Web業界とは？IT業界との違い・大手企業を紹介！
2023/09/26
目次
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はじめに
「Web業界」と聞いて、みなさんは何を思い浮かべますでしょうか？
グルメサイト、旅サイト、インターネットゲーム、SNS、通販サイト…。
Web業界といっても、みなさんが思い浮かべるイメージがそれぞれ異なるように、その事業内容は多岐に渡ります。
この記事では、曖昧に理解されがちなWeb業界を、ビジネスモデルに分けてお伝えします。みなさんがWeb業界について理解する一助となれば幸いです。
Web業界とは？現状と今後の動向を紹介します
まずWeb業界とはどんな業界なのか、紹介していきます。
そもそもWEB業界とは？
WEB業界とは、WEBを介して様々なサービスを提供する会社が属する業界です。
例えば
・WEBサイトの制作代行を行うWEB制作会社
・アプリケーションの制作を行う会社
・SEOやインターネット広告の運用代行を行うWEBマーケティング企業
といった企業が、WEB業界に属します。(詳しくは下記で紹介しています)
IT業界との違いとは？
WEB業界と近い意味で用いられる業界として「IT業界」があります。
IT業界は「WEB業界」「通信業界」「ソフトウェア業界」「ハードウェア業界」「情報処理業界」の5つの業界の総称です。
つまりWEB業界は、IT業界の一部といえるでしょう。
ただし上記の区分には明確な基準があるわけではなく「WEB業界に属する企業が、情報処理業界の業務も行っている」という例も少なくありません。
また上記の区分には、明確な基準があるわけでもありません。
WEB業界やその他の業界区分は、あくまでも目安と考えるようにしましょう。
【WEB業界の今後】WEB業界は拡大し続ける？
今後もWEB業界を含めたIT業界全体が成長し続けると予想されています。
IT業界全体の市場規模も
2017年 97.5兆円
2018年 99.1兆円
2019年 108兆円
と右肩上がりで増加しており、2020年のコロナ渦に突入しても、IT業界全体の市場規模は成長しています。
IT業界の一部であるWEB業界も、例にもれず市場規模が拡大していくと考えられています。
今後のIT業界のトレンドとは？
今後のIT業界は、以下の4点によって大きく市場が変化していくと予想されます。
・AIや人工知能を活用する幅が増える
・VRやARなどの発展
・あらゆる業界のDX化
・日常生活へのオンラインサービスの浸透
特にAIや人工知能の発展は、IT・WEB業界にとって重要です。
AIが発展することで、WEB業界の仕事内容や提案するサービス内容が変わる可能性があります。
一部のWEB企業ではAIの発展を見越して、自社のサービスを変更する企業も出てきています。
WEB業界を志望する場合は、上記の4点の情報をできる限りインプットしておくようにしましょう。
Web業界を構成する企業は3タイプ
そもそも、Web業界とは何なのでしょうか？
普段の生活の中で、意識せずともを使用しているインターネット。Web業界は、インターネットを介して何らかのサービスを提供する企業のことを指します。
Web業界に属する企業のタイプは、大きく３つです。
以下、順番に解説していきます。
以下、順番に解説していきます。
①通信事業者(流通)
通信事業者はNTTやKDDIグループといった、みなさんがインターネットを使うためのインフラ設備を提供している企業です。身近にある電線や、家庭内のLANケーブル、Wifiなどを扱う企業が該当します。
これらの企業は「通信業界」に区分されることもあります。
これらの企業は「通信業界」に区分されることもあります。
②コンテンツ事業者(制作)
コンテンツ事業者とは、Web上で配信される映像や音楽、映画などを提供する企業です。Web広告を制作する企業もここに該当します。
近年ではテレビ局、インターネット上でドラマの見逃し配信を行っていたり、有料で過去のドラマを視聴できるサービスが存在します。Web限定の映像コンテンツもあり、この場合のテレビ局のような「コンテンツ作り」をメインとする企業がコンテンツ事業者です。
Webのコンテンツとは？
WEBコンテンツとは、主に以下の7つのサービスを指します。
1、SNS(TwitterやYouTube)
2、Web上のゲーム
3、GoogleやYahooなどの検索エンジン
4、インターネット広告
5、EC(イーコマース)
6、WEBメディア(キュレーションサイト)
7、eラーニング
アプリケーションか、WEBサイトかに関わらず、WEB上で提供されているサービス全般をWEBコンテンツといいます。
コンテンツ事業者の代表的な企業
メルカリ、サイバーエージェント、楽天、クックパッドなど
③サーバやデータ管理を行う事業者(流通)
①が提供する回線を通じてインターネットにアクセスし、②の商品をユーザーに提供する際に仲介的な役割を担っている事業者。
