教育業界とは？企業のランキング・将来性・向いている人を徹底解説
2026/10/19
[著者] Matcher編集部
OB・OG訪問サービス「Matcher」の編集チーム。就職活動やキャリア選択に関する情報を、学生の視点に立ってわかりやすく発信。Matcherの運営を通じて蓄積した知見をもとに、自己分析、業界研究、企業研究、ES・面接対策など、就職活動に役立つコンテンツを企画・制作する。
Matcher株式会社代表取締役。OB・OG訪問サービス「Matcher」の立ち上げおよび運営を担う。就職活動における情報格差・機会格差の解消を目指し、学生が社会人に気軽に相談できる仕組みを構築。自身も学生からの就職活動相談に応じ、自己分析、ES添削、面接対策、キャリア選択など幅広い領域で支援を行う。
目次
1.
4.
学習塾や教材など、学生のうちにお世話になる機会の多い教育業界。身近ながら、その実態についてご存知ない方も多いのではないでしょうか？
この記事では、教育業界の概観と注目すべき動向についてお伝えします。ぜひご一読いただき、業界研究にお役立てください。
教育業界とは？
教育業界とは、学習や能力開発に関するサービスを提供する業界です。学習塾や予備校をイメージする人も多いですが、通信教育や英会話、幼児教育、資格取得支援、eラーニング、企業向け研修など、幅広いサービスが含まれます。
また、教育サービスの対象は子どもや学生だけではありません。近年は、社会人のリスキリングや資格取得など「学び直し」に対するニーズも高まっており、幅広い年代を対象としたサービスが展開されています。
教育業界を志望する場合は、「教育＝学校や学習塾」と限定せず、どのような対象に、どのような方法で学びを提供しているのかを理解することが大切です。
教育業界の市場規模
矢野経済研究所によると、2024年度の教育産業全体の市場規模は、主要15分野の合計で2兆8,555億7,000万円でした。前年度比では0.7％増加しています。
少子化によって子どもの数が減少している一方、資格・検定試験や語学スクール、企業向け研修、eラーニングなど、成長している分野もあることが増加の一つの理由でしょう。特に企業向け研修サービス市場の拡大が、教育産業全体の市場規模を押し上げています。
このことから、教育業界は少子化によって一律に縮小しているわけではなく、社会人教育やデジタル教育など、ニーズの変化に合わせて市場の構造が変化している業界といえるでしょう。
教育業界で働くやりがい
教育業界で働く大きなやりがいは、人の成長や人生の選択肢を広げることに直接関われる点です。
例えば、学習塾や予備校では、生徒の成績向上や志望校合格を支援できます。社会人向け教育では、資格取得やスキルアップを通じて、その人のキャリア形成を後押しすることができます。
また、教育業界で人の成長に関われるのは、講師だけではありません。教材開発やサービス企画、営業、マーケティング、エンジニアなどの職種も、より多くの人が学べる環境や仕組みをつくることで教育に貢献できます。
そのため、「人に教えることが好き」という人だけでなく、「人の成長を支えたい」「教育の仕組みをより良くしたい」と考えている人にとっても、やりがいを感じやすい業界でしょう。
教育業界はブラックって本当？
長時間労働やサービス残業など、教育業界はブラックという印象を持っている就活生も多いのではないでしょうか？また、子どもやその親への対応・業績ノルマなど、ストレスが多い場面も少なくありません。
一方で、本当にブラックな労働環境かどうかは企業・職種によって異なります。特に企業ごとの内情は、インターネットで調べただけでは分かりません。教育業界における労働環境を見極めるには、実際に気になる企業で働く社員に話を聞くことが大切です。
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MatcherでOB訪問できる相手を探してみる(無料)教育業界の現状・今後の動向
教育業界は、少子化による子どもの減少という課題を抱える一方、AI・ICTの普及や社会人の学び直しなど、新たな教育ニーズも生まれています。
そのため、「少子化だから将来性がない」と一概に判断することはできません。教育業界を志望する際は、市場を取り巻く環境がどのように変化し、企業がどのような対応を進めているのかを理解することが重要です。
ここでは、教育業界の現状と今後注目したい動向について紹介します。
▼教育業界の現状と今後
・教育業界は進学向け・社会人向けの2つに大別される
・ 少子化により教育業界では高付加価値化が進んでいる
・ 物価高が教育サービスに影響を与えている
・学校教育や入試制度が変化している
・ AI・ICTの活用によって教育DXが進んでいる
・教育内容や学習方法が多様化している
・ リスキリング・リカレント教育の需要が高まっている
以下より一つずつ解説していきます。
教育業界は進学向け・社会人向けの2つに大別される
教育業界のサービスは、大きく「進学向け」と「社会人向け」の2つに分けられます。
進学向けには、学習塾や予備校、通信教育などがあり、学校の授業や受験対策などを支援しています。一方、社会人向けには、資格取得スクールや語学スクール、企業研修、eラーニングなどの教育を行っています。
少子化によって子ども向け市場の縮小が懸念される一方、社会人の学び直しや企業の人材育成といった需要は増加しているのが現状です。
そのため、教育業界の将来性を考える際は、子ども向け教育だけを見るのではなく、社会人教育を含めて市場全体を見ることが重要です。
