【よくわかる】教育業界の将来性は？注目すべき動向を徹底解説

2023/12/20

教育業界

業界研究

はじめに

教育業界はこれからどうなる？-現状と今後の動向

‌そもそも教育業界とは？

‌今後の教育業界で求められる人材

‌教育業界の気になるあれこれ

‌さいごに

教育業界についてさらに理解を深めたい方へ

はじめに

‌学習塾や教材など、学生のうちにお世話になる機会の多い教育業界。身近ながら、その実態についてご存知ない方も多いのではないでしょうか？

‌

‌この記事では、教育業界の概観と注目すべき動向についてお伝えします。ぜひご一読いただき、業界研究にお役立てください。

教育業界はこれからどうなる？-現状と今後の動向

少子化が全国的に課題となっている今、「教育業界へ就職するのは大丈夫？」と不安になっている人もいるかもしれません。

確かに少子化は教育業界に大きな影響を与えます。しかし、新たなビジネスとなるようなトレンドが出てきており、そのチャンスを掴んで成長している企業も存在します。
‌
‌ここでは、教育業界の市場規模や最近のトレンドなどをまとめて解説します。

教育業界の市場規模

矢野経済研究所によると、2022年度の教育産業全体の市場規模は2兆8,499億7,000万円でした。（事業者売上高ベース）

この市場には、学習塾や予備校、語学スクール、eラーニング、学習参考書などの15分野が含まれています。

少子化が進む中で教育業界の将来性に不安を抱いている人もいるかもしれませんが、資格取得などの需要の高まりなどによって市場規模はほとんど横這いで推移しています。教育業界の市場規模

‌【参考】教育産業市場に関する調査を実施（2023年）

教育業界の注目すべき動向4選

先ほども少し触れましたが、教育業界には新たなトレンドが現れています。

①リスキリングの流行

経済産業省によると、リスキリングとは「新しい職種に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する/させること」とされています。

ではなぜこの「リスキリング」が流行しているかというと、主に2つの理由が挙げられます。

●デジタル人材が求められるため

●転職する人が増えているため

環境の変化に伴って新たなスキルの習得を目指し、市場価値の高い人材となるためにリスキリングをする人が増えているのです。

この影響で、社会人以上を対象にした教育サービスのニーズが高まっています。そのため、プログラミング学習支援や、語学教室などの利用者数増加が見られています。

‌②外国語教室の需要が増加

現在、外国語教室の需要は、法人や教育機関向けに増加傾向にあります。

国内企業は相次いで海外進出を行っているため、海外出張や海外駐在をする社員も増えていると言えます。また、社内の公用語を英語としている企業も存在します。

このような英語学習の需要の高まりに伴い、社員の授業料を会社で負担する制度を採用している企業も増えているようです。

③新学習指導要領の改訂

文部科学省は、「新しい時代に必要となる資質・能力の育成と、学習評価の充実」として新学習指導容量を作成しました。

この背景としては、近年のグローバル化やスマートフォンの普及、ビッグデータや人工知能の活用による技術革新があります。

小学校：2020年度から

中学校：2021年度から

高等学校：2022年度から

実行されており、内容としては、

・言語能力の育成

・外国語教育

・プログラミング教育

・理数教育の充実

・道徳教育

・伝統や文化に関する教育

・主権者教育

・消費者教育

などが盛り込まれ、より充実した教育を子どもたちに受けさせることができるようになります。

④国主導のICT教育

教育業界は、入試や学校運営にかかわる文部科学省の方針が変わると、大きな影響を受けます。

‌学習塾や学校では文部科学省の定める「教育の情報化ビジョン」（平成23年）に基づいて、タブレットの導入が進んでいます。

‌さらに、最近では低価格でオンラインの映像授業を受講できるサービスが登場し、教育業界全体のコンテンツのデジタル化は、今後ますます進むことが考えられます。

‌そもそも教育業界とは？

教育業界は、就学期の子どもを対象とした学習塾・予備校と、社会人などを対象とした語学・資格スクールや社員研修等といった教育サービスの2つに大別できます。

下の表は、教育業界の構造を分かりやすく示したものです。教育業界は、大まかに６つの分野に分けることができ、企業によっては業界を横断的に事業を手がけているケースもあります。
‌

