【2024年最新】音楽業界やめとけは本当?現状や今後の展望を解説

2024/02/05
業界の仕事内容
就活準備
目次
1.
音楽業界とは?
2.
「音楽業界はやめとけ」と言われている理由
3.
2024年の音楽業界はやばい?現状と今後の展望を解説!
4.
【業界地図付き】音楽業界の5つの事業と仕事内容を解説
5.
音楽業界のホワイト企業を探す方法2選
6.
音楽業界は本当にやめたほうがいい?Matcherで働く人に実態を聞こう
7.
【最新版】音楽業界の売上ランキング
8.
音楽業界に向いている人の特徴
9.
まずは音楽業界で働く人に相談してみよう!

音楽業界とは?

レコーディング‌音楽業界とは、音楽に関連する様々な活動やビジネスを含む産業の総称です。
音楽業界と一口に言っても、アーティストや音楽プロデューサーだけでなく、レコード会社やメディア、配信の運営など職種、業務は多岐に渡ります。
そのため音楽業界志望の方は、そのため音楽業界志望の方は、
・音楽の制作か
・音楽を完成させる仕事か
・届ける仕事か
・アーティストを支える仕事か
など、どんな仕事がしたいか具体的にする必要があります。
本記事では、音楽業界の仕事内容についても紹介しているので、是非参考にしてみてください!

「音楽業界はやめとけ」と言われている理由

「音楽業界はやめとけ」と言われている理由として、主に業界の不安定さが挙げられます。
音楽業界は良くも悪くも景気など世の情勢に左右されやすい業界です。
例えば数年前の新型コロナによる影響は大きく、ぴあ総研の調査によると2020年度の市場規模は2019年度に比べ8割も減少しています。
またアーティストの売れ行きに左右されるなど他の業界と比べ不安定なことから、音楽業界はやめとけと言われがちです。
他にも職種によっては、就業時間がバラバラで体への負担が大きいことから、言われることもあります。

2024年の音楽業界はやばい?現状と今後の展望を解説!

‌2024年の音楽業界について、音楽業界の現状と今後の展望から解説します。
是非、企業選びなどの参考にしてみてください!

ストリーミング配信が音楽市場を牽引

聴きたい曲を聴きたい時に気軽に聴けるストリーミング配信は拡大しています。
日本レコード協会の調査によると、2023年のサブスクリプション、広告収入を含むストリーミング配信の売上は前年同期比116%の785億2,200万円でした。
最近は学割や家族割、1ヵ月限定利用できるプランなど様々な料金プランが出て使いやすくなっている点から、今後もストリーミング配信の利用者は増加することが予測できます。

ライブやフェスの復活で売上増加

ライブ・エンタメ市場は新型コロナにより大きな影響を受けました。
しかし、2023年は新型コロナによるイベント上限が完全に撤廃されライブやフェスが完全復活したことにより、市場は大きく回復しました。
ぴあ総研は2023年末に2023年のライブ・エンターテイメント市場の市場規模が過去最高の6408億円と推測したと発表しています。
ライブやフェスの復活によってアーティストの音楽活動の幅が広がるため、音楽業界もこの影響を大きく受けることが予測できます。

CDや音楽ソフトの減少は大きな痛手

ストリーミング配信の需要が高まった一方で、これまで売上に大きく貢献していたCDや音楽ソフトの需要は縮小傾向にあります。
サブスクリプションなどストリーミング配信の場合、サービスなどの規模にもよりますが、CDや音楽ソフト、またダウンロードと比べて1曲当たりの使用料は低くなるようです。
ストリーミング配信によって幅広い層にアプローチができるようになりましたが、その分競合も多いことが音楽業界の現状です。
今後は、新たな収益機会を獲得することが重要になってくるでしょう。

【業界地図付き】音楽業界の5つの事業と仕事内容を解説

【参考】業界動向サーチ 音楽業界

レコード会社

レコード会社は主に音楽や音声コンテンツの制作、販売、マーケティング、プロモーションなどを行う企業です。
アーティストと契約をして販売権や原盤権を得ることで、収益を得ています。
音楽以外にも、コンサートの手配やイベント企画、またアーティスト育成などに携わることも多く、レコード会社の中だけでも仕事内容は多岐に渡ります。

レコード会社の代表的な企業

エイベックスグループ、ソニーミュージック、ワーナーミュージックジャパン、ユニバーサルミュージックなど

音楽配信サービス

音楽のダウンロード販売や、音楽サブスクリプションサービスを提供しています。
アーティストとの契約を通じて音楽コンテンツを提供し、ユーザーからダウンロード料金、もしくは定期的な利用料金を得る仕組みです。
他にも、無料ユーザー向けに表示される広告収入やサービス内のオプション機能による収入などもあります。
また新規ユーザー獲得のために様々な企業やプラットフォームと提携したりしています。

代表的な音楽配信サービス運営企業

Spotify Technology、Apple、AWA、LINE MUSIC株式会社

著作権管理事業

著作権管理とは、著作権社や諸作券利用者を管理・保護し、著作権に基づく収益を最大化するためのサービスを提供する組織です。
作曲家や作詞家に著作権があるように音楽は著作物なので、無断で音楽を商用利用されないように著作権を管理する必要があります。
お店やテレビ番組などで音楽を流すとき、またカラオケで使用する場合でも使用料はかかるため、その使用料を著作権管理事業者に支払わなければなりません。
無断で使われた時の著作権侵害対応や、監視などを担うことで、アーティストや作詞家、作曲家を守っているのです。

