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教育に関する言葉のパズル

【教育業界】就職する企業の選び方−志望動機はどう伝える?

幅広い領域を有する教育業界。どのようにして企業を選ぶべきなのか、困っている方は多いのではないでしょうか?この記事では、教育業界における企業の選び方を解説。最後まで読んで、みなさんの企業選びに役立ててください。

2018.04.04

教育に関する言葉のパズル

【教育業界 目次】

第4章
第5章 
‌【教育業界】就職する企業の選び方−志望動機はどう伝える?←Now
第6章 

はじめに

学習塾、オンライン学習、通信講座など、分野が数多くある教育業界。あまりにも幅が広いため、就職に際してどのように企業を選ぶべきかわからない人は多いのではないでしょうか?
この記事では、就職する企業を選ぶ上で参考になる情報の集め方や、集めた情報を志望動機に繋げる方法について解説します。効率良く情報を集めて、後悔の残らない企業選びをしましょう。

教育業界の企業を選ぶために有用な情報とは?

就職を考える上で、企業に関する情報収集は欠かすことができません。ここでは、効率よく教育業界の企業を調べるためにチェックすべきポイントについて解説していきます。

中期経営計画

中期経営計画」とは、企業が株主向けに公開している「IR」に含まれる情報です。中期経営計画には、企業が長期経営計画を達成するために、およそ3〜5年単位で追っていく取り組みが記載されています。具体的にどのようなことが記載されているのか、学研グループとベネッセグループを例に、それぞれ参照してみましょう。
学研グループは、教育・医療福祉のリーディングカンパニーを目指し、コンテンツ開発力を活かした多世代向け英語事業の展開や、医学・看護・介護分野の書籍・eラーニングコンテンツの開発強化などに力を入れていくことを中期経営計画で示しています。
一方で、ベネッセグループは中期経営計画で、中高生対象のスコア型英語テストであるGTECを核にした英語サービスの強化。及び、⼤きな外部環境変化にも適応できる事業基盤を構築するため、 教育・介護以外の第3の柱を創出するためのM&Aを推進していくことを示しています。

‌同じ教育業界であっても、今後注力していく分野には違いがあることを中期経営計画から読み解くことができるのです。ぜひ、同じ教育業界に属する企業同士の中期経営計画の比較をしてみてください。

職種に関する情報紹介

営業や企画、講師にエンジニア。ひとくちに「教育業界」といっても、その職種は企業によって様々です。教育業界の中で具体的にやりたい仕事があるのであれば、その役割が職種として存在するところを選ばなければなりません。

‌例えば、オンライン学習のコンテンツをつくるエンジニアになりたいと考えたとしましょう。企業によっては実際に開発を行う企業もありますが、別の会社に委託してしまっている場合もあります。エンジニアの仕事を委託している企業に入社しても、自分のやりたい仕事に取り組むことはできません。

職種ベースでのミスマッチは、事前に調べれば防ぐことができます。新卒採用サイトや企業のパンフレットの職種紹介を読み、自分がなりたい職種があるのか否か把握しておくようにしましょう。

事業が価値を提供する対象

教育業界への就職を考えるにあたって、どの層を対象にしている企業なのかを知ることは、非常に重要です。

‌経営者向けに人材研修を行うのか、就学時の児童向けに授業を通して教育を行うのか、社会人向けに語学学校を運営するのか。教育業界に属する企業は、展開するサービスによって、価値を提供する対象が大きく左右されます。
新卒採用サイトや企業のパンフレットの事業紹介ページを通して、自分がサービスを提供したい人を対象にした事業があるのか確認するようにしてください。

企業を選ぶ軸を定めよう

ここまで、教育業界の企業研究を進めるためにチェックすべきポイントについて解説してきました。企業を選ぶ際には、収集した情報を元に判断をしていかなければなりません。

‌ここでは参考として、教育業界に携わりたいと考える人の主な志望軸を紹介します。紹介するのはあくまで一例。自身のなかで大事にしたいことを整理し、それを軸に企業を選ぶようにしましょう。

直接人に関わりたい

教育業界の中で、直接現場で人と関わりながら働きたい場合は、生徒に対面授業を行い指導をする講師職や、直接学校や企業に売り込みに行く営業職といった職種が挙げられるでしょう。資格・語学学校で事務職に就き、校舎のスタッフや受付業務というかたちで直接人に関わるという方法もあります。

