【big4比較表付き】コンサルを領域や業務別に解説｜選考対策も
2023/11/30
目次
企業の課題解決に携わるコンサル。大手企業が成功した事業の裏側には、コンサルの存在が大きいともよく言われています。
特に外資系コンサルになると、大企業の大きなプロジェクトに関われたり、年収が高かったり魅力を感じている方も多いのではないでしょうか。
ただコンサルと一口に言っても様々で、企業や役職によって強みや業務内容は大きく異なります。
本記事ではコンサルを志望している人に向け
・コンサルティングファームの種類
・big4各企業の強みや特徴を徹底比較
・コンサル志望の学生が今やるべきこと
・日系コンサルと外資コンサルの違い
などを詳しく解説します。
コンサルティング業界をジャンル別に徹底比較
コンサルティング業界といっても、企業によって提供しているサービスや強みとしている領域が異なります。ここでは、特に就活生からの人気が高い3つの業種とその提供しているサービスについてそれぞれ解説します。
その他の業種、領域について知りたい方は、是非下記の記事で詳しく説明しているのでご覧ください。
総合コンサルティングファーム
総合コンサルティングファームは、企業の経営課題の解決に向けて戦略から実行まで総合的なサポートを行います。
提供するサービスは戦略策定や組織改変、プロジェクトの実行などとても幅広く、様々な案件に対してコンサルティングを行えることが大きな特徴です。
本記事でも紹介する「BIG4」の各社も総合コンサルに含まれ、グループ内に会計事務所や法務など企業を抱えることによって上手く連携しサービス提供しています。
戦略コンサルティングファーム
戦略コンサルティングファームは、主に企業の新規事業立案やプロジェクトの計画など経営層の抱える課題に対して提案を行っています。
全社の経営、事業から人事や会計と専門分野まで、担う領域や専門性は様々です。
上流〜下流までを担う総合コンサルに対し、戦略系コンサル立ち上げ時など上流の支援が主な仕事になるため、専門性の高い人材が集まっていることが特徴としてあります。
シンクタンク系コンサルティングファームとは？
シンクタンク系コンサルティングファームは、市場経済や社会政策、先端技術、環境問題、国際情勢などの調査や分析を行う、研究機関です。
直訳すると「頭脳集団」で、専門的な知識を持った人材が集まっています。
官公庁や大手企業から依頼を受け、情報収集や調査、分析を行いその結果を踏まえ提案を行うこともあります。
事業会社とコンサルティングの違いとは？
事業会社とコンサルティングファームの最大の違いは「商材」にあります。
モノやサービスを商材とし開発・販売する事業会社に対し、コンサルは人を商材としクライアント企業にスキルや知識、経験などを提供しています。
メーカーやスーパー、コンビニ、ITなど日本の多くの会社は事業会社に含まれますが、コンサルや弁護士・会計事務所などは含まれません。
【比較表付き】big4各企業の強みや特徴、違いを徹底解説
これからコンサルティングbig4各社について、解説していきます。
各社の違いや特徴についてまだよくわかっていない方は、是非ご覧ください！
①デロイトトーマツ合同会社
②EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
③KPMGコンサルティング
④PwCアドバイザリー合同会社
①デロイトトーマツ合同会社
デロイトトーマツコンサルティングは、国内最大級のコンサルティングファームです。
近年は海外拠点含め世界的にも成長が著しいです。
グループ内で上手く連携をして、プロジェクトの戦略立案から実行まで一貫して支援を行います。
更に、国内最大級の会計事務所である有限責任監査法人トーマツや財務アドバイザリーであるDTFAとも連携をとることで、あらゆるサービスラインで様々な案件に対応しています。
デロイトトーマツ合同会社は、外資系企業では珍しい「人を育てる」という文化が浸透しているため、big4の中でも日系企業に近いと言えるでしょう。
デロイトトーマツ合同会社の事例
邦銀(外国にある日本の銀行)の米国進出に向けたサポート(米国の市場・競合調査から提携先選定まで）を行った事例です。
米国進出にあたり、日本と米国のメンバーで混成チームを組成するという、デロイトならではのグローバルネットワークを活用した実績と言えます。
②EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
EYはデジタルや金融、公共サービスといった幅広くコンサルティングを行う中でも特に、デジタル領域に強みを持っています。
協調性とチームワークを重視する社風で、国内のみならず、海外とのコミュニケーションも活発です。
そのため、海外との連携事業や上長が海外の方ということも多いです。
多様性を認める文化も強いため、グローバル性を求める人には挑戦がしやすい環境と言えるでしょう。
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社の事例
日本食や日本の伝統工芸品を海外に紹介・輸出するビジネスを手がける企業（クライアント企業）は最高の状態で消費者に届けるにあたり、多くのビジネス上の課題があります。
この課題に対しEYは、日本やグローバルでの知見を活用し、食品の流通履歴収集や情報発信、消費情報を一元管理する情報プラットフォームの開発などを行いました。