少子化により教育業界では高付加価値化が進んでいる
教育業界、特に子ども向けの教育サービスに大きな影響を与えているのが少子化です。
総務省の人口推計によると、日本の15歳未満人口は長期的に減少しています。学習塾や予備校などにとっては、将来的な顧客となる子どもの数が減少することを意味します。
そのため、教育企業には生徒数を増やすだけでなく、一人ひとりに対してより高い価値を提供することが求められてくるでしょう。
例えば、個別指導やプログラミング教育、オンライン学習など、従来の集団授業とは異なるサービスも広がっています。
今後は「どれだけ多くの生徒を集めるか」だけではなく、「自社だからこそ提供できる教育価値は何か」という差別化がより重要になるでしょう。
【参考】総務省統計局「人口推計」
物価高が教育サービスに影響を与えている
学校教育や入試制度の変化も、教育業界に大きな影響を与えています。
近年では、高校授業料に対する支援の拡充や通信制高校の拡大、大学入試の多様化など、従来とは異なる教育の選択肢が広がっています。
こうした制度の変化は学校だけに関係するものではありません。学習塾や予備校、教材会社など、学校外で教育サービスを提供する企業にも新たなニーズを生み出す可能性があります。
学校教育や入試制度が変化している
学校教育や入試制度の変化も、教育業界に大きな影響を与えています。
近年では、高校授業料に対する支援の拡充や通信制高校の拡大、大学入試の多様化など、従来とは異なる教育の選択肢が広がっています。
こうした制度の変化は学校だけに関係するものではありません。学習塾や予備校、教材会社など、学校外で教育サービスを提供する企業にも新たなニーズを生み出す可能性があります。
ここでは、具体的に以下の三つについて解説していきます。
▼学校教育や入試制度の変化の具体事例
・高校授業料の無償化が教育業界に影響を与えている
・通信制高校の需要が拡大している
・総合型選抜の拡大によって大学入試が多様化している
高校授業料の無償化が教育業界に影響を与えている
高校教育では、家庭の経済的負担を軽減するための支援が拡充されています。
国では「高等学校等就学支援金制度」などを通じて、高校生がいる世帯の授業料負担を支援しています。
授業料負担が軽減されれば、家庭が学校を選択する際の幅が広がる可能性があります。その結果、私立高校を含めた学校間の競争や、高校生を対象とする学習塾・教材などの教育サービスにも影響を与えると考えられるでしょう。
そのため教育業界を研究する際は、企業のサービスだけでなく、こうした教育政策の変化にも注目しておきましょう。
通信制高校の需要が拡大している
近年、教育の新たな選択肢として存在感を高めているのが通信制高校です。
文部科学省の学校基本調査によると、高等学校の通信制課程に在籍する生徒数は増加傾向です。
通信制高校では、毎日学校へ通うことを前提とせず、通信教育やスクーリングなどを組み合わせながら高校卒業を目指せます。そのため、不登校経験のある生徒だけでなく、スポーツや芸能活動などと学業を両立したい生徒にとっても選択肢となっているのでしょう。
今後さらに通信制高校の拡大によって、オンライン教材や学習支援、進路支援など、その周辺にも新たな教育ニーズが生まれる可能性があります。
【参考】文部科学省「学校基本調査」
総合型選抜の拡大によって大学入試が多様化している
大学入試では、一般選抜だけでなく、総合型選抜などを通じて学生を多面的に評価する入試方式が広がっています。
総合型選抜では、大学によって志望理由書や面接、小論文、活動実績などを組み合わせて評価します。
そのため入試方式が多様化することで、受験対策に求められる内容も変化しているといえるでしょう。そして、従来の教科学習だけでなく、小論文や面接、志望理由書、探究活動などを支援するサービスへのニーズも考えられます。
学習塾や予備校にとっては、大学入試の変化に合わせてサービス内容を変えていくことが重要になるでしょう。
AI・ICTの活用によって教育DXが進んでいる
教育業界で特に注目したい変化が、AI・ICTを活用した教育DXです。
学校ではタブレット端末などを利用した授業が広がり、民間教育でもオンライン授業やAI教材、学習データを活用したサービスなどが登場しています。
今後は単に紙の教材をデジタルに置き換えるだけでなく、AIやデータを活用して、一人ひとりに適した学習体験を提供できるかが重要になるでしょう。
AI・ICTの活用についても、主に以下の三つについて具体的に解説します。
▼AI・ICTの活用による変化の具体事例
・ GIGAスクール構想によってICT教育が普及している
・AI・アダプティブ・ラーニングによる個別最適化が進んでいる
・AIの普及によって講師に求められる役割が変化している
GIGAスクール構想によってICT教育が普及している
学校教育のデジタル化を大きく進めているのが「GIGAスクール構想」です。
GIGAスクール構想では、児童・生徒の1人1台端末や高速大容量の通信ネットワークなど、学校におけるICT環境の整備が進められてきました。
現在は、端末を整備するだけでなく、ICTを活用して「個別最適な学び」と「協働的な学び」を実現することが重視されています。
こうした環境の変化によって、デジタル教材や学習支援システム、学校向けICTサービスなどを提供する企業の役割も重要になっています。
AI・アダプティブ・ラーニングによる個別最適化が進んでいる
AIやICTの普及によって、一人ひとりの理解度や学習進度に合わせて学習内容を変える「個別最適化」も進んでいます。