著作権管理事業の代表的な企業

日本音楽著作権協会、NexTone

物販(CD、チケット販売)

CDやDVDを実店舗、インターネットで販売するCDショップも音楽業界の仕事です。
ただCDの販売を行うのではなく、実店舗を使ってアーティストのイベントを開催するなどファンが集まる場を作ったり、購入特典の企画をしたりと様々な販促を行っています。
チケット販売では、ライブやイベントの抽選からチケットの販売までを行っています。
アーティストとの契約を増やすために、フェスなどイベントの開催を行ったり、使いやすい機能にアップデートしたりと仕事内容は様々です。

物販(CD、チケット販売)の代表的な企業

タワーレコード、ぴあ、e+、ローソンエンタテイメント

音楽業界のホワイト企業を探す方法2選

音楽業界のホワイト企業を探す方法について以下の2つをご紹介します!
ホワイト企業の特徴について以下の記事でまとめているので、是非ご覧ください!

企業実績を見る

ホワイト企業と判断する指標の1つとして、売上や働き方などの企業の実績を見るポイントがあります。
ポイントとしては以下の6つが挙げられます。
・売上高は伸びているか
・勤続年数の長さ
・残業時間
・女性が働きやすい制度や仕組みがあるか
・離職率の低さ
・研修制度が充実しているか
これらの実績は企業のHPやナビサイトに掲載されていることが多いので、是非チェックしてみましょう!

OB・OG訪問

音楽業界は他業界と比べ特殊な業界ということもあり、一般的に言われているホワイト企業の特徴と若干ずれている可能性もあるでしょう。
そのため、OB・OG訪問を使って音楽業界で働く人に直接聞いてみることをおすすめします。
「御社はホワイト企業ですか?」と直接的には聞きづらいかもしれません。
仕事のやりがいや、働きやすさ、研修制度など、自身が不安に思っている点から探っていくとホワイト企業と見極めやすいかもしれません!

音楽業界は本当にやめたほうがいい?Matcherで働く人に実態を聞こう

記事の冒頭でも紹介しましたが、音楽業界は業界や就業時間の不安定さから、やめておいた方がいいという声もあります。
しかしそれはあくまで一部の意見に過ぎず、実際に働いている人の中にはやりがいを感じている人も多いでしょう。
そこで音楽業界で実際に働いている人に話を聞く手段としてMatcherをおすすめします!

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【最新版】音楽業界の売上ランキング

【参考】バフェットコード株式会社「音楽業界 売上高ランキング(企業一覧)」
上記のランキングは全て上場している企業です。
音楽業界大手は、楽曲の制作や配信、販売など広い範囲での事業をしている企業が目立ちます。
是非、企業選びの参考にしてください!

音楽業界に向いている人の特徴

音楽業界に向いている人の特徴を3つご紹介します!

情報収集が得意な人

音楽業界は仕事の中で情報収集が重要になるため、情報収集が得意な人は向いていると言えます。
競合のレコード会社と契約しているアーティストと販売時期が被らないように調整するなど競合調査が必要です。
また、世間のトレンドを見ながら、どのようなプロモーションが必要か、どんな媒体を使って広告を流すのが一番効果的かなど、常に情報収集をしなければなりません。
情報収集が得意という特性は、音楽業界のどの事業の会社でもアピールポイントになるでしょう。

コミュニケーション力が高い人

音楽業界は様々な立場の人とコミュニケーションを取る機会が多いため、コミュニケーション力に自信のある人は向いていると言えます。
特にレコード会社などアーティストと直接的に関わりのある職種の人は、関わり慣れないアーティストに対して気を遣わなければなりません。
コミュニケーション力が高い人は、円滑に仕事を進められるでしょう。

前提として音楽が好きな人

音楽業界に興味を持った人の多くは、音楽好きがきっかけではないでしょうか。
音楽業界は楽曲の制作やアーティストと直接的に関わりがなくとも、常に仕事と音楽は密接しているでしょう。
音楽が好きな人であれば、高いモチベーションで仕事ができると考えられるため向いていると言えます。
ただし、音楽が好きとはいえなぜ仕事にしたいのかを明確にしておきましょう。

「アーティストのファン」はNG!

「アーティストが好きだから」という理由で音楽業界を志望する人も少なくありません。
しかしそれではNGです。
‌ファンとしてアーティストと関わるのと、仕事でアーティストと関わるのでは全く異なります。
職種にもよりますが、アーティストがファンを獲得するために考え続けなければなりません。
いざ仕事となった時にギャップを感じてしまいやすいため、企業側は仕事を続けることは困難だと判断される可能性があります。

まずは音楽業界で働く人に相談してみよう!

音楽業界について詳しく解説しましたが、いかがでしたか?
冒頭でもお伝えしましたが、他業界と比較し音楽業界は特殊な業界であるため、具体的にどんな業界かを知るのは難しいでしょう。
そこで、Matcher(マッチャー)を使って実際に音楽業界で働く人への相談をおすすめします!

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