商品1つひとつに識別のためのIDをつけることで生産者と消費者を結び、生産過程など情報を消費者に届けるだけでなく、消費者の属性やいつどこで消費されたのかという情報を得られるようになったのです。
デジタル・テクノロジーに強いEYならではの実績といえるでしょう。
③KPMGコンサルティング
KPMGコンサルティングのコンサルティングスタイルは常駐型ではなく、プロジェクト型を採用しているため、経営視点の考え方を持ったコンサルタントが多いです。
そのため全社戦略領域や業務変革領域など経営領域のコンサルティングに強みを持っています。
big4の中では比較的少数なので、1人あたりの裁量権が大きいことも特徴です。
また実力主義という社風も強いので、入社年数や年齢に関係なく昇進・昇給ができます。
KPMGコンサルティングの事例
印刷業界大手の大日本印刷は、協力会社に製造を発注する生産管理部門の担当者が細やかな指示や確認のためにコロナ禍でも出社せざるを得ないという課題がありました。
そこで、取引の電子化を成功させるために、国内に導入事例の少なかった「Web-EDI」というSaaS利用による導入を志向し、在宅業務の可能性だけでなく、業務効率化も実現させました。
④PwCアドバイザリー合同会社
PwCは様々な業界に所属するクライアントと向き合ってきた実績と、強いグローバルネットワークを持っているため、多国籍企業の業務に関する知見や実績が豊富です。
近年はコンサルタントを増員するなどして、既存分野でのサービスの拡大やデジタル部門における専門家の育成など新たな領域拡大を図っています。
PwCの採用キャッチコピーにある「やさしい、コンサル」のように、穏やかで非常に勉強熱心な真面目な人が多いです。
PwCアドバイザリー合同会社の事例
建設業界大手の竹中工務店は、少子高齢化や労働人口減少により、高技能者の知見が失われてしまうという大きな課題があります。
そこで後世に技能を継承していくためのプロジェクトとして、現場でのAIの検証などデジタル化を進めました。
戦略的な部分から、AIを活用したデータ整理をするにあたり、使用可能データの選別やルール設定、検証まで一貫して全てを行い、難しいとされていた建設業界のデジタル化を可能に近づけました。
【big4の倍率は40倍】コンサル志望の学生がやるべき選考対策
big4の新卒採用倍率は約40倍と言われています。新卒採用倍率の平均が1.7倍と言われているので、40倍がどれだけ高いのかがわかるでしょう。またbig4の採用基準は厳しいため、徹底した選考対策は欠かせません。
そこで、big4に採用されるためにコンサル志望の学生がやるべきこと4つについてご紹介します。
企業研究を徹底する
企業研究を徹底することで、ただ企業について詳しくなるだけでなく、面接やESで説得力を持たせることができ、グループディスカッションで意識すべきことも明確になります。
各企業、業務内容だけで見れば、そこまで大きな違いはありません。
しかし実績や強みとしている事業、会社方針などを見ると特徴や違いが見られます。
特にbig4はライバル関係にあるので、違いを明確にした方が入社意欲が高いと評価してもらえるかもしれません。
ケース面接の対策
外資コンサルの選考では必ずと言っていいほど、ケース面接があります。
ケース面接とは、与えられた課題に対して制限時間内に施策を考える面接方式です。
コンサルティングにおいて必要な、論理的思考力や伝達力などを図っています。
ケース面接は緊張感ある中で、難しい問題に向き合わなければならないため、問題に慣れておきましょう。
下記の記事でケース面接の対策方法や例題について詳しく載っているので、是非ご覧ください！
OB・OG訪問
OB・OG訪問をすることで、オープンソースでは入手できない情報を得ることができ、本番に近い選考対策ができます。
コンサル会社、特にbig4は業務内容に大きな違いはありませんが、強みとしている領域や必要としている人材、特に社風や人柄は大きく異なります。
OB訪問で実際にそこで働く人に話を聞くことで、各社の違いやその会社でアピールすべき自分の資質を知ることが可能です。
また本番に近い面接練習やES添削もでき、OB訪問は効果的な対策ができます。
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外資コンサルはなぜ高収入？理由を3つ解説
「外資コンサルは高収入」という印象が強い方も多いのではないでしょうか。
外資コンサルに所属する人の中には、20代から年収1000万以上を達成する人も多いようです。
外資コンサルが高収入の理由について3つ解説します。
①人件費が高いから
企業がコンサルに依頼をすれば、当然コンサルティング費用が発生します。
コンサルティングフィー（コンサルタントに依頼した際に発生する費用）の料金体系の多くは「1人あたりの単価×人数×期間」です。
プロジェクトにもよりますが、基本的に責任者であるパートナーやマネージャー、コンサルタント2-3名でという少数で進めます。
ちなみに、各役職の月単価は大体、パートナーが1,000万、マネージャーが500-650万、コンサルタントが300-500万と言われています。
依頼内容にもよりますが外資コンサル、特に実績の高い企業になるとコンサルティング費用が高くなります。
またよって、個人の裁量が大きいことから、高い収入が得られるのです。
