代理店6社の『事業の特徴・強み』比較

大手広告代理店6社の『企業理念・社風』比較

大手広告代理店6社の『求める人物像』比較

大手広告代理店6社の『選考フロー』比較

10.

【3STEP】広告代理店の志望動機の書き方

11.

広告代理店に内定をもらうための3つの方法

12.

広告代理店で働くやりがい・魅力

13.

広告代理店に向いている人の特徴4選

14.

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本記事では

・「大手広告代理店に憧れがある」

・「業界研究や選考対策のために、各企業の特徴を手軽に比較したい」

という学生向けに、

大手広告代理店6社の売上高や年収、強みなどを比較しながらランキング形式で紹介します。

各社の選考フローや、企業に特化したES・面接対策の方法などもご紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

広告代理店とは

‌‌広告代理店とは、クライアント企業の広報活動を代理で行う企業の総称です。クライアントにテレビやネットなど様々なメディアを使ったプロモーション企画を提案し、商品などの売上をアップさせるために支援します。

これは、広告主が広告を出すまでに関わるものを図式化したものです。広告代理店が担う役割を端的にまとめると、以下の3つになります。

‌▼広告代理店が担う役割

1. 広告主の要望に合わせて広告のプランニングを行い、実際に出稿をするまでの流れを推進する

2. CMをはじめとする広告のアイデアを企画し、必要に応じて制作している会社に発注する

3. テレビや新聞といったメディアの広告枠を、メディアに代わって販売する

‌

つまり、広告代理店の役割とは、広告主とメディアの間に立ち、双方にメリットをもたらすことだと言えます。

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広告代理店の種類

前章では、広告代理店とはどのような企業なのかについて解説しました。

ここからは、広告代理店を3つに分類し、それぞれの特徴を解説します。
‌

▼広告代理店の種類

（１）総合広告代理店

（２）専門広告代理店(インターネット・IT広告代理店)

（３）ハウスエージェンシー

（１）総合広告代理店

総合広告代理店とは、1つのメディア媒体にとらわれず、新聞・雑誌・テレビ・Webなど幅広いメディアの広告枠を活用できる広告代理店のことです。

「テレビCMと新聞広告」や「インターネット広告とラジオCM」のように、複数のメディアを横断したプロモーションを、クライアントの希望に応じて提案できる点が特徴です。

また、大手総合広告代理店の場合は、クライアントと同業または類似業界における実績やノウハウを有している場合が多いです。そのため、広告戦略やプランニングについて提案する機会もあります。
‌
‌総合広告代理店の代表的な企業としては以下のようなものがあります。

‌

▼代表的な総合広告代理店

・株式会社電通

・株式会社博報堂

・株式会社ADKクリエイティブ・ワン

・株式会社大広

（２）専門広告代理店

専門広告代理店とは、1つのメディア媒体に特化した広告代理店のことです。

「インターネット広告/Web広告のみ」「交通広告のみ」「この地域のみ」といったように、特定の媒体や種類を専門的に扱います。

‌

専門広告代理店の強みは、特定の媒体における広告の運用や施策などに関するノウハウが豊富な点です。クライアントのマーケティング方針が明確に定まっており、その施策を効果的に実行するために専門的な知識が必要な場合に、大きな力を発揮します。

‌専門広告代理店の代表的な企業としては以下のようなものがあります。

▼代表的な専門広告代理店

・株式会社サイバーエージェント

・D.Aコンソーシアム株式会社

・株式会社オプト

・株式会社セプテーニ

インターネット・IT広告代理店

専門広告代理店のうち、主にインターネット広告を扱っているのがIT・インターネット広告代理店です。近年では、インターネットの普及により特に勢いがのびています。
‌

【参考】総務省『令和7年版情報通信白書｜広告』
‌

上記は、マスコミ4媒体（テレビメディア、新聞、雑誌、ラジオ）とインターネット広告の広告費を比較したグラフです。2021年度にはマスコミ4媒体とインターネット広告の広告費が逆転し、以降現在まで差が開いています。