①学習塾

教育業界と聞いて、真っ先に学習塾を思い浮かべる人は多いのではないでしょうか。

学習塾は大きく分けて３種類あります。

●受験対策指導を行う「進学塾」

●学校の授業内容のフォローを行う「補習塾」

●その両方を行う「総合塾」

さらに、

●複数の生徒に向けて一人の講師が授業を行う「集団指導」

●少数の生徒に一人の講師がつく「個別指導」

に分けられます。

‌

学習塾内の仕事は、

・生徒に向けて行う授業

・授業準備

・書類の作成

・校舎の予算管理

・生徒確保のための営業活動

・保護者対応

など多岐にわたります。また、業務内容や職種は学習塾の規模によってさまざまです。

学習塾の代表的な企業

早稲田アカデミー、ZEホールディングス、市進ホールディングス、公文教育研究会、駿台予備校、ナガセなど

②通信教育

対面で人が直接指導を行う学習塾とは異なり、自学自習のスタイルを基本とするのが通信教育です。定期的に自宅まで教材を届け、解答に対しての添削指導を通して指導を行います。
‌

通信教育の仕事内容は主に、

・教材の企画・編集

・営業

・添削指導

などがあり、

企業によっては

・模試の運営

・教育関連調査事業

などを行なっている場合もあります。

以下の記事で通信教育分野について詳しく解説しているので、興味のある方はぜひ参考にしてみてください。

‌【参考】【教育業界】通信教育分野の事業内容とは

通信教育の代表的な企業

ベネッセホールディングス、増進会出版社、ユーキャンなど

③英会話・語学学校

電車などの車内で、英会話スクールの広告を見かけることも多いのではないでしょうか。児童向けの英会話スクールをはじめ、大学生や社会人を対象とした英会話スクールなど、英会話・語学学校の対象年齢は多岐にわたっています。
‌
‌指導を行う講師のほか、マネジメントスタッフ、アシスタントスタッフなどがおり、職務内容によっては非常勤講師やパートタイマーが担うこともあります。

英会話・語学学校の代表的な企業

ECC、ベルリッツ・ジャパン、イーオン、GABAなど

④予備校・資格取得

小・中学生を主な対象とする学習塾と異なり、高校生と浪人生のみを指導対象としているのが予備校です。資格取得支援を行う企業は、公務員試験対策が代表的です。
‌

‌主な仕事内容は

・教育コンテンツを生み出す企画・運営

・広報

・事務

・企業や自治体に向けた営業活動

・教材を作成・販売する出版事業

があります。

予備校、資格取得の代表的な企業

TAC、河合塾、ユーデミーなど

⑤オンライン学習・教材出版

教材の企画開発・出版を行う企業や、ネット上で映像授業を配信する企業がこれにあたります。通信事業はリクルートが手がける「スタディサプリ」が代表的で、教育業界全体のデジタル化を牽引しています。
‌
‌出版事業を行う企業の仕事内容は、出版社と同様に

・企画

・編集

・校閲

・営業

などがあります。

オンライン学習・教材出版分野について、より詳しい事業内容や企業情報は以下の記事に記載しているのでぜひ参考にしてみてください。

‌【参考】教育業界で急成長中！？オンライン学習・教材出版分野の事業内容とは

通信・出版の代表的な企業

リクルート、学研、増進会出版社など

⑥人材サービス

企業向けの社員研修サービスや、人材派遣を行うのが人材サービス会社です。少子化の影響による深刻な人手不足により、業界全体の需要は高まっています。
‌
‌人材サービスの仕事内容は、