ちなみにコンサルティング費用は、コンサルタントの役職や実績によって変わります。
②成果主義を採用しているから
コンサルに限った話ではありませんが、外資系は成果主義を取り入れている企業がほとんどです。
入社年次や年齢に関係なく成果によってインセンティブが付くため、収入も大きく変化します。
期間内にクライアント企業の利益を上げるなど設定していた目標を達成する、もしくは大幅に達成できた状態を成果が出た状態といえるでしょう。
成果主義を採用し高い収入を設定している背景には、優秀な人材の確保があります。
③高いスキルを求めらるから
外資コンサルの仕事では、クライアント企業の経営課題の解決や事業計画の提案を経営層に対し行います。
当然自社以外の人が納得する提案が求められ、その要求に応えるには高度なコミュニケーションスキルに加え幅広い知識、課題解決力が必要です。
そのため、高いスキルに合った高い収入が得られます。
それらのスキルを培うために、1年目から3年目の社員には、案件は振らず自社の情報収集や分析などを任せる会社が多いです。
日系コンサルと外資コンサルの違いや特徴、向いている人を解説
外資コンサルを見ている人の中には、日系コンサルも気になっているかたが多いのではないでしょうか。
ここから日系コンサルと外資コンサルそれぞれの特徴について紹介します。比較をしながらご覧ください。
日系コンサルティングファームの特徴
日系コンサルは外資コンサルと比較し、組織文化が強い傾向にあります。
そのため助け合ったりチームで1つのことを目指したりすることを求められるため、帰属意識の高い人が多く離職率も低いです。
クライアントと長期的な契約を結び、顧問としてコンサルティングを行う「顧問型」というコンサルティングスタイルが多く、クライアントとの長期的な信頼構築が求められます。
また案件も国内がメインになるため、大手企業だけでなく地方や中小企業など案件の幅が広いです。
福利厚生が充実しており、ワークライフバランスが保ちやすい環境であることから、働き方を重視する人には向いているかもしれません。
日系コンサルの代表的な企業
総合：アビームコンサルティング、ベイカレントコンサルティング
戦略：ドリームインキュベータ、経営共創基盤
シンクタンク：野村総合研究所（NRI）、三菱総合研究所（MRI）
IT：シンプレクス、フューチャーアーキテクト
日系コンサルに入るためにするべきこと
日系コンサルでは選考時、能力面以外にも人柄や組織への適性なども重要視されています。
クライアント企業との密着度が高く、チームワークが必要とされているからです。
そのため、OB訪問などを通して会社や働く人についてよく知り、自分のどんな所が会社に向いているのか明確にしておくと良いです。
外資系コンサルティングファームの特徴
外資系コンサルは成果主義の色が強いため、日系コンサルと比較するとチームワーク以前に個人の能力が求められます。
仕事の成果が主な評価基準になるため、プロジェクトの期間中などは激務になってしまうことも多いです。
しかし本記事でも紹介した通り、成果に応じた高い給料を得られます。
また、外資系コンサルでは有名企業などの巨大案件に携われたり外資系企業の案件を任せられたりと、規模の大きい仕事に関われることも特徴です。
また外資系コンサルから起業した人が多いといわれるほど、高いスキルを早い内に身に着けられます。
大きな案件や海外での仕事に挑戦したいと考えている人は、外資系コンサルが向いていると言えるでしょう。
外資系コンサルに入るためにするべきこと
外資系コンサルはもちろん人柄や会社との適性を見ている一方で、能力面や仕事に付いてこられそうかという仕事内容においての適性を重視されています。
選考対策を徹底することはもちろんのこと、外資コンサルが仕事で必要とされる能力をアピールすることが大切です。
コンサルに向いていない人の特徴3選
最後にコンサルで働くのには向いていない人の特徴には以下の3つが挙げられます。
①コミュニケーションが苦手な人
②ハードワークは耐えられないと考えている人
③新しい情報を収集するのは得意ではない人
それぞれ詳しく解説していきます。
①コミュニケーションが苦手な人
コンサルはクライアント企業に加え社内のチームなどコミュニケーションをとる場面がとても多いです。
コミュニケーションが苦手な人や、自信がない人にとっては苦痛に感じる仕事かもしれません。
②ハードワークは耐えられないと考えている人
コンサルは期間内に成果を出さなければならず、更に1人あたりの仕事の負担も大きいです。
そのため、期限が迫っていたり進捗に遅れが生じたりした時には、長時間働かなければならないこともあります。
そういったハードワークに耐えられる自信がない人にとっては、向いていると言い難い仕事です。
③新しい情報を収集するのは得意ではない人
クライアント企業を理解し課題解決に取り組むには、情報収集は欠かせません。
国内のみならず海外までアンテナを張って、常に最新の動向を追わなければならないのです。
そのため、新しい情報に疎く常に収集するのは得意ではない人には向いていないと言えるでしょう。
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【登録している社会人の所属企業（一部）】
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