百貨店業界は衰退する？動向や課題、将来性を徹底解説

2026/02/10

業界の仕事内容

各業界の志望動機

百貨店業界とは？種類を解説

‌百貨店業界が「衰退する」と言われる理由5選

百貨店業界の動向と課題

百貨店業界の今後と将来性

百貨店業界とショッピングセンター業界の比較

百貨店業界に向いている人5選

‌百貨店業界の企業ランキング

百貨店業界とは？種類を解説

百貨店とは、衣食住に関わるさまざまな商品を取り扱う店のことです。

経済産業省の商業統計調査では「衣・食・住にわたる商品を小売りし、それぞれが小売販売額の10%以上70%未満の範囲内にある商店であって、従業者が50人以上の商店」と定義されています。

【参考】経済産業省『利用上の注意(4/5)｜商業統計』

百貨店業界は、大きくは商品を仕入れて最終消費者に販売する「小売業」に分類されます。同じ小売業のスーパーやコンビニなどと比べて、大型の商業施設で付加価値の高い商品を豊富に取り扱っている点が特徴と言えるでしょう。

また、百貨店の種類としては以下の3つに分類されます。

▼百貨店の3類型

・都心型百貨店

・ターミナル型百貨店

・郊外型百貨店

以下で、特徴や代表的な企業を詳しく解説していきます。

都市型百貨店

都市型百貨店は、全国の人が集まりやすい大都市に店を構える百貨店です。元は呉服屋だった企業が1900年代に百貨店に業態を変え、今も続いている形です。

▼代表的な都市型百貨店の企業

株式会社三越伊勢丹・株式会社大丸松坂屋百貨店・株式会社高島屋

ターミナル型百貨店

ターミナル型百貨店とは、鉄道会社やそのグループ会社が経営している駅直結・併設の百貨店を指します。駅近くに併設されていることが多いため、なじみのある就活生も多いのではないでしょうか。

▼代表的なターミナル型百貨店の企業

株式会社そごう・西武・株式会社東急百貨店・株式会社阪急百貨店・株式会社近鉄百貨店

郊外型百貨店

郊外型百貨店は、地方や郊外などの住宅街をメインターゲットとして出店しているのが特徴で、地域密着型とも呼ばれています。

▼代表的な郊外型百貨店

株式会社松屋、株式会社さいか屋、株式会社トキハ、株式会社鶴屋百貨店

Matcherで百貨店業界の研究を進めよう！

百貨店業界は、上記のような種類に応じて強みや働き方が異なります。そのため、百貨店業界を目指す方はリアルな企業研究が不可欠です。そこでオススメなのがOB・OG訪問アプリのMatcher！

Matcher（マッチャ―）とは

所属大学や住んでいる地域に関係なくOB・OG訪問ができるアプリです。

就職活動において、「近くに頼れる先輩がいない」「OB・OGの人にメールや電話をする勇気がない」「キャリアセンターに行くのが面倒だ」などの悩みはありませんか？

そういった人は、ぜひMatcherを活用してみてください。

Matcherをおすすめする５つの理由

・大手企業からベンチャー企業の社会人3.5万人が登録している！

・出身大学関係なく、OB・OG訪問できる！

・住んでいる地域に関係なく、オンラインでOB・OG訪問できる！

・ワンクリックで簡単にOB・OG訪問依頼できる！

・あなたにマッチ度が高い企業のみから特別選考スカウトが届く！

以下のボタンから登録して、内定獲得への一歩を踏み出しましょう！

‌MatcherでOB訪問できる相手を探してみる(無料)

‌百貨店業界が「衰退する」と言われる理由5選

百貨店業界に興味を持つ就活生にとって、将来性への不安は大きな課題です。
‌地方百貨店の閉店や統合が相次ぎ、業界全体の衰退が進む現状に悩むのも当然です。
以下のグラフを見ると、日本の百貨店の全国売上高は2000年がピークで、そこから年々売上高も店舗面積も縮小しています。
‌ 百貨店の売上高推移。