「勢いのある分野」「成長環境」などを就活軸に置いている広告業界志望の就活生は、ぜひ一度IT・インターネット広告代理店を見てみてください。

インターネット・IT広告代理店の代表的な企業としては以下のようなものがあります。

‌

▼代表的なインターネット・IT広告代理店

・株式会社Hakuhodo DY ONE

・GMO NIKKO株式会社

・株式会社アドウェイズ

（３）ハウスエージェンシー

ハウスエージェンシーとは、特定の事業会社を広告主とする、企業専属の広告代理店です。大手メーカーや鉄道会社、新聞社といった親会社の宣伝活動をメインに行なっています。

親会社専属であるため、親会社のビジョンやサービスへの理解を深め、長期的な視点で広告戦略を立てることが求められます。また、他の広告代理店に依頼する場合と比べて、コストを抑えられるケースが多いです。

親会社が広告掲載スペースを持つ鉄道会社や新聞社などでは、通常の広告代理店の業務に加え、広告掲載枠を売る「媒体社」としての業務も行います。
‌
‌ハウスエージェンシーの代表的な企業としては以下のようなものがあります。

‌

▼代表的なハウスエージェンシー

・株式会社JR東日本企画

・トヨタ・コニック・プロ

・株式会社東急エージェンシー

・株式会社明治アドエージェンシー

広告代理店業界の動向

広告代理店業界は近年、デジタル化・グローバル化・技術革新という3つの要因の影響を受け、大きな転換期を迎えています。

こうした変化に伴い、広告代理店の国内市場規模にもさまざまな社会トレンドが影響を与えています。広告代理店の国内市場に影響を与える社会トレンドをポジティブ要因とネガティブ要因に分けると、主に以下のような動きが挙げられます。

▼ポジティブな影響を与える社会トレンド4選

①マス広告の縮小に伴うインターネット広告の拡大

②M&Aによる広告業界の再編

③生成AIなど最新技術の導入

④生活様式・消費行動の変化

▼ネガティブな影響を与える社会トレンド2選

①国内市場の縮小と海外展開の可能性

②プライバシー規制の強化

以下で詳しく解説します。

ポジティブな影響を与える社会トレンド4選

ここでは、広告代理店業界の国内市場にポジティブな影響を与える社会トレンドを4つ紹介します。
‌

▼ポジティブな影響を与える社会トレンド4選

①マス広告の縮小に伴うインターネット広告の拡大

②M&Aによる広告業界の再編

③生成AIなど最新技術の導入

④生活様式・消費行動の変化

①マス広告の縮小に伴うインターネット広告の拡大

近年、マス広告と呼ばれる4媒体広告（新聞・雑誌・テレビ・ラジオ）の売上高は減少し、一方でインターネット広告（SNS、リスティングなど）は拡大している傾向があります。

経済産業省の調査によると、2024年度のマス広告の売上高は合計で1兆5,642億円でした。前年比で102.1％の伸び率とわずかな回復は見られるものの、長期的には減少傾向にあります。

インターネット広告の売上高は右肩上がりで、2024年の売上高は1兆5,813億円で前年比106.3％という高い伸び率を記録しています。インターネット広告の売上高が、マス広告全体の売上をわずかに上回っており、デジタルシフトの勢いを感じる結果となりました。

【参考】経済産業省『特定サービス産業動態調査』

②M&Aによる広告業界の再編

近年、広告代理店業界ではM&Aが増加しており、事業領域の拡大や競争力強化を目的とした業界再編が進んでいます。

例えば、国内では電通グループが2023年度にドイツのクリエイティブエージェンシーRCKT社を子会社化し、ドイツ市場におけるデジタルマーケティングや顧客体験領域の強化を進めています。他にも博報堂DYホールディングスは2025年度にデジタルマーケティング基盤強化を目的に、デジタルHDへの株式公開買い付けを実施しました。

世界的にも広告業界におけるM&Aは進んでおり、2024年には広告業界において世界3位のオムニコムグループが、世界4位のインターパブリック・グループを買収しました。これにより、オムニコムグループは売上高最大手の巨大企業となり、業界の再編成が大きく進みました。