アダプティブ・ラーニングとは、学習者の理解度や学習履歴などに応じて、その人に適した問題や教材を提供する学習方法です。
従来のように全員が同じ教材を同じペースで学習するだけでなく、一人ひとりの苦手分野や理解度に合わせた学習がしやすくなります。
今後の教育企業では、「何を教えるか」だけでなく、AIや学習データを活用して「一人ひとりにどのように教えるか」も重要な競争軸になるでしょう。
AIの普及によって講師に求められる役割が変化している
AIの普及によって、講師や教員に求められる役割も変化すると考えられます。
生成AIを使えば、学習者が分からないことを質問したり、問題の解説を受けたりすることも可能です。
一方で、生徒の学習意欲を引き出すことや、悩みに寄り添うこと、一人ひとりの状況を踏まえて学習方法を提案することなど、人だからこそ提供できる価値もあります。
そのため、今後の講師には知識を一方的に教えるだけでなく、AIを適切に活用しながら、生徒の学習そのものを支援する役割がより求められるでしょう。
教育内容や学習方法が多様化している
教育現場では、知識を覚えるだけでなく、自ら課題を発見して考える力や、他者と協働して課題を解決する力も重視されています。
現在の学習指導要領でも、「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けた授業改善などが掲げられています。学校教育で求められる能力が変われば、学習塾や教材会社などにも新しい教材や指導方法が求められるでしょう。
教育業界を研究する際は、「何を教えるか」だけでなく、「どのように学ぶのか」という変化にも注目しましょう。
以下より、近年重視されている教育における観点について二つご紹介します。
▼近年重視されている教育の観点
・STEAM教育・探究学習が重視されている
・ 非認知能力を重視した教育が注目されている
STEAM教育・探究学習が重視されている
近年の学校教育では、STEAM教育や探究学習が重視されています。
STEAM教育とは、Science（科学）、Technology（技術）、Engineering（工学）、Arts（芸術・教養）、Mathematics（数学）などを横断的に学び、実社会の課題解決につなげる教育です。
また、探究学習では、生徒自身が課題を設定し、情報を収集・分析しながら、自分なりの答えを考えていきます。
こうした学びが広がることで、教育サービスにも正解や知識を教えるだけではなく、生徒が自ら考えて試行錯誤する過程を支援する役割が求められるでしょう。
非認知能力を重視した教育が注目されている
教育分野では、テストなどで測りやすい学力だけでなく、粘り強さや協調性、自制心などの「非認知能力」にも注目が集まっています。
社会環境が大きく変化するなかでは、知識を持っているだけでなく、自ら学び続ける力や他者と協力する力も重要です。そのため、幼児教育や学校教育などでは、学力だけでは測れない力をどのように育てるかも重要なテーマとなっています。
教育企業にとっても、テストの点数や合格実績だけではなく、子どもの主体性やコミュニケーション能力などを育てるサービスは、差別化につながる可能性があります。
リスキリング・リカレント教育の需要が高まっている
教育の対象は、子どもや学生だけではありません。社会人が新しい知識やスキルを身につける「リスキリング」や、社会に出た後に再び教育を受ける「リカレント教育」も注目されています。
デジタル技術の発展などによって仕事に必要なスキルが変化するなか、企業にとっても従業員の能力開発が重要になっています。そのため、国も「教育訓練給付制度」などを通じて、働く人の主体的な能力開発やキャリア形成を支援しているのです。
こうした社会人の学びに対するニーズは、資格スクールやオンライン教育、法人研修などを展開する企業にとって新たな事業機会となる可能性があります。
少子化が進む教育業界において、子どもだけでなく社会人まで教育対象を広げられるかは、今後の成長を考えるうえで重要なポイントになるでしょう。
【参考】厚生労働省「教育訓練給付制度」
教育業界の主な業種と代表的な企業
教育業界と一口にいっても、学習塾や予備校だけでなく、通信教育やオンライン学習、幼児教育、社会人教育など、さまざまな業種があります。
同じ教育業界でも、対象となる顧客や提供するサービス、仕事内容は大きく異なります。ここでは、教育業界の主な業種と代表的な企業について紹介します。
①学習塾
教育業界と聞いて、学習塾を思い浮かべる人も多いのではないでしょうか。
学習塾は、受験対策を中心に行う「進学塾」、学校の授業内容を補う「補習塾」、その両方を行う「総合塾」などに分けられます。
また、授業形式にも、1人の講師が複数の生徒を指導する「集団指導」と、講師が少人数の生徒を指導する「個別指導」があります。
学習塾の仕事は授業だけではありません。授業準備や教材作成、生徒・保護者との面談、入塾希望者への対応、校舎運営など、仕事内容は多岐にわたります。
学習塾の代表定な企業
▼代表的な企業
・早稲田アカデミー
・リソー教育
・明光ネットワークジャパン
・ナガセ
企業によって、集団指導・個別指導といった授業形式だけでなく、中学受験や大学受験など、得意とする領域も異なります。
就職先として比較する際は、企業規模だけでなく「誰に、どのような教育を提供している企業なのか」に注目しましょう。
フランチャイズ（FC）の仕組みと役割
学習塾業界を理解するうえで知っておきたいのが「フランチャイズ（FC）」です。