‌

上記のグラフの通り、日本の百貨店は1990年代から2000年代をピークに、売上高・店舗面積ともに減少傾向にあります。売上高は2020年以降改善しつつあり、コロナ禍以前の水準に戻りかけていますが、全盛期の売上高には追いつけていません。

また店舗面積は年々少しずつ減少しています。

【参考】経済産業省『商業動態統計調査』

【参考】一般社団法人日本百貨店協会『百貨店売上高』‌
‌

‌「なぜ百貨店業界の売上が低迷しているのか」「今後の百貨店の再編について」を理解し、百貨店で働く理由を明確にすることができます。
‌まずは、百貨店の売上高が低迷している原因はなぜなのか、衰退理由をみていきましょう。

▼百貨店業界が「衰退する」と言われる理由5選

①地域経済の衰退

②ライフスタイルの変化

③建物の老朽化

④大型郊外店舗との競争激化

⑤少子高齢化による消費行動の変化

以下で詳しく解説していきます。

①地域経済の衰退

大正初期から昭和の中ごろまでは、鉄道が日本の交通の主力を担っていました。都心で駅チカの高級百貨店は、当時日本の流通を盛り上げていた場所です。
‌

しかし、高齢化社会や人口減少が進み、若者の百貨店離れが起きていることで、百貨店の市場が縮小してしまったのが理由の1つとして挙げられます。コロナ禍を経てインバウンドの影響で売上は回復見込みではあるものは大都市だけであり、地方はそうはいきませんでした。
‌
‌実際に2021年〜2025年の百貨店売上高の前年度比を10都市（札幌・仙台・東京・横浜・名古屋・京都・大阪・神戸・広島・福岡）と10都市以外で比較すると、10都市では平均して＋8.72％なのに対し、それ以外の地域では平均＋1.06％に留まっています。

【参考】一般社団法人日本百貨店協会『最近の百貨店売上高の推移』

②ライフスタイルの変化

インターネットの普及や共働き世帯の増加により、消費者のライフスタイルは大きく変化しました。

かつてのように百貨店で時間をかけて買い物をする人が減り、手軽に買い物ができるスーパーやコンビニエンスストア、ネットショップなどが利用されるようになりました。

‌また、社会全体が交通網の整備により、モータリーゼーションやクルマ社会の波にも影響があると考えられます。

特に、モータリーゼーションの進展やマイカーへの依存は地方ではより顕著であり、従って地方都市では、郊外に出店した大型ショッピングセンターや沿道沿いの店舗に集客が寄ってしまっています。
‌

「あなたが百貨店を利用しない理由について」の調査では、近くに百貨店があると答えた人の中で、最も回答が多かったのは「価格が高いから」で66.1%。続いて「他の店舗でも十分に欲しいものが手に入るから」は27.1%。「インターネットでも十分に欲しいものが手に入るから」が23.7%でした。

これらの結果から、価格の高さと、利便性の高い他の店舗やネットショップの存在であることが百貨店離れの大きな理由だと分かりますね。
‌
‌【参考】日本総合研究所『令和３年度商取引・サービス環境の適正化に係る事業（次世代の消費・流通の在り方に関する調査）調査報告書

‌③建物の老朽化

多くの百貨店は、老朽化した店舗を抱えています。地方の百貨店は、1970年代に建てられた百貨店が多いです。

そのため、改修工事となると、耐震工事が必要になるため、建物の維持管理費がかさみます。

それだけではなく、現代的な消費者のニーズに合致した店舗づくりが難しいという課題もあります。

④大型郊外店舗との競争激化

先ほども言いましたが、小売業界の競争は激化しています。

ららぽーとなどの大型ショッピングセンターや、家電量販店や衣料品専門店など、特定の商品に特化した専門店が増え、百貨店よりも品揃えや価格で優位に立つようになりました。

また、ネットショップの浸透により、Amazonや楽天市場などは、24時間いつでもどこでも買い物ができる利便性に加え、価格競争力も高いため、百貨店にとって大きな脅威となっています。‌