・新規事業の企画・立案

・研修

・営業

・マネジメント
‌などであり、企業によっては教育施設の運用や映像教材の開発を手がけている場合もあります。

人材サービスの代表的な企業

パソナグループ、ヒューマンホールディングス、リクルートなど
‌

‌今後の教育業界で求められる人材

本記事では、教育業界の変化について詳しく述べてきました。このデジタル化や教育制度の変更などに伴って、業界で求められる人材像にも少し変化があるのです。

必ずしも学生である今の時期に身につけなければならないというわけではありませんが、いずれ必要となるスキルです。教育業界への就職を考えている人はぜひ参考にしてください。

現状必要とされている、コミュニケーション能力やマネジメントスキルはもちろん、

●語学力

●プログラミングスキル

●情報モラル

も必要になっています。

以下でそれぞれについて詳しく紹介します。

語学力

語学力は教育業界であるか否かにかかわらず、どの業界においても必要とされているスキルです。特に「英語」が重要視されており、第二外国語としてそつなく操れる人材が求められています。

情報モラル

情報モラルとは、正しい情報を取り出し、嘘の情報を見抜く力のことです。スマートフォンの普及やSNSの普及によって溢れる情報を、取捨選択しながら活用できる人材が求められます。

プログラミングスキル

近年、新学習指導要綱が改定され、2022年度新学習指導要綱が改定され、プログラミングが必修となっています。

プログラミングについて学べる場は徐々に増加していますが、まだまだプログラミングスキルを持っている人は少ないと言えます。そのため、知識があれば活躍できる幅が広がるかもしれません。

‌【参考
‌

‌教育業界の気になるあれこれ

‌最後にみなさんが気になるであろう教育業界に対する疑問を紹介し、解説します。

‌教育業界の売上ランキング

‌まずは、教育業界に属する企業の売上高をランキングにしたものです。
教育業界の売上ランキング

‌【参考】業界動向サーチ
‌
‌業界トップは、ダントツでベネッセです。オンライン学習の先駆者であり、模試の作成や学校へのコンサルティング、幼児から高齢者までの成長段階、ニーズに合わせた教材提供によってここまでの売上高を誇っています。
‌

‌教育業界の年収ランキング

‌続いては、年収をランキングにしたものです。先ほど、売上高のランキングに登場した企業が中心となっていることがわかります。

【参考】業界動向サーチ

‌教育業界ってブラック？

学習塾の先生が夜遅くまで、質問や相談に答えているところを見たことがある人も多いと思います。実際、塾や予備校は学校が終わってからの時間で授業が行われます。そのため、午前中はゆっくりと過ごし、勤務が昼ごろ～夜遅くである場合が多いです。土曜日は通常業務であり、日曜日でも特別講座を担当している場合は休めないこともあります。
‌
‌ただ、「午前中がゆっくりであるから助かる」「特別講座などは断るようにしてワークライフバランスを確保している」などという人もいました。また、企業によって勤務方法や決まりは全く異なるので、しっかりと情報を見定めて企業研究をしていきましょう。
‌

‌※open workの意見を参考にしています。‌

‌さいごに

‌本記事では、教育業界の現状やトレンドを中心に、事業内容や仕事内容を解説してきました。

教育業界は学習塾や予備校だけでなく、出版や通信、人材サービスといった幅広い領域を含んでいます。今後デジタル化によって、分野横断的な事業拡大はますます進んでゆくことでしょう。

次回記事では、就活生に人気の通信教育業界について紹介していきます。長きに渡るライフフステージの中の、様々な場面でサポートをする通信教育。ぜひ記事を読んで、通信教育業界への理解を深めてください。

‌

教育業界についてさらに理解を深めたい方へ

‌教育業界についてさらに理解を深めたい方におすすめなのがOB・OG訪問です。実際に働かれている方とお話することで、社員の方と一緒に働くイメージができるか見極めることができます。また、説明会では聞くことのできないような、仕事で辛かったエピソードなどを深掘りし、企業の本質を見抜き出せるチャンスともいえるでしょう。

‌

‌そんな方におすすめしたいのが、OB・OG訪問のマッチングサービス、Matcher(マッチャー)です。