フランチャイズとは、本部となる企業が加盟者にブランド名やサービス、経営ノウハウなどを提供し、加盟者が店舗や教室を運営する仕組みです。
学習塾では、本部が教材や指導方法、広告などを提供し、加盟者が地域で教室を運営するケースがあります。
この仕組みによって企業側は全国に教室を展開しやすくなり、加盟者側は既に認知されているブランドや運営ノウハウを活用できます。
教育業界の企業研究では、「直営教室を中心に展開しているのか」「FCで教室数を増やしているのか」といった違いにも注目すると、企業のビジネスの仕組みを理解しやすくなるでしょう。
②通信教育
通信教育は、教室で直接指導を受ける学習塾とは異なり、自宅などで学習を進めることを基本とする教育サービスです。
従来は、定期的に教材を自宅へ届け、提出された解答を添削する形式が中心でした。現在では、紙教材だけでなく、タブレットやオンライン教材を組み合わせたサービスも展開されています。
主な仕事には、教材の企画・編集、添削指導、マーケティング、営業などがあります。企業によっては、模擬試験や教育関連の調査などを行っている場合もあります。
通信教育の代表的な企業
▼代表的な企業
・ベネッセコーポレーション
・Z会グループ
・ユーキャン
通信教育を展開する企業は、子ども向けの学校教育・受験対策から社会人向けの資格取得まで、対象とする顧客が幅広いことが特徴です。
また、紙教材を中心とするサービスだけでなく、タブレットや動画、AIなどを組み合わせた学習サービスも増えているため、各社のデジタル分野への取り組みにも注目してみましょう。
③英会話・語学学校
英会話・語学学校は、子どもから大学生、社会人まで幅広い年代を対象に語学教育を提供しています。
教室で講師から直接指導を受けるサービスに加えて、近年ではオンライン形式のレッスンも一般的になっています。仕事内容としては、語学を教える講師だけでなく、受講者の学習を支援するカウンセラーやスクール運営、教材開発、法人営業などがあるでしょう。
「英語を教える仕事」だけが英会話・語学学校の仕事ではない点を押さえておきましょう。
英会話・語学学校の代表的な企業
▼代表的な企業
・ECC
・ベルリッツ・ジャパン
・イーオン
・GABA
英会話・語学学校は、子ども向け英会話や日常英会話、ビジネス英語、資格試験対策など、企業によって得意とする分野が異なります。
また、教室型だけでなくオンラインレッスンを提供する企業もあるため、対象となる顧客や授業形式を比較することで、各社の特徴を理解しやすくなります。
④予備校・資格取得
予備校は主に高校生や浪人生などを対象として、大学受験に向けた教育サービスを提供しています。
一方、資格取得スクールでは、公務員試験や会計、法律、ITなど、さまざまな資格・試験に向けた教育を提供しています。
主な仕事には、講師のほか、教育コンテンツの企画・運営、教材制作、広報、マーケティング、営業、校舎運営などがあります。
予備校、資格取得の代表的な企業
▼代表的な企業
・河合塾
・駿台予備学校
・TAC
・大原学園
予備校では大学受験、資格取得スクールでは資格試験や就職・キャリア形成など、サービスによって支援する目的が異なります。
そのため、「受験を通じて学生を支援したい」「資格取得を通じて社会人のキャリアを支援したい」など、自分がどのような人の成長に関わりたいのかを考えて企業を比較するとよいでしょう。
⑤オンライン学習・教材出版
オンライン学習・教材出版では、インターネットを活用した授業・教材の提供や、学校・学習塾などで使用する教材の企画・制作を行っています。
代表的なオンライン学習サービスとしては「スタディサプリ」などがあります。
教材出版では、教材の企画や編集、校正・校閲、営業などが主な仕事です。一方、オンライン学習を展開する企業では、サービス企画やマーケティング、エンジニアなど、ITに関連する職種も活躍しています。
教育とITの両方に興味がある人にとって、注目したい分野の一つといえるでしょう。
オンライン学習・教材出版の代表的な企業
▼代表的な企業
・リクルート
・学研ホールディングス
・Z会グループ
この分野では、教材を制作する企業だけでなく、ITを活用してオンライン上で学習サービスを提供する企業も存在します。
企業研究では、紙の教材を中心としているのか、オンラインサービスに強みを持つのかなど、各社が教育コンテンツをどのような方法で届けているのかに注目しましょう。
⑥人材サービス
教育業界と関わりの深い分野の一つが、人材サービスです。
人材サービス会社のなかには、人材紹介や派遣だけでなく、企業向け研修や人材育成、キャリア形成支援などを行っている企業があります。
主な仕事には、法人営業、研修の企画・運営、キャリア支援、新規事業企画などがあります。
ただし、人材サービス会社のすべてが教育を主力事業としているわけではありません。企業研究では「その企業が教育・人材育成領域でどのような事業を展開しているのか」を確認することが大切です。
人材サービスの代表的な企業
▼代表的な企業
・パソナグループ
・ヒューマンホールディングス
・リクルート
人材サービスでは、就職・転職支援だけでなく、企業研修や人材育成などを展開している企業もあります。
教育業界との関わり方は企業によって大きく異なるため、教育・研修事業が企業全体のなかでどのような位置づけになっているのかまで確認すると、企業理解を深められるでしょう。
⑦幼児教育
幼児教育は、主に就学前の子どもを対象として、学習や能力開発を支援する分野です。