‌⑤少子高齢化による消費行動の変化

百貨店は元々、経済的に余裕のある富裕層や中高年層をターゲットに成長してきました。しかしながら昨今の高齢化により、ターゲットとなる層の人口数自体が減少しています。

また若者を中心に、従来の店舗型消費からネット上での消費に移行が見られ、百貨店業界に大きな影響を与えています。

【参考】内閣府『令和７年度年次経済財政報告』

百貨店業界の動向と課題

ここでは百貨店業界の動向や課題についてお伝えします。

▼百貨店業界の動向と課題

・地方百貨店の相次ぐ閉店

・そごう・西武売却

企業の取り組みと合わせて、業界の動向をおさえていきましょう。

地方百貨店の相次ぐ閉店

2023年1月31日、北海道帯広市の百貨店「藤丸」が122年の歴史に幕を閉じました。藤丸は、1900年に呉服店として創業。その後、百貨店に業態変更し、道東唯一の百貨店として親しまれてきました。2022年1月に民事再生法を申請し、再建を目指していましたが、買い手が見つからず、閉店となりました。

‌2020年1月には山形県の「大沼百貨店」が経営破綻、同年8月にそごう徳島店が閉店、2024年に島根県の「一畑百貨店」が閉店し、現在では3県ともに百貨店の存在しない都道府県になっています。
‌
‌また、主要10都市以外の百貨店は1999年には213店舗でしたが、2026年2月時点では91店舗と全盛期の4割強にまで減少しています。

【参考】一般社団法人日本百貨店協会『百貨店店舗所在地』

そごう・西武売却

2023年9月1日、そごう・西武はアメリカの投資ファンドであるフォートレス・インベストメント・グループに売却されました。
‌
‌今回の売却により、そごう・西武はセブン＆アイ・ホールディングス傘下から離れ、フォートレス・インベストメント・グループ傘下となります。

売却理由は、セブン＆アイ・ホールディングスは、コンビニエンスストアやスーパーマーケットなどの小売事業を主軸に展開しており、百貨店事業は主軸事業ではないと判断したからです。

また、百貨店業界全体が低迷しており、そごう・西武も業績が悪化していたため、売却を決断しました。

フォートレス・インベストメント・グループは、そごう・西武の再建を目指します。今後のそごうの動きに注目です。
‌
‌【参考】セブン＆アイ・ホールディングス『当社子会社の株式譲渡及びそれに伴う子会社異動に関するお知らせ』

百貨店業界の今後と将来性

百貨店業界の動向は理解できたでしょうか。みなさんが1番気になることは業界の将来性についてですよね。ここでは、百貨店業界の動向や、それぞれの企業の取り組みを紹介します。

①EC事業の強化

百貨店業界の再建に向けて、戦略の1つとしてあげられているのは、脱店舗型を狙い、ECサイトの運営に力を入れることです。

特にマルイは、EC事業の強化に力を入れていることで、有名です。

マルイのECサイトでは、ネットショッピングができるだけではなく、ネットで注文した商品を配送料0円で店舗に取り置きしてもらうサービスを行っています。

EC事業の強化によって、実店舗での買い物離れを防ぐ取り組みでもあります。
‌
‌【参考】ファッション通販マルイウェブチャネル『ネット通販商品　お受取サービス』

②DX取り組みの強化

【出典】一般社団法人日本百貨店協会『仮想都市空間で買い物などの体験ができるVRアプリ』
‌
‌三越伊勢丹が提供する、仮想都市のコミュニケーションスマホアプリ「REV WORLDS(レヴワールズ)」。VRを活用したスマートフォンアプリは、新宿をイメージした仮想都市に、仮想伊勢丹新宿店が出店していて自分のアバターを使って、買い物をすることができるサービスです。

化粧品や雑貨、食品、婦人服と幅広い商品の中からアプリ上で商品をクリックすることで、三越伊勢丹オンラインストア等へ移動して、実際の商品が購入できます。

また、チャット機能を使って、友人や家族、初めて知り合ったユーザーとも一緒に買い物をすることができます。
‌

また、百貨店業界における流通・物流の分野においてもデジタル化が推進されており、消費者向け・業界向けともにDX化のトレンドは続くと考えられるでしょう。

【参考】経済産業省『令和5年度「流通・物流の効率化・付加価値創出に係る基盤構築事業（百貨店及び取引先等で活⽤されるEDI等デジタル化に向けた実証事業）」報告書』

③店頭と全国をつなぐリモートショッピングサービス

阪急阪神百貨店が取り組むリモートショッピングサービス「Remo Oeder」。阪急阪神百貨店が取り扱っている商品を、家や外出先でも注文し商品を購入することができるのです。