【参考】株式会社電通グループ『ドイツのデジタルファーストのエージェンシー「RCKT社」買収により、クリエイティブ領域を強化』

【参考】日本経済新聞『博報堂DY、デジタルHDへのTOB成立　子会社化へ』

【参考】日本経済新聞『米広告オムニコム、同業インターパブリック・グループを買収売上高で世界最大手に』

③生成AIなど最新技術の導入

広告業界では近年、生成AIの導入が急速に進んでいます。

コピーやバナー、動画などのクリエイティブ制作をAIが補助・自動化する事例が増え、作成にかかるスピードとコストが大幅に効率化していています。広告運用においても、AIを用いた効果予測やターゲティングの最適化が進んでおり、このような最新技術の導入が盛んです。

一方で、著作権やフェイク生成などの問題から、このような生成AIを活用した広告に対する規制が強化される可能性もあります。Integral Ad Science Japan株式会社の調査では、日本のメディア専門家の58%が「生成AIによりMFA（Made for Advertising）サイトの量産が加速しており、対策が急務である」と回答しました。

【参考】Integral Ad Science Japan株式会社『2025年の広告業界を読み解く：「Industry Pulse Report 日本版」から見えた3つの潮流』

ネガティブな影響を与える社会トレンド2選

ここでは、広告代理店業界の国内市場にネガティブな影響を与える社会トレンドを2つ紹介します。

①国内市場の縮小と海外展開の可能性

【参考】株式会社 xenodata lab.「AIが予測する広告業界｜2030年市場規模推移と主要企業ランキング」

この図は、経済予測AI「xenoBrain」による広告代理店業界の2025年から2030年までの国内市場規模の推移予測を示しています。
‌
‌広告代理店業界の国内市場規模は2030年まで概ね横ばいで推移すると予測されており、今後大きな成長は見込みにくい状況です。そのため、多くの広告代理店は新たなビジネスチャンスを求めて海外展開を進めています。しかし、海外市場では現地企業との競争激化や地政学リスクなど、進出・拡大に伴う不確実性も少なくありません。

このように、国内市場の縮小と海外展開の難しさは、広告代理店業界における今後の大きな課題となっています。

②プライバシー規制の強化

近年、デジタル広告業界ではプライバシー規制の強化が大きな転換点となっています。日本では2022年に改正された個人情報保護法により、ユーザーの同意なしに取得できるデータの範囲が大幅に制限されるようになりました。

プライバシー規制強化の流れでGoogle Chromeもドメインを横断したトラッキングができるサードパーティCookieを廃止する予定でした。しかし、ターゲティング広告や行動履歴に基づいた広告配信の精度が低下を懸念した広告業界からの反発によって、2025年に廃止が撤回されています。

ただし、Googleはユーザーのプライバシーを守りながら、広告の効果測定やターゲティングを可能にする代替技術の「プライバシーサンドボックス」導入は継続しており、広告業界は依然としてCookieに依存しない広告配信手法の構築が求められています。

【参考】デジタル庁『個人情報の保護に関する法律』

【参考】日本経済新聞『Google、サードパーティークッキー廃止方針を撤回』

広告代理店の職種と仕事内容

広告代理店には主に以下の6つの職種があります。
‌
‌▼広告代理店の主な職種
‌①営業部門

②マーケティング部門
‌③戦略部門（ストラテジックプランナー）
‌④クリエイティブ部門
‌⑤プロモーション部門
‌⑥メディア部門
‌
‌以下でそれぞれ詳しく解説します。

‌①営業部門

営業部門は、広告枠を持つメディアと商品・サービスなどの宣伝をしたい企業を繋ぐ役割を担っており、主要部門と言われています。企業によっては「アカウントプランナー」とも呼ばれています。

