【教育業界】通信教育分野の事業内容とは
2023/07/18
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はじめに
この記事では、教育業界の中でも、通信教育分野の詳細をわかりやすくお伝えしていきます。ぜひ、みなさんの就職活動に役立ててください。教育業界における通信教育分野の立ち位置
教育業界の仕事の種類は大きく4つに分けられます。
小学校〜大学までの学校。受験対策や学校の補習などを行う学習塾/予備校。TOEIC対策教室やプログラミング教室などのスキルアップを目的としたスクール。新入社員研修や人材開発などを行う企業研修。
通信教育分野は、これらの全てを横断するものです。
学習塾やスキルアップスクールなどは「何を学習するのか」という内容を軸として分類分けされています。一方で、通信教育分野は「どのように学習するのか」という形態を軸に分類分けされたものです。このように分類分けしたときは、対面教育、オンライン教育なども並列するものとして挙げられます。
通信教育分野に属する4つのタイプ
通信教育業界は、就学期の子供を対象としたものと社会人などを対象としたものがあり、その中でさらに4つの分野に分けることができます。通信教育業界を構成する一つ一つのタイプについて、正しく理解していきましょう。
①資格取得支援
主に社会人などを対象とし、通信教育を通じて最終的に資格取得を目指すものがこのタイプです。「資格取得」といっても、資格を取得する目的によって、「生涯学習目的」と「キャリアアップ目的」の2種類に分けることができます。
生涯学習目的
生涯学習目的の資格支援では、趣味や教養を深めていく講座を幅広く提供。
アート、癒し、健康、美容系などの資格対策講座が多く含まれています。また、「色彩検定」など、資格検定を運営している企業や公益社団法人が、資格取得に必要な実力を養成する通信講座を設置している場合もあります。
キャリアアップ目的
キャリアアップ目的の資格支援では、仕事で役立つ資格の取得に向けてサービスを提供します。医療、福祉、公務員、簿記、ITなどといったビジネス系や、TOEICなどの語学系の資格の講座が多く含まれます。
資格取得支援の代表的な企業
U-CAN、ヒューマンアカデミーなど
②人材研修サービス
明確な資格取得といったゴールを設定せず、主に社会人以上を対象に、通信教育を通じて企業で働く上で必要とされるビジネススキルの会得を目的とするのが人材研修サービスの通信教育です。
企画力や問題解決能力の向上を目的とする新入社員を対象としたものから、リーダーシップや経営スキルの向上を目指す、管理職を対象としたものまで多岐にわたる講座が提供されています。
人材研修サービスの代表的な企業
日本能率協会マネジメントセンター、U-CANなど
③通信講座
通信教育と聞いたら、多くの方がこの通信講座を思い浮かべるのではないでしょうか?
小学校から中学校、高等学校に至るまでの学校授業のサポートや、受験対策に対応しています。近年では小学校入学前の幼児や、0〜1歳の乳児を対象とした通信講座も登場。通信教育業界の中で、もっとも多くの年齢層を対象としており、まさに通信教育業界の顔とも言える存在です。
小学校から中学校、高等学校に至るまでの学校授業のサポートや、受験対策に対応しています。近年では小学校入学前の幼児や、0〜1歳の乳児を対象とした通信講座も登場。通信教育業界の中で、もっとも多くの年齢層を対象としており、まさに通信教育業界の顔とも言える存在です。
通信教育の代表的な企業
ベネッセコーポレーション、Z会、学研ホールディングスなど
④学校通信教育
通信制高校や通信制大学を運営する事業を担うのがこの分野です。学び直しを求める社会人や、病気や発達障害を抱えた学生など、様々な事情を抱えた人、一人ひとりに合ったペースで学習し、卒業することができるのが学校通信教育の大きな特徴です。
また、高校卒業資格が取れる通信制高校の運営ではなく、通信制高校での学習をサポートする「通信制サポート校」という教育施設の運営を行なっている場合もあります。
また、高校卒業資格が取れる通信制高校の運営ではなく、通信制高校での学習をサポートする「通信制サポート校」という教育施設の運営を行なっている場合もあります。
中でも、通信制大学は教員免許などの資格を取るために入学する社会人も多く、文部科学省「学校基本調査報告書」平成28年度によると、在学生の最多の年齢層は40〜49歳となっています。
学校通信教育の代表的な企業
カドカワ、三幸グループ、日本放送協会学園など
通信教育分野の職種
通信教育分野のタイプについて理解できたところで、この分野で働いたときに想定される職種について説明していきます。
通信教育業界内の職種は、主に、営業、企画・編集、一般業務などがあるほか、企業によっては模試の運営、教育関連調査事業など多岐に渡ります。それでは、代表的な職種を見ていきましょう。
通信教育業界内の職種は、主に、営業、企画・編集、一般業務などがあるほか、企業によっては模試の運営、教育関連調査事業など多岐に渡ります。それでは、代表的な職種を見ていきましょう。
営業職
通信教育分野における営業職は、「売る」というよりもコンサルティング的側面が強いことが特徴です。具体的には、学校や企業の担当者などにヒアリングを行い、課題を発見。お客様のニーズに合わせ、課題の解決に向けた教育サービスの提案を行います。
業務・事務職
企業の経営を支える一員として、数字管理や社員のサポート、マネジメントなどを行うのが業務・事務職です。また、カリキュラムの作成や講座のスケジュール調整、受講生の管理などを行うほか、企業によっては検定試験の運営、添削など、幅広い仕事内容を担います。
講師職
主に学校通信教育の分野で活躍する講師職の業務は、授業に留まりません。講師の採用や給与に関する人事的な仕事や、学生募集の戦略立案等のマーケティング職に近しい業務も多く担当します。
企画・開発職
研修や教材内容、講座など、お客様を支援するサービスを作成するのが企画・開発職です。近年では教育改革や国際化、ICTなどといった時代の変化に対応したサービスが登場しており、時代の流れを読み、これからの社会に必要とされるスキルや能力を敏感に察知する力が求められると言えるでしょう。
さいごに
通信教育業界について説明してきました。ひとくちに「通信教育」といっても、幅広いジャンルを含んでいることがお分りいただけたと思います。通信教育業界は、一つの分野に限定せず、上記のいくつもの分野に跨って事業を展開している企業も多いことが特徴です。
通信教育業界に興味がある就活生は、自分の行きたい会社がどんな事業内容なのか、選考を受ける前に必ず知っておくようにしてください。
もっと教育業界について理解を深めたい方へ
企業それぞれの事業内容の詳細を知るためにはどうすれば良いのか。おすすめなのは、実際にその企業に勤めている社会人に話を聞きに行くことです。社会人の話を聞きに行くにあたっておすすめなのが、Matcher(マッチャー)。
Matcherは、所属大学や学年に関係なく、気になる企業の社会人に話を聞きに行くことのできる就活サービスです。現在約5800人もの社会人が、みなさんの訪問を受け付けています。
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【社会人の所属企業(一部)】
ベネッセコーポレーション、学研ホールディングス、三幸グループなど