ホワイト企業ランキング100｜特徴や基準から企業を見極めよう

2024/08/28

就活の悩み

就活体験記

‌ホワイト企業とは？

ホワイト企業の12の特徴と判断する方法、業界ごとの傾向

ホワイト企業ランキング TOP100

ホワイト企業であるかを見極める6つのポイント

‌自分に合った企業を探すための3つのステップ

‌おわりに‌

‌「ホワイト企業はどう判断したらいいんだろう？」

「自分に合ったホワイト企業って何？」

と疑問に感じている人はいませんか？

本記事では、ホワイト企業ランキングや特徴・基準から自分に合った企業を見極める方法をご紹介します！

‌ホワイト企業とは？

そもそも「ホワイト企業」とは何でしょうか。

明確な基準や要件は決まっていませんが、一般的に「働きやすい企業」を指します。

人によって企業に求めることが異なるため、ホワイト企業の基準も人それぞれです。

例えば、残業が少なく、プライベートを充実させながら仕事をしたいと思う人や、多少残業が多くとも、若いうちからキャリアアップできる企業を求める人もいます。

本記事で一般的に考えられているホワイト企業の特徴を知り、企業に求めるポイントを見つけて、自分に合った企業を探してみましょう。

隠れホワイト企業って何？

ホワイト企業の中にも、「隠れホワイト企業」といわれている企業があります。

隠れホワイト企業とは、
‌就活生からの知名度が低く、倍率が低い傾向にあるが、業績が安定していて、成長が見込まれる企業を指します。

企業を見極めるための方法をご紹介するので、ぜひ自分に合った隠れホワイト企業を探してみてください。

ホワイト企業の12の特徴と判断する方法、業界ごとの傾向

ホワイト企業の特徴と、判断するための基準、業界ごとの傾向をご紹介します！

自分が調べた企業がホワイト企業なのかを判断する際に参考にしてみてください。

‌ここでは、様々な日本全国の企業の平均データを紹介します。

ぜひ志望企業の数値と比較してみてください。

①離職率が低い/平均勤続年数が長い

1つ目の特徴は、離職率が低く、平均勤続年数が長いことです。

‌負荷が大きすぎず、仕事を続けやすい環境であれば離職率は低く、勤続年数は長くなりますよね。これらの傾向がある場合は、ホワイト企業である確率が高いです。

‌▼離職率、勤続年数の平均

全体の平均離職率：15.0%

全体の平均勤続年数：17.3年
‌
‌上記は日本全体の離職率と勤続年数の平均です。

創業年数が浅いベンチャーやスタートアップ企業では、離職率や平均勤続年数がも短くなりやすいため比較する際に注意が必要です。

また、転職を繰り返しキャリアアップを目指す場合などもあるため、必ずしも平均勤続年数の長さがホワイト企業を示す指標であるとはいえません。同じ環境でずっと働き続けられるような企業に就職したいというニーズを持った方は、ぜひこの特徴を参考にしてみてください。