文字や数字、英語などを学ぶサービスだけでなく、思考力や創造力、コミュニケーション能力などを育てることを目的としたサービスもあります。主な仕事には、子どもへの指導、教材・カリキュラムの開発、教室運営、保護者対応などがあります。
子どもの成長を早い段階から支援したい人にとって、選択肢となる分野です。
幼児教育の代表的な企業
▼代表的な企業
・ベネッセコーポレーション
・公文教育研究会
・学研ホールディングス
幼児教育では、教室での指導だけでなく、通信教育や教材、英語教育など、さまざまな形でサービスが提供されています。
また、子ども本人だけでなく保護者との関係も重要になるため、各社がどのような教育方針を掲げ、家庭をどのようにサポートしているのかにも注目しましょう。
⑧社会人教育
社会人教育は、働く人のスキルアップや資格取得、キャリア形成などを支援する分野です。
近年では、デジタル技術の進歩や働き方の変化などを背景に、リスキリングやリカレント教育にも注目が集まっています。
サービスには、資格取得講座やプログラミングスクール、オンライン講座、企業向け研修などがあります。
仕事内容も、講師だけでなく、研修・講座の企画、法人営業、マーケティング、教材制作、カスタマーサクセスなど幅広いことが特徴です。
社会人教育の代表的な企業
▼代表的な企業
・TAC
・ユーキャン
・Schoo
社会人教育では、個人向けの資格取得・スキルアップだけでなく、企業が従業員に提供する法人向け研修もあります。
企業によって「個人向けか法人向けか」「資格取得かスキル習得か」など事業の特徴が異なるため、誰のどのような学びを支援しているのかを確認しましょう。
Matcherを使って実際に働き方について聞いてみよう
ここまで紹介したように、同じ教育業界でも、学習塾とオンライン教育、人材サービス会社では仕事内容や働き方が大きく異なります。
企業のWebサイトや採用ページだけでは、「実際にはどのような仕事をしているのか」「自分に合った業種なのか」が分からないこともあるでしょう。
そんな時におすすめなのがMatcher です。
Matcher（マッチャ―）とは所属大学や住んでいる地域に関係なくOB・OG訪問ができるアプリです。
就職活動において、「近くに頼れる先輩がいない」「OB・OGの人にメールや電話をする勇気がない」「キャリアセンターに行くのが面倒だ」などの悩みはありませんか？
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MatcherでOB訪問できる相手を探してみる(無料)教育業界の主な職種
教育業界には、実際に生徒を指導する講師・教員だけでなく、教材開発や営業、マーケティング、IT・エンジニアなど、さまざまな職種があります。
そのため、「教育業界に興味はあるけれど、人に教える仕事は自分には向いていない」と感じている人でも、教育に関わる方法は複数あるためあきらめる必要はありません。
ここでは、教育業界の代表的な以下の職種と仕事内容について紹介します。
▼教育業界の代表的な職種
・講師・教員
・教材開発
・広報
・教室運営
・営業
・マーケティング
・IT・エンジニア
以下より一つずつ解説していきます。
講師・教員
講師・教員は、生徒や受講者に対して直接指導を行う職種です。
学習塾や予備校では、担当する科目の授業や質問対応、テストの作成・採点などを行います。また、生徒の学習状況を把握し、進路相談や学習計画の作成を行うこともあります。
英会話スクールや資格取得スクール、社会人向け研修などでも講師が活躍しており、対象となる受講者や教える内容は企業によってさまざまです。
人に何かを教えることが好きな人はもちろん、相手の理解度に合わせて説明を工夫できる人や、人の成長を近くで支援したい人に向いている職種といえるでしょう。
教材開発
教材開発は、授業や自主学習などで使用する教材や教育コンテンツを企画・制作する職種です。
紙のテキストや問題集だけでなく、映像授業やオンライン教材、学習アプリなど、デジタル教材の企画・開発に携わる場合もあります。
仕事内容には、教材の企画や問題作成、編集、内容のチェックなどがあります。また、学習指導要領や入試制度の変更に合わせて教材を改訂することも重要な仕事です。
「どのような教材なら理解しやすいか」を学習者の視点から考える必要があるため、教育への関心に加えて、企画力や情報を分かりやすく整理する力が求められます。
広報
広報は、自社や教育サービスについて社外に情報を発信し、企業やサービスの認知度・イメージを高める職種です。
教育業界では、新しい講座やサービス、入試情報、教育に関する取り組みなどをWebサイトやSNS、メディアなどを通じて発信します。
また、プレスリリースの作成やメディア対応、イベントの企画・運営などを担当する場合もあります。
教育サービスは、受講者だけでなく保護者からの信頼も重要です。そのため、情報を正確かつ分かりやすく伝える力が求められる職種といえるでしょう。
教室運営
教室運営は、学習塾や予備校、英会話スクールなどの教室を運営する職種です。
主な仕事には、生徒の学習状況の管理、保護者との面談、講師の採用・育成、時間割の作成、入塾希望者への対応などがあります。
企業によっては、売上や生徒数などの数値管理や、生徒募集のための施策を考えることもるでしょう。
さらに、自分自身が授業を担当するケースもありますが、講師やスタッフをまとめながら教室全体を運営する役割が中心となる場合もあります。