つまり、ニュースコンテンツや動画、通販サイトで購入する雑貨など形は様々な商品が行き来するために必要なデータを、データセンターやクラウドを通じて管理しています。
つまり、ニュースコンテンツや動画、通販サイトで購入する雑貨など形は様々な商品が行き来するために必要なデータを、データセンターやクラウドを通じて管理しています。
サーバーやデータ管理を行う事業者の代表的な企業
アマゾン ウェブ サービス ジャパン(AWS)、ニフティ、ヤフーなど
ただし、コンテンツ事業者も自社でサーバーの提供を行っていたり、サーバやデータ管理を行う事業者であっても自社でコンテンツを制作していたりするなど、必ずしも1つのタイプだけに属するわけではありません。
Web業界の企業を調べる際は、どのタイプに重き置く企業なのか、注意してみてください。
Web業界の企業を調べる際は、どのタイプに重き置く企業なのか、注意してみてください。
この記事では、②のコンテンツ事業者にフォーカスしてWeb業界を紐解いていきます。
コンテンツ事業者の4つのビジネスモデル
インターネットを利用して、ユーザーに多様なサービスを提供するコンテンツ事業者は、みなさんが普段使っているであろうコミュニケーションツール「LINE」や、飲食店を探す際の「食べログ」など挙げていけばキリがありません。
しかし、それらを整理すると以下の4種類のビジネスモデルに分類することができます。
①広告収益モデル
広告収益モデルは、サイト内に広告枠を設け、その枠を他社に販売することで広告掲載料として収益を得るビジネスモデルです。みなさんが普段何気なく検索してたどり着くWebサイトは無料で閲覧できています。
これは、そのWebサイトが広告枠で収益を得ているからです。テレビがCMを放送することで収益を得られるのと同じだと考えれば、イメージしやすいでしょう。
これは、そのWebサイトが広告枠で収益を得ているからです。テレビがCMを放送することで収益を得られるのと同じだと考えれば、イメージしやすいでしょう。
広告収益モデルの代表例
Twitter、Facebook、アメーバブログなど②コンテンツ課金モデル
「月額○円」というかたちで、ユーザーにサービスを購入してもらうのが、コンテンツ課金モデル。
例えば音楽であれば、ユーザーに対して定額制(サブスクリプションと言う)で、一定期間音楽を聞き放題という権利を与えていると言い換えることもできます。
例えば音楽であれば、ユーザーに対して定額制(サブスクリプションと言う)で、一定期間音楽を聞き放題という権利を与えていると言い換えることもできます。
コンテンツ課金モデルで重要になるのはコンテンツの「質」と「価格」。広告収益モデルのように無料で情報を得られるサイトがあるのに、わざわざ課金して閲覧するからにはそれなりの質が保証されていて、かつ、低価格の方が望ましいわけです。
コンテンツ課金モデルの代表例
Amazon prime、Netflix、NewsPicksなど③仲介・マッチングモデル
仲介・マッチングモデルは、人とモノ・サービス、人と人を最適な組み合わせで結びつけるビジネスモデルです。
企業がWeb上で人材を募集するクラウドソーシングや、インターネット上で資金を集めるクラウドソーシングは現在多くの企業もしくは個人で活用されています。
この場合は、マッチングが成功した際の仲介手数料が収入源です。
企業がWeb上で人材を募集するクラウドソーシングや、インターネット上で資金を集めるクラウドソーシングは現在多くの企業もしくは個人で活用されています。
この場合は、マッチングが成功した際の仲介手数料が収入源です。
モノ・サービス、場所・時間などを他人と共有する「シェアリングエコノミ―」という言葉にも注目です。
仲介・マッチングモデルで重要になるのは「使いやすさ」や「情報量」だけではありません。何かを他人や他社とやりとりするにあたって、いかに信頼できるサービスにできるかという点が非常に大きなポイントといえます。
仲介・マッチングモデルの代表例
HOME's、Airbnb、Crowd Worksなど
④コマースモデル
「EC」や「eコマース」という言葉は、みなさんも聞いたことがあるでしょう。
コマースモデルはまさにそのことで、インターネット上の市場で商品の売買が行われ、その際の販売手数料が収益源です。
コマースモデルはまさにそのことで、インターネット上の市場で商品の売買が行われ、その際の販売手数料が収益源です。
コマースモデルもさらに2種類に分類できます。
①直販型
直販型は自社で商品の仕入れも行い、仕入れた商品をWebサイトを通じてユーザーに販売するパターン。みなさんも日常的に利用しているであろうAmazonは、自社で倉庫を持ち、仕入れの段階から自社で行っています。
②モール型
①がスーパーだとすると、モール型はショッピングモールにあたります。例えば楽天市場では、外部の企業が楽天市場に集まり、その場を借りて自社の商品を出展していることになります。この場合は、出店料が収益源となります。
以上のようにWebサイトには4種類あり、それぞれに特徴があることがわかります。