‌【参考】

厚生労働省「令和4年雇用動向調査結果の概況」

政府統計の総合窓口「平均年齢及び平均勤続年数｜統計表・グラフ表示」

‌離職率や平均勤続年数で企業を判断する方法

離職率や平均勤続年数は、基本的に採用ホームページで確認できます。

①調べたい企業名と離職率／平均勤続年数を検索してみましょう。

例：◯◯株式会社　離職率　など

②日本全体の平均値や、同業界の数値と比較しましょう。

業界によって数値にばらつきがある場合もあるため、同業界の他企業を調べるのがおすすめです。

業界ごとの離職率・平均勤続年数

‌上記の表では、業界別の離職率をまとめました。

▼離職率の低い業界

①鉱業、採石業、砂利採取業　

②金融業、保険業　

③学術研究、専門・技術サービス業

▼離職率が高い業界

①宿泊業、飲食サービス業

②サービス業（他に分類されないもの）

③生活関連サービス業、娯楽業

離職率の低い業界の特徴は、

仕事の専門性が高いことや、安定した仕事であることがあげられます。

離職率の高い業界の特徴は、サービス業であることがあげられます。

サービスの対象が個人の消費者であるBtoCの業界は、残業や休日出勤などの労働時間が長くなることが、離職率の高さにつながる原因だと考えられるでしょう。

‌上記の表では、勤続年数の長い業界についてまとめました。

勤続年数が長い業界としては、百貨店・スーパー、電力、ガスがあげられます。

ぜひこの表を見て、業界を比較してみてください。

②残業時間が短い

2つ目の特徴は、残業時間が短いことです。

‌ブラック企業といえば「残業が長い」というイメージを持っている方も多いのではないでしょうか。逆に、残業時間が少なく、ライフワークバランスが保てるのがホワイト企業という認識を持っている方も多いと思います。

以下は、厚生労働省と民間企業がそれぞれ月あたりの残業時間について聞いたアンケートの回答結果です。

‌▼残業時間の平均

厚生労働省が事業所に聞いた残業時間：13.8時間/月

民間企業が労働者に聞いた残業時間：22.2時間/月
‌

【参考】厚生労働省『毎月勤労統計調査　令和４年分結果確報』

【参考】MITERAS by PERSOL『平均的な残業時間はどのくらい？1日2時間は多い？』

厚生労働省の同調査によると、ひと月あたりの平均出勤日数が19.4日であるため、1日あたりの残業時間は40分程度です。一方で、民間企業であるPERSOLが労働者に対して行ったアンケートの結果から想定できる1日あたりの残業時間は70分程度です。

これらは、隠れ残業やサービス残業といった企業が認識していないであろう時間の差分であると考えられます。

‌残業時間で企業を判断する方法

月の平均残業時間は採用ホームページに記載されていることがあります。

もし、記載がなければ口コミサイトで確認するのがおすすめです。

口コミサイトでは、実際に働いている人が書いているため、実態を把握しやすいです。

ただし、中には嘘を書く人もいるため、あくまで参考程度にしておきましょう。

実態を詳しく知る方法として、OB訪問がおすすめです。

OB訪問では、実際に働いている社会人から志望業界の実態を聞くことができます。

働きやすさの実態を知るならMatcher（マッチャー）

期待いっぱいに就職したにも関わらず、理想と現実のギャップの大きさにモチベーションを削がれてしまう、という事態はなるべく避けたいですよね。

「企業が公開しているデータと、実態が異なっていた…」「採用HPの印象操作に操られて、ブラック企業に就職してしまった…」といったことにならないためにも、働きやすさの実態を知るにはネット以外の情報源をもつことも重要です。

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‌Matcher（マッチャ―）とは

所属大学や住んでいる地域に関係なくOB・OG訪問ができるアプリです。

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・志望企業の決め方について相談する

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・内定ブルーを相談する

自分が働きたい企業に就職して理想の生活を送るためにも、ぜひMatcherを活用してみてください。

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‌業界ごとの残業時間の平均

リクルートエージェントが行った調査では、業界ごとに残業時間に差があることがわかります。

‌平均残業時間の短い／長い業界のTOP3をそれぞれご紹介します。

▼平均残業時間が短い業界

①アパレル・服飾業界（7.5時間）

②信金・組合業界(8.5時間)

③医療・福祉業界(8.6時間)

▼平均残業時間が長い業界

①運輸業界(19.2時間)

②コンサルティング業界(18.3時間)

③エンタメ業界(17.4時間)

平均残業時間の短い／長い業界を比較すると、約10時間もの差があることがわかります。

業界別の残業時間の差を踏まえて、自分に合った業界を選んでみてください。‌

‌
‌【参考】リクルートエージェント「平均残業時間｜RECRUIT AGENT」

‌③給与が高い

3つ目の特徴として、給与が高いことがあげられます。

‌新卒で入社する企業の給与に関しては「全社員の平均年収」と「新卒入社した時の基本給」の2つを調べておくことがおすすめです。

全社員の平均年収

低賃金で忙しく働くのがブラック企業であれば、高い給与で余裕を持ちながら働けるのがホワイト企業です。労働に対しての対価をしっかりと貰えるのかどうかは、企業選びにおいても重要なポイントですよね。

