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教育現場のイメージ図

【業界研究】教育業界の現状と注目すべき今後の動向

幅が広く、その実態が理解しにくい教育業界。この記事では教育業界とは何なのか、その外観と現状・動向について分かりやすくお伝えします。

2018.04.04

教育現場のイメージ図

【教育業界 目次】

第1章
‌【業界研究】教育業界の現状と注目すべき今後の動向←Now
第6章 

はじめに

‌学習塾や教材など、学生のうちにお世話になる機会の多い教育業界。身近ながら、その実態についてご存知ない方も多いのではないでしょうか?

‌この記事では、教育業界の概観と注目すべき動向についてお伝えします。ぜひご一読いただき、業界研究にお役立てください。

そもそも教育業界とは?

教育業界は、就学期の子どもを対象とした学習塾・予備校と、社会人などを対象とした語学・資格スクールや社員研修等といった教育サービスの2つに大別できます。

下の表は、教育業界の構造を分かりやすく示したものです。教育業界は、大まかに6つの分野に分けることができ、企業によっては業界を横断的に事業を手がけているケースもあります。
教育業界とは何かの全体像をまとめた図です。

①学習塾

教育業界と聞いて、真っ先に学習塾を思い浮かべる人は多いのではないでしょうか。
学習塾は大きく分けて3種類あり、受験対策指導を行う「進学塾」と、学校の授業内容のフォローを行う「補習塾」と、その両方を行う「総合塾」があります。さらに、複数の生徒に向けて一人の講師が授業を行う「集団指導」と、少数の生徒に一人の講師がつく「個別指導」に分けられます。
学習塾内の仕事は、生徒に向けて行う授業のほか、授業準備、書類の作成、校舎の予算管理、生徒確保のための営業活動、保護者対応など多岐にわたります。また、業務内容や職種は学習塾の規模によって様々です。

学習塾の代表的な企業

早稲田アカデミー、ZEホールディングス、市進ホールディングス、公文教育研究会、駿台予備校、ナガセなど

②通信教育

対面で人が直接指導を行う学習塾とは異なり、自学自習のスタイルを基本とするのが通信教育です。定期的に自宅まで教材が届き、教材や添削指導を通して指導を行います。通信教育の仕事内容は主に、教材の企画・編集や営業、添削指導などがあるほか、企業によっては模試の運営、教育関連調査事業などを行なっている場合もあります。

通信教育の代表的な企業

ベネッセホールディングス、増進会出版社、ユーキャンなど

③英会話・語学学校

電車などの車内で、英会話スクールの広告を見かけることも多いのではないでしょうか。児童向けの英会話スクールをはじめ、大学生や社会人を対象とした英会話スクールなど、英会話・語学学校の対象年齢は多岐にわたっています。指導を行う講師のほか、マネジメントスタッフ、アシスタントスタッフなどがおり、職務内容によっては非常勤講師やパートタイマーが担うこともあります。

英会話・語学学校の代表的な企業

ECC、ベルリッツ・ジャパン、イーオン、GABAなど

④予備校・資格取得

小・中学生を主な対象とする学習塾と異なり、高校生と浪人生のみを指導対象としているのが予備校です。

‌資格取得支援を行う企業は、公務員試験対策が代表的です。

‌主な仕事内容は、教育コンテンツを生み出す企画・運営、広報、事務、企業や自治体に向けた営業活動、教材を作成・販売する出版事業があります。

予備校、資格取得の代表的な企業

TAC、河合塾、ユーデミーなど

⑤オンライン学習・教材出版

教材の企画開発・出版を行う企業や、ネット上で映像授業を配信する企業がこれにあたります。通信事業はリクルートが手がける「スタディサプリ」が代表的で、教育業界全体のデジタル化を牽引しています。出版事業を行う企業の仕事内容は、出版社と同様に企画・編集、校閲、営業などがあります。

通信・出版の代表的な企業

リクルート、学研、増進会出版社など

⑥人材サービス

企業向けの社員研修サービスや、人材派遣を行うのが人材サービス会社です。少子化の影響による深刻な人手不足により、業界全体の需要は高まっています。人材サービスの仕事内容は、新規事業の企画・立案、研修、営業、マネジメントなどであり、企業によっては教育施設の運用や映像教材の開発を手がけている場合もあります。

人材サービスの代表的な企業

パソナグループ、ヒューマンホールディングス、リクルートなど

教育業界はこれからどうなる?-現状と今後の動向

教育業界とは何なのか、6つのタイプに分けて説明をしてきました。ここからは、今教育業界で何が起こっているか、現状と今後注目すべき動向についてお伝えします。

‌社会人向けサービスの充実

近年は、予備校の社会人入試対策コースや、語学教室など、社会人以上を対象にした教育サービスがのニーズが高まっており、背景には健康寿命の長期化や女性の社会進出の増加、転職でのキャリアアップの増加などがあると言われています。

教育コスト増加による業界再編

教育業界は少子化の影響を大きく受け、市場の停滞が続く中、業界再編が進んでいます。
一方で、親が子供一人当たりにかける教育費用は増加傾向にあり、子供を預ける企業を選別する目は厳しくなっているのが現状です。そのため、企業間の生き残り競争は激しさを増していると言えるでしょう。

国主導のICT教育

教育業界は、入試や学校運営にかかわる文部科学省の方針が変わると、大きな影響を受けます。2011年4月に公立小学校における「外国語活動」が必修化されたことや、新たに学習指導要領に盛り込まれたアクティブ・ラーニングなどがその代表例です。また、学習塾では文部科学省の定める「教育の情報化ビジョン」(平成23年)基づいて、タブレットの導入が進んでいます。
さらに、最近では低価格でオンラインの映像授業を受講できるサービスが登場し、教育業界全体のコンテンツのデジタル化は、今後ますます進んでゆくことが考えられます。

さいごに

ここまで教育業界について解説してきました。教育業界は学習塾や予備校だけでなく、出版や通信、人材サービスといった幅広い領域を含んでいます。今後デジタル化によって、分野横断的な事業拡大はますます進んでゆくことでしょう。

次回記事では、就活生に人気の通信教育業界について紹介していきます。長きに渡るライフフステージの中の、様々な場面でサポートをする通信教育。ぜひ記事を読んで、通信教育業界への理解を深めてください。

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