例えば、「先日見て迷っていた商品を買いたい」「リピートしている商品がほしい」と思ったら、アプリの操作で担当店舗のスタッフに繋いでくれます。

その後、オンライン接客を受け、商品を配送するか、店舗受け取りにするかを選ぶことができます。

‌【参考】阪急阪神百貨店『Remo Order（リモオーダー）阪急百貨店・阪神百貨店のリモートショッピングサービス』

‌④専門分野への特化

百貨店の今後として、専門分野に特化した業態の増加が見られます。

例えば伊勢丹や阪急百貨店におけるメンズフロアの設置や、化粧品を取り扱うイセタンミラー、食品を取り扱うフードショーなど、ターゲットや取扱商品を限定・展開する百貨店が増えていくでしょう。

百貨店業界とショッピングセンター業界の比較

百貨店業界のような小売業界に関心がある人は、不動産賃貸業であるSC（ショッピングセンター）業界に興味があるひとも多いのではないでしょうか。

ここでは百貨店とショッピングセンターの違いを比較していきます。

業種

まず、1番の違いが業種です。百貨店は小売業界と呼ばれており、ショッピングセンターは不動産管理業に属します。

一般的に百貨店への出店は「消化仕入れ契約」と呼ばれる契約を結びます。

これは、百貨店が商品を販売した時点で初めて仕入が成立する独特な取引形態です。

具体的には、以下の流れになります。

1.納入業者は商品を百貨店に納品する

2.商品が売れるまで、納入業者が商品の所有権を保持する

3.商品が売れた時点で、百貨店は納入業者から商品を仕入れる

4.百貨店は販売代金から仕入代金を支払い、利益を計上する

百貨店に出店するショップは、シュッエンのコストが抑えられる一方で、常に売上の一定割合を百貨店に支払います。

ショッピングセンターへの出店は「賃貸借契約」です。ショッピングセンターがテナントとして各ショップに場所を提供し、賃貸収入で運営をしています。そのため物を売るのはあくまでテナント自体です。

SCへのショップ出店は、出店の初期コストが高くなる反面、売上げ次第で賃貸料が決まる構造になっているのです。

仕事内容

「一見、施設管理の裏方という点では共通している業務もあるのでは？」と思う方もいるかもしれませんが、百貨店や商業施設の働き方にも違いがあります。ここではそれぞれの職種について紹介します。