平均年収を調べることで、将来どれほどの年収になるのかの想定をすることが可能です。日本全国にいる正社員の平均年収は以下の通りです。自分の志望企業の平均年収と比較してみましょう。

‌▼全社員の年収の平均

正社員の平均年収：523万円（男性 584万円、女性407万円）
‌

【参考】国税庁『令和４年分民間給与実態統計調査』

新卒入社した際の初任給

新卒入社した時点でどれほどもらえるのかについても、就活の際に知っておきたいポイントです。

‌▼新卒入社の初任給の平均

大学卒の初任給平均：228.5万円/年（＝19.04万円/月）

大学院卒の初任給平均：267.9万円/年（＝22.32万円/月）
‌

【参考】厚生労働省『令和４年賃金構造基本統計調査』

‌平均年収や初任給で企業を判断する方法

平均年収は、有価証券報告書に記載されています。
‌

ある企業の平均年収を調べるには、企業HPにあるIR関連情報が載せられているページから有価証券報告書を探しましょう。有価証券報告書には、従業員の平均年齢と平均年収が載っているページがあります。

平均年収はあくまでも企業全体でみたときのものであり、新卒社員として入社して数年で到達する目安ではないということを認識しておきましょう。

年齢ごとの平均年収を見たい場合は、Openworkといった口コミサイトを参考にするのもおすすめです。口コミの情報をもとにした、職種別や年齢別での平均年収を見ることができます。
‌

初任給は、新卒採用の募集要項に記載されていることが多いです。

企業の採用ページで探してみましょう。

‌業界ごとの平均年収や初任給

‌▼給与が高い業界

①電気・ガス・熱供給・水道業

②金融業・保険業

③情報通信業

▼給与が比較的低い業界

①宿泊業・飲食サービス業

②農林水産・鉱業

③サービス業

‌▼【修士了】初任給TOP3

①卸売業・小売業

②情報通信業

③教育・学習支援業

▼【大学卒】初任給TOP3

①情報通信業

②学術研究・専門技術サービス業

③生活関連サービス業，娯楽業

ここでは、業界ごとの平均給与や初任給についてご紹介しました。

先ほどご紹介した日本全体の平均年収と比較するのも良いかもしれません。

業界を比較する際に参考にしてください。

‌【参考】
‌国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査」
‌厚生労働省「3 産業別にみた初任給」

④社員の年齢層に偏りがない

4つ目の特徴は、社員の年齢層に偏りがないことです。

‌もしも社員の年齢層が平均よりも高すぎる場合、若手が活躍しにくいような「出る杭が打たれる」文化がある可能性があるかもしれません。一方で、社員の年齢層が平均よりも低すぎる場合は、激務すぎて継続して働き続けることが難しい環境なのかもしれません。

このように社員の年齢層を見ることも、ホワイト企業かどうかを判断するのに役立ちます。

‌▼正社員の年齢の平均

正社員の平均年齢：42.6歳
‌

【参考】厚生労働省『令和４年賃金構造基本統計調査の概況』

社員の年齢層を見る場合は、創業年数や幹部の年齢も一緒に見ておくと良いでしょう。例えば創業10年のベンチャー企業で社長の年齢が35歳だった場合、平均年齢が30歳近くても問題はなさそうですよね。

どのような経緯を持った企業で、どういった人たちが働いていそうかというイメージをはっきりとさせた上で、社員の年齢層を調べてみましょう。

‌正社員の平均年齢で企業を判断する方法

平均年齢は、企業の有価証券報告書に載っています。

企業ホームページにあるIR関連情報が載せられているページから有価証券報告書を探しましょう。

先ほどご紹介した日本全体の正社員の平均年齢と比較して、その企業の年齢層を分析してみましょう。

‌⑤福利厚生が充実している

5つ目の特徴は、福利厚生が充実していることです。

‌福利厚生とは、社員の生活を充実させるために会社が提供してくれる施策や制度などのことです。楽しく充実した毎日を送るために会社がどのようなサポートをしてくれるのか、というポイントについて見られる福利厚生は、ホワイト企業かどうかを見定める一つの指標になります。