広告代理店の営業部門の仕事は、大きく分けて「案件獲得」と「進捗（プロジェクト）管理」の2つです。それぞれの特徴を見ていきましょう！

営業部門の仕事（１）：案件獲得

‌広告代理店がCMをはじめとする広告を作るためには、企業から依頼を受けなければなりません。その案件獲得の重要な場となるのが、「競合プレ（競合コンペ）」です。

‌

競合プレとは、広告主である企業が複数の広告代理店を招き、広告企画やプロモーション案の提案を受ける場です。各広告代理店は競合プレにおいて、広告主の課題や目的に応じたアイデアを企画・提案し、評価されることで案件を獲得できます。

特に、大手飲料メーカーや自動車メーカーなどの大型案件を受注できるチャンスでもあるため、営業部門にとって非常に重要な仕事といえます。

営業部門の仕事（２）：‌進捗（プロジェクト）管理

広告案件を獲得した後は、提案した企画を実際に制作し、世に出るまでの進捗を管理する必要があります。広告主は広告代理店に多額の費用を投じる場合もあるため、納期や品質、予算管理が非常に重要です。

そのため営業は、スケジュール管理や進捗状況の共有、予算超過を防ぐための調整など、プロジェクト全体を円滑に進める役割を担います。

②マーケティング部門

マーケティング部門は、市場分析や消費者調査を通じて、広告戦略の前提となる情報を整理する役割を担います。

また、分析結果などの定量データに基づき、広告企画の方向性を検討し、競合プレに向けた提案の土台を構築します。

③戦略部門（ストラテジックプランナー）

戦略部門（ストラテジックプランナー）は、マーケティング部門が整理した情報をもとに、広告の全体像を構築する役割を担います。

具体的には、広告主のニーズに応じて媒体選定やターゲット設定を行い、どのように訴求すべきかという広告戦略の方針を設計します。

④クリエイティブ部門

クリエイティブ部門は、広告の企画や制作を行う役割を担います。

‌

具体的な職種としては以下の4つがあげられます。
‌

▼クリエイティブ部門の主な職種

・コピーライター：広告のキャッチコピーを考える

・アートディレクター：広告ビジュアルの設計・デザインの責任者

・CMプランナー：CMの企画やアイデア立案を行う

・クリエイティブディレクター：各職種を統括し、クリエイティブ全体を指揮する

近年では、動画広告やSNS広告の拡大に伴い、デジタル領域に強みを持つクリエイティブ人材のニーズが高まっています。

⑤プロモーション部門

プロモーション部門は、クリエイティブ部門が作成した広告をより多くの消費者に届けるために、キャンペーンやイベントなどを企画し、広告効果の最大化を図る役割を担います。

具体的には、街頭イベントやサンプリング提供などのプロモーション方法を利用して広告宣伝を行っています。多くの場合、制作会社と共同でイベントやキャンペーンの実施が行われます。

⑥メディア部門

メディア部門は、広告枠の買い付けや、広告主の課題解決に向けた最適なメディア活用の提案を行う役割を担います。

例えば、ターゲットが20代女性の商品をテレビCMで打ち出す場合「いつ・どの番組に出すのが最適か」を考えます。その上で‌広告主に提案し、広告主が納得すればテレビ番組のスポンサーになります。

近年ではテレビだけでなく動画配信サービスなどメディア媒体の選択肢が多いため、広告戦略が年々複雑化しているのが現状です。

大手広告代理店で希望職種に配属される可能性はある？

大手広告代理店を志望する中には、特定の職種を強く希望している方もいると思います。

‌結論として、一般的に5〜6割が営業、3〜4割がプランナー、残りがクリエイティブやバックオフィス系の部署に配属される場合が多いです。本人の適性や志向性によって配属先が決まることが多いですが、基本的には2〜4年ほどのスパンでジョブローテーションがあります。

‌

‌また、キャリアパスとしては、プレイヤーとして一連の業務を経験した後に、小規模なチームをまとめるリーダーを経験し、部署全体をまとめるマネージャーへとキャリアアップしていく場合が多いです。‌