ここで重要になるのは、実際のWebサイトでは①～④を組み合わせて事業を展開する場合があるということ。
ここで重要になるのは、実際のWebサイトでは①～④を組み合わせて事業を展開する場合があるということ。
例えばクックパッドは広告収益モデルとコンテンツ課金モデル、ホットペッパービューティーは広告収益モデルと仲介・マッチングモデル、楽天は上記で挙げた全てを組み合わせているのです。みなさんにとって身近なメッセンジャーアプリ「LINE」も、
公式アカウントによる広告収入(①広告収益モデル)と
ゲームや漫画、有料スタンプなどの販売収入（②コンテンツ課金モデル）
が収益の柱です。
興味のあるWebサービスが、どのように収益化しているのか調べてみると良いでしょう。
企業別でWeb業界の年収を確認すると、同じWeb業界でも企業によって年収に大きな差があることがわかりました。
では、Web業界に向いている人はどんな特徴があるのでしょうか？
公式アカウントによる広告収入(①広告収益モデル)と
ゲームや漫画、有料スタンプなどの販売収入（②コンテンツ課金モデル）
が収益の柱です。
興味のあるWebサービスが、どのように収益化しているのか調べてみると良いでしょう。
Web業界にはどんな職種があるの？
一口にWEB業界といっても、その職種は様々。
ここでは「Web業界に行きたいけど、専門知識がないため仕事内容が分からない」という方に向けて、Web業界の職種を紹介していきます。
WEBデザイナー
WEBデザイナーは、その名の通り「WEBサイトのデザイン」を行う職種です。
顧客から「こういうサイトにしてほしい」という要望を基に「使いやすく、きれいなデザイン」を提案、作成します。
具体的には
・顧客、依頼者へのヒアリング
・Illustrator, Photoshopなどを使ったレイアウトデザイン
・文字の大きさ、配色の選定
・コーディング
など様々な業務を行います。
企業によっては、画面情報設計を行う「UI/UXデザイナー」やコーディングを行う「マークアップエンジニア」など、仕事が細かく分かれている場合もあります。
WEBエンジニア
WEBエンジニアは、JavaScriptやPHPといったプログラミング言語を用いて、WEBサイトやWEBサービスを開発したり、システムの構築を行ったりします。
先ほども触れましたが、今後このWEBエンジニアは人手不足になると予想されています。
高い技術を持つWEBエンジニアは、多くの企業が必要としており、争奪戦になるでしょう。
エンジニアについて関心がある方は、以下の記事をチェックしてみてください。
エンジニアについて関心がある方は、以下の記事をチェックしてみてください。
WEBマーケター
WEBマーケターは、WEBマーケティングに関連する仕事を行う職種です。
具体的な仕事内容としては
・SEO対策
・インターネット広告の運用
・SNS戦略の立案～実行
などが挙げられます。
WEBマーケターは、日々数字に向き合うため、数字への強さが求められるでしょう。
Webマーケターについては、以下の記事ではさらに詳しく解説しています。
営業職
WEB業界にも、他の企業と同様に営業職が存在します。
例えば「インターネット広告代理店のアカウントプランナー」や「サーバーを提供する企業で法人営業を行う人」などが営業職に該当するといえるでしょう。
Web業界の平均年収
Web業界全体の平均年収は、約581万円程度といわれています。
しかし、同じWeb業界でも企業や職種ごとに年収は大きく異なります。
＜業種別＞平均年収
まずは業種別の平均年収を紹介します。
デザイナー
Webデザイナーの平均年収は361万円と、Web業界全体の平均に比べて給与はひくい傾向にあります、
しかし、これはデザイナーの給与が安いというよりも、デザイナーの年代構成によるものが大きいとのことです。
Webデザイナーは新しい職種であるため、20代～30代が中心になっており、給与が他業種に比べて抑えられている可能性があります。
エンジニア
Webプログラマーの平均年収は約500〜600万円です。
エンジニアはスキルや経験値によって年収に大きく差が出るため、あくまで参考程度にとどめてください。
マーケター
Webマーケターの平均年収は511万円で、日本の大卒の平均年収と比べると100万程度差があります。
これはWebマーケターの人手不足によるものであると考えられています。
＜企業別＞年収ランキング
企業別でWeb業界の年収を確認すると、同じWeb業界でも企業によって年収に大きな差があることがわかりました。Web業界の企業に就職する場合、企業が自身の求める条件を満たしているかを丁寧に分析する必要があるでしょう。
「Web業界はやめとけ」といわれるのはなぜ？
Web業界の業界分析をする際、予測変換に「やめとけ」と出てきた人はいませんか？
中にはWeb業界への就職を不安に思う人もいるかもしれません。
ここからは口コミなどのリアルな情報を参考に「Web業界はやめとけ」と言われる要因を分析していきます。