例えば、平日のランチ代のうち500円分を負担してくれる福利厚生があれば、1年間で12万円程度の食費が浮くことになります。就職する会社の待遇で目が行きやすいのは月給や平均年収ですが、福利厚生がどれほど充実しているのかも、実は重要なポイントなのです。

福利厚生には「法定福利」という法律で支給が義務づけられたものと、「法定外福利」という企業が任意で支給しているものがあります。

▼法定福利

厚生年金保険、健康保険、介護保険、雇用保険、労災保険、子ども・子育て拠出金

▼法定外福利の例

交通費、住宅手当、食事手当、特別休暇、ヘルスケアサポート、資格手当、子育て支援、介護支援など…

法定外福利にどのような支援を入れているのかは、企業の特徴によって異なります。例えば広告代理店のようなクリエイティブな業界では「映画などの鑑賞費を毎月1万円分支給」といったものなどがあります。

自分が志望する企業にどのような福利厚生があるのかは、企業ホームページや採用サイトの募集要項に記載されています。

‌福利厚生で企業を判断する方法

実施されている福利厚生については、企業ホームページや採用サイトに記載されています。

具体的に知りたい場合には、OB訪問で福利厚生について聞いてみるのもおすすめです。

‌就活生が求める福利厚生ランキング

‌

就活生が福利厚生で求めるものについてまとめたグラフです。休暇制度がトップにきていることがわかります。

就活生が求める福利厚生についてまとめてみました。

休暇制度（特別休暇、リフレッシュ休暇、介護・看護休暇など）や諸手当（住宅手当、子ども手当、食事手当など）、各種補助（通勤費、通信費）などが重視されています。

自分が求める福利厚生が企業で実施されているのかを確認してみましょう。

【参考】マイナビリサーチ「2024年卒大学生活動実態調査（4月）」

⑥労働環境が柔軟

6つ目の特徴は、労働環境が柔軟であることです。

‌自宅などで仕事ができるリモートワーク、自分で勤務時間帯を決められるフレックスタイム制、事情にあわせて利用できる時短勤務など、社員のライフステージの変化にあわせて柔軟に働き方を変えられる労働環境があることも、ホワイト企業の特徴です。

介護、育児、病気などが理由となって、従来の出勤形式が難しくなってしまうこともあるかと思います。そのようなタイミングで「仕事か〇〇か」を選ばなければならなかったり、転職や退職を余儀なくされてしまうこともあるでしょう。

しかし、柔軟に働き方を変えてもいい企業であれば、自分の人生の変化にあわせてそのまま働き続けることが可能になります。

人生のシフトチェンジが起こるタイミングは、ただでさえストレスが多くかかるものです。その上、「仕事を辞めなきゃいけない」といった負荷がかからなくなるように、どのような働き方ができるのかを事前に見ておくとよいでしょう。リモートやフレックスなどが可能かどうかは、募集要項に「待遇」として記載されていることが多いです。

特にIT業界は、その職種の特性によって自由な働き方が許されている場合が多いです。労働環境の柔軟さを重視する場合は、見てみることがオススメです。

【参考】【文系就活】IT業界とは？仕事内容から有名企業の情報まで徹底解説

‌業界ごとのリモートワーク導入状況

‌

‌総務省が発表している「令和5年通信利用動向調査報告書(企業編)」では、情報通信業・金融／保険業・不動産業に多くリモートワークが導入されているとわかります。

BtoB事業を展開している業界では、比較的リモートワークが多いと言えるでしょう。

業界を選ぶときの参考にしてみてください。
‌【参考】総務省「令和5年通信利用動向調査報告書(企業編)」

‌⑦有給休暇取得率が高い

7つ目の特徴は、有給取得率が高いことです。

有給休暇とは「その日の分の給料は支払われるが、仕事はお休みできる」という休暇のことです。一定期間勤続した後に有給休暇できる日数が付与され、事前に申請することで休暇を取得することができるという仕組みです。