【2026年版】広告代理店業界の売上高・平均年収・人気ランキング

ここからは皆さんが一番気になるであろう大手広告代理店6社の売上高・平均年収・人気度をランキング形式で紹介します。

‌広告代理店業界の売上高ランキング

この表は、大手広告代理店6社を売上高順に並べたものです。広告代理店業界においては上位企業への売上集中が非常に強い構造であることが読み取れます。

特に「電博」とも呼ばれる電通と博報堂の2社が突出しており、両社だけで業界全体の中核を担う2強構造が形成されています。さらにサイバーエージェントがそれに続き、デジタル広告領域の成長を背景に大きく売上を伸ばしている点も特徴的です。

広告代理店業界の平均年収ランキング

※株式会社ADK、JR東日本企画、東急エージェンシーは上場していないため、有価証券報告書及び平均年収の公式公表がありません。

‌この表は大手広告代理店3社を平均年収順に並べたものです。広告代理店業界において企業規模と平均年収の高さが明確に連動している構造が読み取れます。

特に電通は平均年収が1500万円を超えており、他社と比較して突出した水準となっており、次いで博報堂、サイバーエージェントが続いており、いずれも平均年収900万〜1100万円台と高水準を維持しています。

広告代理店業界の人気企業ランキング

※株式会社東急エージェンシーについては、本ランキングの掲載がありませんでした。

※獲得ポイントは、有効回答数22,950票のうち、第1志望に5ポイント、第2志望に4ポイント、第3志望に3ポイント、第4志望に2ポイント、第5志望に1ポイントを付与し、その合計で算出。

この表は大手広告代理店5社を人気順に並べたものです。広告代理店業界ではサイバーエージェントと博報堂が特に高い人気を集め、志望度が二極化している構造が読み取れます。一方で電通は依然として上位に位置するものの、サイバーエージェント・博報堂との差は比較的大きくなっています。

広告代理店で働く社会人と話してみよう！

‌ここまで大手広告代理店6社の売上高・平均年収・人気度をランキング形式で紹介しました。ただし、平均年収や人気は職種や個人の価値観によっても大きく異なるため、情報だけでは実態をつかみにくい側面もあります。

そのため、実際の働き方やキャリアについて理解を深めるには、OB・OG訪問を通じて社会人の話を聞くことが有効です。そこでおすすめなのがMatcherです。

Matcherとは

所属大学や住んでいる地域に関係なくOB・OG訪問ができるアプリです。

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Matcherをおすすめする５つの理由

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大手広告代理店6社の『事業の特徴・強み』比較

ここまで、大手広告代理店6社の売上高・平均年収・人気度をランキング形式で紹介しました。ここからは各社の「事業の特徴・強み」を比較していきます。

①株式会社電通グループ

株式会社電通グループは、1901年創業の日本最大級の広告・マーケティング企業グループです。広告代理店・広告業界において世界市場のシェア約2.5％を誇る、世界第6位の広告代理店であり、世界約120カ国で事業を展開しています。

【参考】ディールラボ「広告代理店・広告業界の世界市場シェアの分析」

事業の特徴・強み

‌広告代理店といえば「広告制作に関わる仕事」だと思っている方もいるかと思いますが、イベントの開催から街づくりなど、とにかく幅広いスケールで事業を行っているのが電通グループの特徴です。

また、強みとして挙げられるのが、創造力と実現力を掛け合わせた課題解決力です。新しいアイデアを生み出すクリエイティビティと、それを形にする実行力を活かして、変化する市場の中でもクライアントの成長を支えています。

さらに、社内外の多様な人材が連携する「Open Teaming」により、多角的な視点で新たな価値を生み出せる点も大きな強みです。

‌【参考】マイナビ2027「(株)電通の新卒採用・会社概要」

➁株式会社博報堂DYホールディングス

1895年に設立された株式会社博報堂ＤＹホールディングスは、電通に並び、日本を代表する総合広告代理店です。「生活者と社会に新たな価値を創造する。」というビジョンを掲げています。

事業の特徴・強み

博報堂の特徴の一つとして、クリエイティビティの高さが評価されていることがあります。
‌

‌「日清ご褒美ラ王天使の兄妹篇」という幼い兄妹がラ王の新商品名を噛みながら紹介しているCMを見たことがある人もいるのではないでしょうか？このCMは、日本最大級の広告領域アワードであるACCにてグランプリを受賞しました。