他業界に比べて労働時間が長い傾向がある
Web業界は慢性的な人手不足に陥っており、業務負担が大きいです。
業務負担が大きいためタスクが終わらず、残業や休日出勤におわれてしまうため「Web業界はやめておけ」といわれているのでしょう。
また、Web業界の業務は基本的にクライアントワークであることも、労働時間が長大化する要因といえます。
納期や、製品に対する要求などもクライアント側に決定権があるため業務スケジュールを立てにくいのです。
悪質なクライアントであれば、納期が極端に短かったり、考えが二転三転し、締め切り直前に徹夜をして業務にあたることになる場合もあるとのことです。
企業によって給与が低い場合がある
業界全体でみると給与が高いWeb業界。
しかし、下請け・孫会社などに就職してしまうと、労働時間に見合った給料がもらえない可能性があります。
これは、業界の商慣習である「多重下請け構造」によるものです。
多重下請け構造とは、元受けの企業がタスクを分割し、それを下請けに発注し、受注した下請け企業はそのさらに下請けに・・・という構造を意味します（下図参照）。
下請けになればなるほど、業務の難易度が落ちるため、成果物の報酬も低く、給与も低い水準でとどまります。
業務の難易度が低いことから、スキルの成熟も見込めないことも、下請け企業に入社してしまうリスクの１つです。
Web業界に向いている人の特徴
では、Web業界に向いている人はどんな特徴があるのでしょうか？Web業界に向いている人の特徴は様々ですが、特に重要な3つのポイントを紹介します。
①論理的思考力が高い
1つ目は論理的思考力が高いことです。
問題解決のためには、情報を整理し、論理的に考える能力が必要です。
予期せぬトラブルが起きた際も論理的思考力があれば、適切に問題を分解しアプローチすることができます。
②集中力がある
プロジェクトは長期間にわたることが多く、一貫して高いパフォーマンスを発揮するためには、集中力と継続力が求められます。
③向上心がある
Web業界は常に進化しており、新しい技術やトレンドを学び続ける意欲が必要です。
WebやITに関することに関心があったり、向学心があるとWeb業界で活躍できるかもしれません。
Web業界に内定をもらうためには？
ではWEB業界に内定をもらうためにはどうしたらよいのでしょうか。
ここでは、WEB業界の内定獲得に近づくポイントを3つ紹介していきます。
①能動的なスタンスをアピールする
②コミュニケーション能力を磨く
③学生時代に専門知識を身につける
1つずつ具体的に見ていきましょう。
①能動的なスタンスをアピールする
まず選考において「能動的なスタンスをアピールする」ことが重要です。
WEB業界は技術の進歩が早い業界のため、自ら情報をキャッチアップする力が求められます。
「自分で技術を学んでいける能動性があること」を選考でアピールしましょう。
逆に「先輩や社員から教えてもらいたい」というような受動的なスタンスを選考で出すことはNGです。
②コミュニケーション能力を磨く
WEB業界の仕事は、社内・社外問わず、多くの人とコミュニケーションを取る必要があります。
そのため学生時代にコミュニケーション能力を磨いておくことは、WEB業界の選考だけでなく、就職後もアドバンテージになるでしょう。
コミュニケーション能力を向上させるためには、多くの人と会い、話すことが重要です。
大学の同級生やサークルの先輩、アルバイト先の社員など、様々な人とコミュニケーションを取りましょう。
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③学生時代に専門知識を身につける
学生時代にWEB業界で活かせる専門知識を身に付ける、というのも内定をもらうために有利に働くでしょう。
専門知識を身に付けるためには
・書籍やWEBサイトで独学する
・WEB系の会社で長期インターンシップ、アルバイトをする
などが効果的です。
企業によっては、新卒でも「エンジニア経験がない人しかSEとして採用しない」という会社も存在します。
早めに専門知識を身に付けておくことが重要です。
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Web業界に属する企業のタイプや、ビジネスモデルについて説明してきました。この記事がみなさんの業界研究の役に立てれば幸いです。
普段何気なく使っているネット通販、何気なく見ているWeb広告、今やコミュニケーションを取るのに不可欠なメッセンジャーアプリ。日常生活には、インターネットを介したサービスで溢れています。
少し視点を変えてみると、あなたの興味のある分野が見つかるかもしれません。
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パソコンや携帯電話、タブレット端末のみならず、AppleWatchなどの新たな端末からもインターネットに繋がる時代。今後まだまだ伸びていく業界と言えるでしょう。