ブラック企業のなかには「有給の取得申請しにくい雰囲気」がある場合があります。逆に有給取得率が高い企業は、社員をサポートする制度がしっかりと活用されているホワイト企業である可能性が高いです。
‌
‌▼有給取得率の平均
‌年次有給休暇日数平均：17. 6日/人
‌実際に有給を取得した平均日数：10. 9日
‌有給取得率平均：62.1%

【参考】厚生労働省『令和５年就労条件総合調査の概況』

有給取得率は、大体80%程度であれば取得しやすい環境があると想定できるでしょう。

目立って有給取得率が高い企業には、自動車メーカーのトヨタやhondaが挙げられます。これらの企業は有給取得率が100%に達した年度もあり、取得しやすい環境が整っていると予想できます。他にも金融業界のゆうちょ銀行や、サービス業界のオリエンタルランドなども90%以上の取得率です。
‌
‌‌データを公開している企業であれば「企業名＋有給取得率」で調べたらヒットするので、ぜひ調べてみてください。

【参考】
‌株式会社ホンダファイナンス『会社情報ダイバーシティとインクルージョン』

トヨタ紡織株式会社『働きがい・雇用』

ゆうちょ銀行サステナビリティサイト『ESGデータ集』

株式会社オリエンタルランド『社会関連データ』

有給休暇取得率の高さで企業を判断する方法‌

‌‌データを公開している企業であれば「企業名＋有給取得率」で調べてみましょう。

企業ホームページや採用サイトに載っているので、ぜひ参考にしてください。

業界ごとの有給休暇の取得率

‌▼有給取得率が高い

①複合サービス事業

②電気・ガス・熱供給・水道業

③製造業

▼有給付与日数が多い

①電気・ガス・熱供給・水道業

②複合サービス事業

③金融業・保険業

有給休暇の取得率や、付与日数に業界ごとに違いがあります。

有給休暇を重視する場合には、企業や業界の取得状況を調べておくと良いでしょう。

【参考】厚生労働省「令和4年就労条件総合調査の概況」

‌⑧業績が安定している

8つ目の特徴は、業績が安定していることです。

‌経営に余裕があれば、優秀な社員が離れていかないように働きやすい環境を整えていくため、ホワイト企業になりやすいです。一方で経営がひっ迫している状況では、賃下げや福利厚生廃止など、ゆとりのないブラックな労働環境に近づいてしまいやすいです。

そのため、企業の業績が現在どのような状況にあるのかを見てみることをおすすめします。

▼業績が安定しているかを見分ける方法

営業利益率が11%以上

営業利益とは「本業で出た利益」のことで、「売上高-原価-販売管理費」で計算されています。本業でしっかりと稼ぐことができているのであれば、会社の軸となる部分が安定していると判断できるでしょう。

一般的に、この営業利益の比率が11%以上であれば、優良とみなされ、事業が好調だと判断されます。営業利益率は「営業利益額÷売上高×100(％)」で求められます。

例えば、売上高が1兆円で、営業利益が1500億円の企業があるとします。営業利益率は15%なので、事業は好調だと判断できます。逆に売上高が5兆円あっても、営業利益が2000億円であれば、営業利益率は4%です。

実際に営業利益率が11%になった100均業界のセリアについて書かれた記事があるので、ぜひ読んでみてください。

【参考】東洋経済ONLINE『逆風の100均業界､セリア｢驚異の利益率11％｣の訳』

営業利益率で企業を判断する方法

営業利益率を計算するために、営業利益額や売上高を調べましょう。

これらは企業が公開している有価証券報告書に載っています。

また、競合他社の営業利益率平均や、企業の経営戦略なども一緒に見ながら、現在企業がどのような状況にあるのかを予測していきましょう。

⑨教育・評価制度が充実している

9つ目の特徴は、教育・評価制度が充実していることです。

‌ホワイト企業というと「休みが多い」「プライベートが充実できる」といった印象が強いですが、「自分の実力を高められるサポートをしてくれる」ことも重要な指標のひとつです。