博報堂は、インターネット広告業界ではサイバーエージェントについで第2位です。グループのデジタルマーケティングの核となる新会社「Hakuhodo DY ONE」を2024年4月に設立するなど、デジタルマーケティング分野に注力しています。

‌【参考】株式会社博報堂ＤＹホールディングス

③株式会社サイバーエージェント

‌サイバーエージェントは1998年に設立されたインターネット広告を代表する企業で、現在はインターネット・広告事業を軸に多くの事業を展開しています。

事業の特徴・強み

インターネット広告業界で国内でトップシェアを誇るサイバーエージェント。運用力とAI等を活用した技術力で、短期間での大量のクリエイティブ作成と迅速な運用を実現しており、高い広告効果を出しています。

また、「Abema TV」など自社のメディアを持つことで、競合との差別化を測っています。
‌

‌日本中が注目するワールドカップを放送することで、これまでABEMAを見てこなかった人やインターネット番組を見ないような年齢層の認知度を拡大し、利用率の上昇を図ったのです。2023年にはコンテンツパートナーとしてNetflixとのプロジェクトを始動。人気恋愛番組の「オオカミ」シリーズと「恋愛ドラマな恋がしたい」シリーズをABEMAが制作し、Netflixで世界独占配信しました。

【参考】株式会社サイバーエージェント「新規投資家向け資料」

④株式会社ADKホールディングス

1999年に、アニメコンテンツを強みとする旭通信社と、当時の広告業界7位の第一企画の合併により設立されたのが株式会社ADKホールディングスです。

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‌2025年6月には、韓国のゲーム会社KRAFTONに買収され、連結系列会社化することが発表されました。

【参考】株式会社ADKホールディングス「ADKグループ、グローバルIP企業KRAFTON Inc.の資本参加による新たな戦略的パートナーシップをスタート」

事業の特徴・強み

2018年3月に非上場化したADKは、DX領域の推進や環境意識の高まりといった人々の価値観の変化に対応するべく、グループ再編などを行いながら大きく変革しています。

ADKは有名アニメの版権を多く抱えていることで有名です。アニメ作品の企画立案などを行うアニメプロデュースや、キャラクターを広告販促使用する際の窓口業務などを、子会社である株式会社ADKエモーションズが行っています。

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2025年のKRAFTON社による買収を通じて、ADKホールディングスは、既存の広告・マーケティング事業とアニメ・コンテンツ事業の強みを活かしながら、KRAFTON社のグローバルIP・技術力・資金力を活用したさらなる成長が期待されています。

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【参考】株式会社ADKホールディングス

⑤株式会社JR東日本企画

株式会社JR東日本企画（jeki）は、東日本旅客鉄道株式会社(JR東日本)傘下の総合広告会社です。広告代理業務だけでなく、駅や電車などの交通広告媒体を保有しています。

事業の特徴・強み

株式会社JR東日本企画の特徴は、駅や電車などの交通メディアを活かした企画力です。交通広告ならではの対面での接点を活用し、イベントや地域活性化など新しい分野にも挑戦しています。

また、生活者の移動や消費行動を分析する独自の取り組みを持ち、JR東日本グループのネットワークを活かした地域プロモーションや幅広いマーケティング支援ができる点も強みです。

【参考】マイナビ2028「(株)ジェイアール東日本企画の会社概要」

⑥株式会社東急エージェンシー

株式会社東急エージェンシーは、1961年に東急グループの広告会社として設立された総合広告会社です。広告・プロモーションを中心に、さまざまな業界の企業の事業成長を支援しています。

事業の特徴・強み

株式会社東急エージェンシーの特徴は、生活者視点を活かした課題解決力と体験価値を生み出す企画力です。クライアントの課題に対して、社員自らが考え行動し、アイデアを形にすることで価値あるソリューションを提供しています。

また、若手のうちから裁量を持って挑戦できる環境や独自の育成制度が整っており、社員一人ひとりの発想力や実行力を伸ばせる点も強みです。

【参考】マイナビ2027「(株)東急エージェンシーの新卒採用・会社概要」