‌ひとくちに「直接で人と関わる」と言っても、その手段は様々。誰とどのような関わり方をしたいのかまで、踏み込んで考えるようにしましょう。

‌オンライン学習を介して地域格差や情報格差をなくしたい

デジタルコンテンツを活用したオンライン学習分野は、教育業界で最も注目されている分野の1つ。地方の情報格差の改善などに効果を上げることが期待されています。
オンライン学習のサービスを介して情報格差や教育格差を改善したい場合は、当然ながらそこに注力している企業に入社したほうが良いでしょう。

‌企業を調べるときは、そもそもオンライン学習事業に取り組まれているのか、そしてオンライン学習に力を入れているのかを確認することをおすすめします。

教材を作りたい

教材などの出版物を通して教育業界に関わりたい場合は、教材出版会社や、学習塾の出版部といった進路が挙げられます。

ひとくちに教材と言っても、学習塾で使われる教材もあれば、書店で販売される教材もあり、教材が対象とする人や内容は様々です。自分が作りたい教材の具体的なイメージや、届けたい対象が定まっているのであれば、そこに合致する企業を選ぶようにしましょう。

‌自分がどんな教材に関わりたいのか、吟味することが大切です。

(例文あり)集めた情報を志望動機に反映させてみよう!

教育業界に属する企業の調べ方とそれを元にした軸について解説してきました。ここでは今まで説明してきたことを踏まえて、志望動機を作っていきます。

‌以下の志望動機例を参考に、集めた情報と自分の経験をうまく組み合わせて、説得力のある志望動機を作ってください。

ベネッセの志望動機例

私は、塾講師のアルバイトとNPOでの放課後学習支援ボランティアに取り組んでいました。学校の授業についていけず勉強も嫌いになってしまった生徒を目の当たりにするなかで、学校ではまかないきれない部分の学習支援ができる教育業界に興味を持ちました。

‌その中でも、貴社を第一志望とする理由は2つあります。

‌1つ目は、小学生から高校生までのあいだ貴社の通信講座を受講しており、学習の面で大いに助けられた経験から、貴社のサービスをより多くの人に広めたいと考えたからです。

‌2つ目は、貴社は進研模試などで全国約90%の学校と提携しており、そのリソースを生かし地域の学校の学力向上に貢献しているからです。幅広い教育現場の声を踏まえ、サービスを享受する人に対してより価値のあるサービスを開発し、広めることができると考えています。

‌貴社に入社した際には、向上意欲を持つ誰もが楽しみながら教育を受けられるようにサービスや商品を企画したいです。そして、教育業界におけるリーディングカンパニーとして、業界全体を盛り上げて行きたいと考えています。

教育業界の就職で後悔しないために

教育業界における企業の選び方と、志望動機の伝え方について説明してきました。自分のやりたいことができる企業なのか否かをきちんと調べ、自分らしく働ける企業に就職してください。

次の記事で説明するのは、教育業界に勤める社会人へのOB・OG訪問のやり方。OB・OG訪問では、インターネットではわからないことについて聞くことができる貴重な機会です。ぜひ適切な質問をして、OB・OG訪問を有意義なものにしてください。

  • 【教育業界】OB・OG訪問ですべき質問とは?
  • 教育業界についてさらに理解を深めたい方へ

    損害保険業界の社会人に話を聞きに行く教育業界についてさらに理解を深めたい方におすすめなのがOB・OG訪問です。とはいえ、身の回りに教育業界に勤めた方が多いのは教育学部などに限った話になるでしょう。

    そんな方におすすめしたいのが、OB・OG訪問のマッチングサービス、Matcher(マッチャー)です。

    ‌Matcherでは、所属大学や学年に関係なく、社会人に会いに行くことができます。ご自身が教育学部に属している必要もなければ、友人にお願いしてOB・OGの方を紹介していただく必要もありません。
    教育業界の社会人に会いに行く【‌社会人の所属企業一覧(一部)】
    学研ホールディングス、ベネッセコーポレーション、学校法人河合塾、リクルートマーケティングパートナーズ、教員の方(私立・公立)教育委員会、など

    ‌教育業界に勤める社会人から、実際の仕事内容やその醍醐味を聞くことは、就職活動を進める上で大きな糧となるはずです。ぜひ話を聞きに行き、みなさんの就活の成功に活かしてください。
    さぁ、社会人に会いに行こう
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