ブラック企業では「乱雑に仕事を投げられて、何も分からないなりに頑張って進めていたのに、やり方が違うと怒られる」というようなことが起こります。逆にホワイト企業では「丁寧に仕事を教えてもらえて、着実にスキルアップできる」環境が用意されていることが多いです。

そのような環境があるかを見分けるためには、教育・評価制度の充実度合いを参考にするとよいでしょう。

▼教育・評価制度の例

入社前研修、新入社員研修、定期的な面談、社内セミナーの開催、社外研修手当、資格取得手当、キャリア開発研修など…

いつでも先輩社員に助けを求められる環境で仕事を学んでいきたい、成果への対価が目に見えてわかった方がモチベーションに繋がる、といった方には特に見ていただきたい項目です。

⑩女性管理職の割合が平均程度かそれ以上

女性にとって働きにくい企業である場合「男性が育休を取得しづらい」「パワハラ体質がある」といった傾向も併せて持ちやすいため、皆さんの性別に関わらず、その会社が女性にとって働きやすい環境があるかは見ておくとよいでしょう。

女性が昇進しにくい、社内でのコミュニケーションがしにくい、パワハラやセクハラ体質がある…といった企業を見分けるには、女性管理職の割合を見ることがおすすめです。

以下は、2022年度の民間企業における女性管理職の割合です。かっこで示したのは、第５次男女共同参画基本計画における成果目標として設定されている数値です。

‌▼女性管理職の割合
‌全体平均：12.9%
‌上場企業平均：9.1%

係長クラス：24.1%（2025年度目標：30%）

課長クラス：13.9%（2025年度目標：28%）

部長クラス：8.2%（2025年度目標：12%）
‌

【参考】内閣府男女共同参画局『令和５年版男女共同参画白書』

女性管理職割合で企業を判断する方法

企業のホームページや採用サイトに、女性管理職の割合がデータとして提示されていることが多いです。ここでご紹介した数値と比較してみてください。

⑪企業に関する悪い口コミが少ない

11つ目の特徴は、企業に関する悪い口コミが少ないことです。

‌志望する企業がホワイトかどうかは、ネットにある口コミサイトからも予想することができます。実際にその企業で働いている社員や、やめた社員のレビューから「なぜその企業で働くべきか/働かないべきか」の意見が見られます。

労働環境に関する悪い口コミが多い場合は、実際にも何かしらの働きにくさがある可能性が否めません。しかし、書かれていること全てを鵜呑みにしないように注意しましょう。

口コミサイトに投稿をする人の多くが、すでにその企業をやめた元社員である場合が多いです。その企業を辞めた人が主観的な目線で書いている文章だということを意識することがおすすめです。

▼企業に関する代表的な口コミサイト

-OpenWork

-ライトハウス

-キャリコネ

-転職会議

-就活会議

-unistyle

企業の口コミサイトは転職者向けのものが多いですが、新卒のみなさんも参考にできるものがほとんどかと思われます。また、就活会議やunistyleといった選考過程の口コミサイトも、採用担当者の雰囲気や、会社訪問で感じたことなどが書かれていることもあるため見てみるとよいでしょう。

⑫オフィス環境が整備されている

12つ目の特徴は、オフィス環境が整備されていることです。

‌社員が働きやすい環境を整えるという目線から、ホワイト企業はオフィスも整頓され、綺麗な場合がほとんどです。

例えば自室で考えてみてください。自分に余裕がなく、イライラしている時ほど部屋が汚く、明るく朗らかな気分のときほど部屋は綺麗になりやすいですよね。企業のオフィスも、経営が圧迫され余裕がなく、ピリピリしているほど資料が積み重なって乱雑になってしまいがちです。