百貨店の職種

販売スタッフ

百貨店とショッピングセンターの仕事で最も異なる点は、販売スタッフの仕事内容です。

実際に売り場に立ち、接客対応、在庫処理、販売スタッフの育成・指導を行います。

百貨店の企業に就職すると、多くの企業は最初に販売スタッフの仕事を経験することが求められます。
‌

バイヤー

バイヤーは、市場の流れを把握して、店舗で販売する商品を買い付ける仕事です。

バイヤーになるためには、専門的な知識が必要になるため、まずは販売員を経験しスキルや経験を得てからバイヤーになることができます。

良い商品を仕入れるために、海外に足を運ぶことも。

仕入れた商品が人気が出たり、お客様に喜んでいただいた時にやりがいを感じます。

外商

百貨店の売上を支える重要な存在である外商は、顧客一人ひとりに寄り添い、商品を提案・販売する仕事です。

顧客との信頼関係構築を重視し、自宅への訪問や一緒に買い物同行するなど、特別なサービスを提供します。

外商の仕事は、顧客との信頼関係を築き、ニーズを引き出すコミュニケーション能力、そして幅広い商品知識を活かした的確な提案力が不可欠です。

外商の仕事は、顧客との深い信頼関係を築き、喜びを届けることができるやりがいのある仕事の1つです。

商業施設の職種

施設管理

商業施設の快適な環境を維持し、円滑な運営を支えるのが施設管理の役割です。

‌テナントが何年後も何十年後も輝くショップになるよう、テナントの店長や副店長と売上や運営について意見を交わして、より良い店舗づくりを目指します。

また、商業施設のテナントスタッフがより良い環境で働けるように、スタッフが使用するバッグヤードの管理や、スタッフの研修やサポート業務にも携わります。

営業（リーシング業務）

商業施設の重要な収益源であるテナント誘致と契約業務を担当するのが営業（リーシング）です。

世の中の流行や、ターゲットに合わせたテナント企業の選定をして、テナント誘致をし、交渉までを行います。

販売促進

顧客来場促進と売上向上のための企画・実行を担当するのが販売促進です。

具体的には、販売促進キャンペーンやイベントの企画運営や、PRやブランディング業務の仕事を行います。

また、リーフレットの作成や、施設に掲示する広告やポスターを制作することも業務の一環です。

百貨店業界に向いている人5選

百貨店業界の企業が求める人物像を5つ紹介します。
‌
‌▼百貨店業界に向いている人5選

①コミュニケーション力がある人

②顧客視点にたてる人

③人と接することが好きな人

④「おもてなし」の仕事に携わりたい人

⑤トレンドに敏感な人

以下で詳しく解説します。

①コミュニケーション力がある人

百貨店業界は、顧客との信頼関係を築くことが重要な仕事です。

お客様や顧客との対話を通じてニーズを引き出し、商品の特徴や魅力を分かりやすく伝える必要があります。

傾聴力があり、共感力も高く、相手に分かりやすく伝え、丁寧で分かりやすい言葉遣いを使えるコミュニケーションが求められます。

②顧客視点にたてる人

1つ目の「顧客との対話を通じてニーズを引き出す」ことに繋がりますが、顧客にとって最適な商品やサービスを提案するために、顧客視点に立てる人が向いている業界です。

顧客のニーズや潜在的な要望を察知する能力があれば、お客様からの信頼を得ることができます。

③人と接することが好きな人

百貨店の仕事は、店舗で取り扱う商品や接客サービスを通じて、お客様に喜んでもらえるように接客します。

百貨店で扱うファッションやコスメに関心があるかどうかも大切ですが、それ以上に人と関わることが好きかどうかも業界で活躍できる人材になる要素です。

人と接することが好きで、自分が相手にしたおもてなしやサービスで、相手の喜んでいる姿を見て、に喜びを感じられる人は、この業界に向いているといえます。

‌④「おもてなし」の仕事に携わりたい人

百貨店は単に商品を売るだけでなく、お客様に心地よい体験を提供することを重視します。そのため「おもてなし」の精神を持ち、相手の立場に立って行動できることが求められます。

接客のひとつひとつに気配りや心遣いを込め、購入前後のサポートや相談にも丁寧に対応できる人は、百貨店での仕事に向いていると言えるでしょう。

⑤トレンドに敏感な人

百貨店はファッション、コスメ、食品など、常に新しい商品や流行を取り入れる必要があります。流行や話題の商品、季節ごとの変化に敏感で、顧客に最新情報やおすすめを提案する力が必要です。

したがって、市場や顧客の動向を察知し、自ら発信して行動できる人は重宝されるでしょう。‌

‌百貨店業界の企業ランキング

最後に、百貨店業界の売上高・年収ランキングをそれぞれご紹介します。

百貨店業界の売上高ランキング

1位は阪急阪神百貨店を運営するエイチ・ツー・オーリテイリング株式会社で、三越伊勢丹や髙島屋、大丸・松坂屋を運営するＪ．フロントリテイリング株式会社など老舗百貨店の企業が続きます。

‌百貨店業界の平均年収ランキング

百貨店業界の平均年収ランキングは、売上高ランキングと大きな変化はありませんでした。なお百貨店事業は、エイチ・ツー・オーリテイリング株式会社の連結子会社である株式会社阪急阪神百貨店、Ｊ．フロントリテイリング株式会社のグループ会社である株式会社大丸松坂屋百貨店が行っています。応募する際は注意しましょう。‌