教育への関心だけでなく、人をまとめる力やコミュニケーション能力、マネジメント力などが求められる職種です。
営業
教育業界の営業は、顧客に対して自社の教育サービスや教材などを提案する職種です。
個人向けでは、入塾やスクールへの入会を検討している生徒・保護者にサービスを説明し、学習上の悩みや希望に合わせて提案します。
法人向けでは、学校や企業などに教材、研修サービス、教育システムなどを提案する場合があります。
単に商品を販売するのではなく、「学習面でどのような課題を抱えているのか」「企業がどのような人材を育成したいのか」などを把握したうえで提案することが重要です。
マーケティング
マーケティングは、より多くの人に自社の教育サービスを知ってもらい、利用につなげるための仕組みを考える職種です。
具体的には、市場や顧客ニーズの調査、Web広告やSNSの運用、キャンペーンの企画、Webサイトの改善、利用データの分析などを行います。
例えば学習塾であれば、どのような保護者・生徒がサービスを求めているのかを分析し、体験授業や入塾につながる施策を考えます。
オンライン教育の普及によって、Web上で顧客と接点を持つ教育サービスも増えています。そのため、教育への理解に加えて、データ分析やデジタルマーケティングなどのスキルを活かせる職種です。
IT・エンジニア
IT・エンジニアは、教育サービスを技術面から支える職種です。
オンライン学習サービスや学習アプリ、学校・学習塾向けのシステムなどの設計・開発・運用に携わります。
近年では、AIを活用して一人ひとりに適した問題を提示する教材や、学習履歴を分析するシステムなども登場しており、教育とITの関係はより深くなっています。
IT・エンジニアは生徒に直接授業を行う機会は少ないものの、テクノロジーを通じて多くの人の学習を支えられる職種です。
教育分野に興味があり、プログラミングやシステム開発などのITスキルを活かしたい人に向いているでしょう。
教育業界に向いている人の特徴・求められるスキル
教育業界では、講師として生徒に直接指導するだけでなく、教材開発や営業、マーケティング、IT・エンジニアなど、さまざまな仕事があります。
そのため、求められる能力は職種によって異なります。一方で、人の成長に関心を持てることや、相手に合わせてコミュニケーションを取れることは、多くの仕事で活かせるでしょう。
ここでは、教育業界に向いている人の特徴と、仕事で活かせるスキルについて紹介します。
人に教えることが好きな人
人に何かを教えることが好きな人は、教育業界に向いているといえます。
教育の仕事では、自分が持っている知識をそのまま伝えるだけではなく、相手の理解度に合わせて説明方法を工夫することが重要です。
例えば、同じ内容を教える場合でも、図を使った方が理解しやすい人もいれば、具体例を交えた方が理解しやすい人もいるでしょう。
「どうすれば相手に伝わるのか」を考えながら試行錯誤することを楽しめる人は、講師や教員をはじめ、教材開発などの仕事でも強みを発揮できます。
人の成長をサポートすることにやりがいを感じる人
人の成長をサポートすることにやりがいを感じられる人も、教育業界との相性がよいでしょう。
教育サービスを利用する目的は、志望校への合格や資格取得、語学力の向上、仕事に必要なスキルの習得など、人によって異なります。教育業界では、こうした一人ひとりの目標に寄り添い、達成までの過程を支援していきます。
自分自身が成果を上げることだけでなく、「相手ができなかったことをできるようになる」「目標を達成する」といった変化に喜びを感じられる人に向いている業界です。
コミュニケーション能力が高い人
教育業界では、さまざまな人と関わるため、コミュニケーション能力が重要です。
講師であれば生徒への指導だけでなく、保護者との面談を担当することがあります。教室運営では講師やスタッフとの連携、営業では顧客の課題を聞き出す力も必要になるでしょう。
ここでいうコミュニケーション能力は、単に「話すのが得意」という意味ではありません。
相手の話を聞き、考えや悩みを理解したうえで、相手に合わせた伝え方ができることが大切です。
語学力がある人
語学力は、英会話スクールやグローバル教育などに関わる場合に活かせるスキルです。
英語などの語学を直接教える講師はもちろん、海外の教育サービスに関わる仕事や、外国人の受講者・講師とコミュニケーションを取る仕事でも役立ちます。
ただし、教育業界で働くために必ず高い語学力が必要なわけではありません。
語学力を持っている人は、「教育×英語」「教育×グローバル」といった領域まで企業選びの幅を広げられるでしょう。
情報モラルが身についている人
教育業界では、生徒の成績や進路、氏名など、さまざまな個人情報を扱う機会があります。そのため、情報を適切に扱う意識が欠かせません。
また、オンライン授業や学習アプリなど、ICTを活用した教育サービスが広がったことで、インターネットやデジタルツールを安全かつ適切に利用する能力も重要になっています。
特に子どもと関わるサービスでは、自分自身が情報モラルを持つだけでなく、ICTやSNS、生成AIなどをどのように利用すべきか考えることも求められるでしょう。
プログラミング・ITスキルがある人
教育業界のデジタル化が進むなか、プログラミングやITに関するスキルを活かせる場面も増えています。
例えば、オンライン学習サービスや学習アプリの開発、AI教材、学習管理システムなどにはIT技術が活用されています。
エンジニアとしてサービスを開発する場合には専門的なプログラミングスキルが求められますが、すべての職種でプログラミングが必須というわけではありません。