他にも、社員のモチベーションアップのために、オフィスのデザインをかっこよくしていたり、社員食堂を充実させたり、ずっと座っても負担がかかりにくい机や椅子が用意されていたりなど、快適なオフィス生活が過ごせるように配慮されている場合があります。

「オフィスがきれいな会社」ランキングでは、日本ヒューレット・パッカードやリクルートホールディングス、ヤフー、日本オラクルなどが上位に位置していました。

【参考】東洋経済ONLINE『｢オフィスがきれいな会社｣100社ランキング』

会社説明会への参加などを通して「毎日通いたい！」と思える環境があるかどうか、ぜひ注目してみてください。

ホワイト企業ランキング TOP100

具体的にどのような企業がホワイト企業といわれているのかを見ていくために、ここでは日本にあるホワイト企業ランキングTOP100をご紹介します。

このランキングは、ホワイト企業の調査・評価を行うホワイト企業総合研究所が、職場環境、ワークライフバランス、給与・福利厚生、成長環境、財務指標、事業見通しなどを評価してスコアを算出したものです。

‌【参考】Avalon Consulting株式会社ホワイト企業総合研究所『2024年卒版一流ホワイト企業ランキング』

GAFAと呼ばれるアメリカの大手IT企業がトップ3にランクイン。昨今のアメリカ大手IT企業において大規模リストラがあったにも関わらず、日本におけるホワイトスコアは好調です。

ランキングのうち、最も多く選ばれた業界はIT業界で32社。続いてコンサルティングが10社、商社が7社でした。

‌業種で見ると、WEBサービスが13社、コンサルティングが10社、Slerとソフトウェアが同率で7社でした。
‌

【参考】
‌【big4比較表付き】コンサルを領域や業務別に解説｜選考対策も

商社とは｜選考を受ける前に知っておくべき事業と仕事内容を解説

ホワイト企業であるかを見極める6つのポイント

ホワイト企業ランキングにランクインしていなくても、志望企業が働きやすい環境である可能性は十分にあります。

そこで、ここでは志望企業がホワイトであるかを調べる6つの方法をご紹介していきます。

採用サイトや企業ホームページ、口コミサイトも見た上でさらに何ができるのか、ぜひ参考にしてみてください。

①認定を受けているかを確かめる

厚生労働省や経済産業省などの省庁では、働きやすい環境整備を促進するために、さまざまな認定や表彰などをしています。

認定を受けるには、ある基準に達するように対策を立て、自ら厚生労働省などの機関に申請を行う必要があります。そのため認定を受けている企業は、ホワイトな労働環境を作ろうと能動的に動いていると予想できます。

以下で実際にどのような認定の種類があるのかをご紹介していきます。

ライフワークバランスが両立しやすい

-「くるみん」認定

子育てがしやすい企業に与えられる認定です。育休が取りやすい、というのがメインの指標となっています。

-輝くテレワーク賞

テレワークの活用がしっかりとされている企業に与えられる表彰です。

キャリアを充実させやすい

-「えるぼし」認定

男女格差なく働ける企業に与えられる認定です。採用における男女の割合や、女性管理職の多さ、男女の賃金格差などがみられ、基準が設定されています。

-「ユースエール」認定

若者の採用や育成に積極的で、若者の雇用管理の状況などが優良な中小企業に与えられる認定です。

-グッドキャリアアワード

従業員の自律的なキャリア形成や能力開発を促進する仕組みを設け、それぞれに合ったキャリアパスをすすめるようにサポートする環境がある企業に与えられる表彰です。

多様な人が働ける環境がある

-新・ダイバーシティ経営企業

女性、外国人、高齢者、障がい者を含めた多様な人材のもつ能力を活かしている企業に与えられる表彰です。

②採用サイトの社員インタビューを読む

採用サイトで福利厚生や有給取得率などに注視するあまり、見逃してしまいがちなのが「社員インタビュー」です。

社員インタビューには、1日の業務スケジュールや今まで苦労したこと、やりがいを感じた経験などが掲載されています。働き方を想像しやすいコンテンツであるため、ホワイトかブラックかの判断にも役立ちます。

例えば採用サイトに開示されている残業時間平均と、1日のスケジュールで書かれている残業時間を比較してみたりすることもできます。

③採用サイトで社長からのメッセージを読む

もうひとつ採用サイトで見ておきたいのが、社長からのメッセージです。

なぜ社長からのメッセージを読む必要があるかというと、そこに社風を読み取ることができるからです。

例えば「やる気」「気合い」「根性」といった精神論を多く語っている社長が率いる会社では、労働環境の改善よりも、従業員の意識環境改革によって課題を無理やり解決しようとする風土があるかもしれません。

逆に、論理的に説得力のあるメッセージを展開している社長であれば、実現可能なかたちで課題解決の施策を立ててくれそうであり、ついていきたいと思いますよね。

「この社長が率いる会社なら働きたい」と思えるかどうかを判断してみましょう。

④会社説明会/インターンなどに参加する

実際にその企業に出向いて、社内の雰囲気を自分の肌で感じることも、ホワイト企業を見極めるために重要なことです。

対面の会社説明会や座談会、インターンなどは、社内の内情を知る重要な機会のひとつです。

どのような話し方をする社員がいるのか、社員同士のコミュニケーションはどんな感じか、上下関係は厳しそうか、オフィス環境はどうか、などを自分の目で確かめてみましょう。

⑤選考時の企業側の対応を見る

選考を受けながらでも、ホワイト企業かどうかを確かめることができます。

選考時に企業側の対応をみるポイントは3つです。

1. 選考フローの数が少なすぎないか

2. 圧迫面接をしないか

3. 内定後にオワハラをしないか

まず、辞めていく社員が多いブラック企業の場合は「とにかく採用しよう」として選考フローの数が極端に少ない可能性があります。逆に「選考要素のない面談が多い」「選考結果に関する連絡が丁寧」といった企業は人材を大切にするホワイト企業である可能性が高いです。

次に、当たり前ですが圧迫面接をする企業はブラックである可能性が高いです。なぜ企業が圧迫面接をするかというと「ストレス負荷に対応できるか」を見極めるためです。つまり、ストレスのかかる仕事環境であると企業側から教えてくれているようなものなので、注意しましょう。

最後に、内定後に「選考途中の企業を蹴って、自社への入社を決めろ」というオワハラをしてくる企業も危ないです。内定者である大学生にそこまで圧をかけてくるということは、その採用担当者も上司から「採用目標を達成しろ！」という負荷をかけられている可能性が考えられます。

⑥OB・OG訪問をする

会社説明会や選考過程では、１対１で会社の内情についてじっくり聞ける機会がありません。そのためより深くその企業の働く環境について知るためにはOB・OG訪問が欠かせません。とはいえ、昨今は様々なOB・OG訪問アプリがあり、どれを使っていいか分からないという学生さんも多いのではないでしょうか。

そこでおすすめしたいのが、国内最大級のOB・OG訪問アプリのMatcher（マッチャー）です。

OB・OG訪問アプリには2種類あります。ひとつは社員が企業公認で仕事の一環として登録しているもの。もうひとつは、自主的に学生からのOB・OG訪問を受け入れているものです。

企業公認でOB・OG訪問を受け入れている場合は、自社に興味がある優秀な学生が、より自社への志望度を高めてくれるように話すことがメインになりがちです。そのため本音で赤裸々に話すというよりかは、より企業が魅力的に見えるような話し方を選ぶかもしれません。

一方でMatcherのような社会人が自ら学生からのOB・OG訪問を受け入れるために登録しているアプリでは、企業の内情や実態を学生に伝えやすい環境があります。「就活で苦労した経験があるから」「若い世代の価値観を身近に感じて、仕事に活かしたいから」などの理由でOB・OG訪問を受け付けている社会人が多く登録しています。

また、Matcherでは事前に設定した自分の志向とフィットした企業からスカウトが届く機能もあります！