営業やマーケティング、教材開発などでも、デジタルサービスの仕組みを理解していることが仕事に役立つ場合があります。教育だけでなくITにも興味がある人は、EdTechなどの分野にも目を向けてみるとよいでしょう。
教育業界の企業ランキング｜年収・売上・ホワイト企業を紹介
教育業界への就職を考える際、「どの企業の売上が大きいのか」「年収が高い企業はどこなのか」と気になる人も多いでしょう。
ここでは、教育を主力事業とする企業を中心に、公開されている最新の決算情報や有価証券報告書などをもとに、売上高・平均年収・働きやすさの3つの観点から紹介します。
ただし、売上高が大きい企業や平均年収が高い企業が、必ずしも自分に合う企業とは限りません。ランキングは企業を知るきっかけとして活用し、仕事内容や社風、働き方なども合わせて確認しましょう。
教育業界の売上ランキング
まずは、教育業界の売上ランキングを紹介します。
今回は教育事業を主力とする上場企業を中心に比較し、複数の事業を展開する企業については教育分野の売上高を使用しています。
▼教育業界の売上ランキング
1位 学研ホールディングス（教育分野） 約954億円
2位 ナガセ（教育関連3部門） 約449億円
3位 早稲田アカデミー 約377億円
4位 スプリックス 約351億円
5位 リソー教育グループ 約342億円
教育分野では、学習塾だけでなく、出版や教材、オンライン学習など幅広い事業を展開する学研ホールディングスが大きな売上規模となっています。
一方、ナガセや早稲田アカデミー、スプリックスなど、学習塾・予備校を中心に事業を展開する企業も上位です。
ただし、売上高だけでは企業の成長性や収益性までは判断できません。企業研究では、売上高の推移や営業利益、どの事業が成長しているのかまで確認すると、企業への理解をさらに深められるでしょう。
【参考】各社の決算資料・有価証券報告書より
教育業界の年収ランキング
続いて、教育業界の平均年収ランキングを紹介します。
平均年収については、各社の有価証券報告書で公開されている「平均年間給与」をもとに比較しています。
なお、持株会社の場合、本社機能を担う一部の社員だけが平均年収の計算対象となり、実際に教育サービスを提供する社員の給与水準とかけ離れる場合があります。
そのため、ここでは教育事業を主力とし、比較しやすい企業を中心にランキング化しました。
▼教育業界の年収ランキング
1位 ナガセ 約892万円
2位 KIYOラーニング 約749万円
3位 ステップ 約726万円
4位 Schoo 約651万円
5位 Aoba-BBT 約637万円
ランキングでは、「東進ハイスクール」「東進衛星予備校」などを展開するナガセが約892万円で1位となっています。
また、KIYOラーニングやSchooなど、オンラインを活用した教育サービスを展開する企業も上位に入っています。教育業界といっても、従来型の学習塾だけでなく、EdTechや社会人教育まで企業の選択肢が広がっていることが分かるでしょう。
ただし、平均年収は社員の平均年齢や勤続年数、職種構成などによって変化します。就活生が企業を比較する際は、平均年収だけでなく、初任給や昇給制度、福利厚生なども確認することが大切です。
【参考】各社の有価証券報告書より
教育業界のホワイト企業ランキング
続いて、教育業界のホワイト企業ランキングを紹介します。
今回は、社員・元社員による企業口コミサイト「OpenWork」の総合評価をもとに、教育・研修関連企業の上位5社をランキング化しました。
▼OpenWork「社員による会社評価スコア」の基準
・待遇面の満足度
・社員の士気
・風通しの良さ
・社員の相互尊重
・20代成長環境
・人材の長期育成
・法令遵守意識
・人事評価の適正感
▼教育業界のホワイト企業ランキング
1位 リクルートマネジメントソリューションズ 総合評価4.74
2位 リンクアンドモチベーション 総合評価4.50
3位 ジェイック 総合評価4.21
4位 グロービス 総合評価4.18
5位 ナガセ（東進） 総合評価4.15
ランキングを見ると、学習塾や予備校だけでなく、企業研修や人材育成、社会人教育などを手掛ける企業も上位に入っています。
1位のリクルートマネジメントソリューションズや2位のリンクアンドモチベーションなど、法人向けの人材育成・組織開発に関わる企業の評価が高い点も特徴です。
一方、5位には「東進ハイスクール」などを展開するナガセが入っており、学生向け教育を中心とする企業もランクインしています。
ただし、OpenWorkの総合評価が高いからといって、すべての人にとって働きやすい企業とは限りません。教育業界では、講師や教室運営、本社勤務など、職種によって勤務時間や仕事内容も大きく異なります。
企業選びではランキングだけで判断せず、残業時間や有給休暇消化率、仕事内容などもあわせて確認することが大切です。
【周りの就活生と差をつける！】教育業界の関連用語集
教育業界について企業研究を進める際は、業界内で注目されている用語について理解しておくことも大切です。
用語の意味を知っておけば、企業の事業内容やニュースへの理解が深まるだけでなく、面接で教育業界の将来について聞かれた際にも役立つでしょう。
ここでは、教育業界を志望する就活生が押さえておきたい8つの関連用語を紹介します。
▼教育業界の関連用語集
・フリースクール
・EdTech（エドテック）
・国際バカロレア（IB）
・OECD生徒の学習到達度調査（PISA）
・リカレント教育とリスキリング
・大学ファンド
・アクティブ・ラーニング
・年内入試
以下より一つずつ解説していきます。
フリースクール
フリースクールとは、不登校の子どもなどに対して、学校以外の学習や交流の場を提供する民間施設などを指します。
活動内容は施設によって異なり、学習支援だけでなく、体験活動やカウンセリング、他者との交流などを行っている場合もあります。
文部科学省も、不登校児童生徒への支援について「学校に登校する」という結果のみを目標にするのではなく、社会的自立を目指す必要があるとしています。
教育の選択肢が多様化するなか、学校だけに限定しない学びのあり方を理解するうえで押さえておきたいキーワードです。
EdTech（エドテック）
EdTechとは、「Education（教育）」と「Technology（テクノロジー）」を組み合わせた言葉です。
オンライン授業や学習アプリ、AI教材、学習管理システムなど、テクノロジーを活用して教育や学習を支援するサービスが該当します。
例えば、AIを活用して一人ひとりの理解度に合わせた問題を出題したり、オンライン上で授業を受けられるようにしたりすることもEdTechの一例です。
教育業界ではICTやAIの活用が進んでいるため、「教育×テクノロジー」は今後の業界動向を考えるうえでも重要なテーマといえるでしょう。
【参考】経済産業省「未来の教室」
国際バカロレア（IB）
国際バカロレア（IB）とは、国際バカロレア機構が提供する国際的な教育プログラムです。
年齢に応じて複数のプログラムが用意されており、知識を身につけるだけでなく、探究する力や批判的に考える力、コミュニケーション能力などの育成を重視しています。
日本でも国際バカロレアの導入・普及に向けた取り組みが進められており、グローバル教育に関心がある就活生は知っておきたい用語です。
語学教育や探究学習、海外進学支援などを行う企業を研究する際にも関連してくるでしょう。
OECD生徒の学習到達度調査（PISA）
PISAとは、OECD（経済協力開発機構）が実施している国際的な学習到達度調査です。
義務教育修了段階にある15歳の生徒を対象に、「読解力」「数学的リテラシー」「科学的リテラシー」の3分野について調査しています。
単純に知識を覚えているかではなく、身につけた知識や技能を実生活のさまざまな場面でどの程度活用できるかを見る点が特徴です。
各国の教育成果を比較する代表的な調査であるため、日本の教育水準や教育政策について調べる際にも登場することが多い用語となっています。
リカレント教育とリスキリング
リカレント教育とは、学校教育を終えて社会に出た後も、必要に応じて仕事と教育を行き来しながら学び続けることを指します。
一方、リスキリングは、仕事の変化などに対応するため、新たに必要となる知識やスキルを身につけることです。
例えば、社会人が大学や大学院で学び直したり、デジタル分野のスキルを新たに習得したりすることなどが挙げられます。
教育サービスの対象は子どもや学生だけではありません。社会人の学び直しに対する需要が高まることで、オンライン学習や資格取得、企業研修などを提供する教育企業にとっても新たな事業機会につながっています。
大学ファンド
大学ファンドとは、日本の研究力を強化することを目的として設けられた基金です。
政府の資金などをもとに運用を行い、その運用益によって、世界トップレベルの研究を目指す大学を長期的に支援する仕組みとなっています。
支援対象となる「国際卓越研究大学」では、研究環境の整備や若手研究者の育成などを通じて、国際競争力の向上を目指しています。
教育業界のなかでも、大学教育や研究、産学連携などに興味がある人は押さえておきたい用語です。
アクティブ・ラーニング
アクティブ・ラーニングとは、教師から一方的に知識を教えてもらうだけではなく、生徒自身が主体的に学習へ参加する学び方を指す言葉です。
例えば、グループディスカッションやプレゼンテーション、課題解決型の学習などが挙げられるでしょう。
現在の学習指導要領では、「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けた授業改善が重視されています。
そのため、教材や学習サービスを提供する企業でも、知識を覚えるだけでなく、生徒が自ら考えたり他者と協働したりする学習をどのように支援するかが重要になっています。
年内入試
年内入試とは、主に総合型選抜や学校推薦型選抜など、年内に合否が決まる大学入試を指す際に使われる言葉です。
一般選抜とは異なり、学力試験だけでなく、志望理由書や面接、小論文、高校での活動実績などを組み合わせて評価する選抜もあります。
大学入試の多様化に伴い、学習塾や予備校でも一般選抜向けの教科指導だけでなく、志望理由書の添削や面接、小論文などへの対策が重要になっています。
教育業界を志望する場合は、入試制度の変化によって教育企業が提供するサービスも変化することを理解しておきましょう。
Matcherを使って教育業界についてさらに理解を深めよう
ここまで、教育業界の仕事内容や企業、業界動向などについて解説してきました。
しかし、企業のホームページや採用情報を調べるだけでは、「実際にはどのような仕事をしているのか」「職場の雰囲気はどうなのか」まで理解するのは難しい場合があります。
教育業界への理解をさらに深めたい人は、Matcherで実際に働いている社会人から話を聞いてみるのもおすすめです。
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