BtoBとBtoCの違いとは？就活生向けにそれぞれの特徴を比較
2024/12/12
目次
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就職活動をしていて、「BtoB」「BtoC」という言葉を聞いたことはありますか？似たような言葉がたくさん存在するため、どの言葉がどのようなビジネスモデルを表しているのかがわからないという人も多いと思います。
本記事では、「BtoB」と「BtoC」の違いを比較表を用いてわかりやすく解説します。それぞれのビジネスモデルの魅力やどんな企業があるのかもご紹介していますので、本記事を参考に企業理解を深めましょう。
「BtoB」「BtoC」とは？
「BtoB」「BtoC」とは、企業のビジネスモデルを簡単に表現する際に用いる用語で、【「誰」が「誰」に対して「物・サービス」を提供しているのか】を表現しています。「B」や「C」等のアルファベットの違いによってこの『誰』にあたる部分が変わり、ひと目でビジネスモデルの大枠を把握することが可能です。
「B」は「Business」、「C」は「Consumer」を表しています。つまり、BtoBは「Business to Business」、BtoCは「Business to Consumer」を略した表現です。
ここからは、それぞれのビジネスモデルについてご紹介します。
「BtoB」とは
「BtoB」とは、「Business to Business」の略称で、企業間取引を指す言葉です。企業から企業へ商品やサービスを提供している、つまり法人を相手に販売を行うビジネスモデルです。
BtoBのビジネスモデルを取っている企業は、私たち消費者と直接的な結びつきが無いため、あまり名前を知らない企業であることが多いです。
B2Bと表現されることもあります。
「BtoC」とは
「BtoC」とは、「Business to Consumer」の略称で、企業と個人の取引を指す言葉です。企業が商品やサービスを直接私たち消費者に販売するビジネスモデルです。
コンビニやスーパーマーケット、ドラッグストア、ホテル等、普段の生活で個人利用をしているすべてのサービスはBtoCのビジネスモデルを取っており、なじみ深いことが多いでしょう。
B2Cと表現されることもあります。
そのほかのビジネスモデル
ビジネスモデルは「BtoB」「BtoC」だけではありません。そのほかのビジネスモデルについてもこの機会に押さえておきましょう。
「CtoC」
「CtoC」とは「Consumer to Consumer」の略称で、個人間取引を指す言葉です。個人が個人に商品やサービスを提供するビジネスモデルで、『メルカリ』等のフリーオークションが挙げられます。
仲介者なしで消費者同士が直接売買できるプラットフォームが誕生し、インターネットの普及とともに急激に発展したビジネスモデルです。
C2Cと表現されることもあります。
「BtoE」
「BtoE」とは、「Business to Employee」の略称で、企業が従業員に対して商品やサービスを提供するビジネスモデルです。
従業員の満足度や生産性の向上を目的としており、福利厚生や社内教育、業務支援などが含まれます。例えば、社員食堂やオフィスコンビニ、ランチ宅配サービス等です。
B2Eと表現されることもあります。
「BtoG」
「BtoG」とは、「Business to Government」の略称で、企業が国や自治体、行政機関などの政府に対して商品やサービスを提供するビジネスモデルです。市役所で使用するペンや省庁に設置されるパソコン、道路工事や水道工事など、その取引内容は多岐にわたります。
BtoGは入札という独自の手続きによって取引が行われます。行政機関に選ばれた商品・サービスとして評価されることも多く、企業のブランディングに関わる大切な取引です。
B2Gと表現されることもあります。
「GtoC」
「GtoC」とは、「Government to Citizen（Consumer）」の略称で、行政機関が市民・消費者に対して商品やサービスを提供するビジネスモデルです。
国民が必要としている手続きを簡単に行うためのシステムを行政機関がサービスとして提供します。例えば、住民票のコンビニ受け取りやスポーツ施設のインターネット予約等です。
G2Cと表現されることもあります。
「DtoC」
「DtoC」とは、「Direct to Consumer」の略称で、メーカー企業が自らインターネット通信販売サイト（EC）を作成し、直接消費者に商品を提供するビジネスモデルです。
通常、メーカーが作った製品は商社や販売代理店が仲介して消費者に届けるため、仲介手数料がプラスされて販売価格が高くなっています。しかし、メーカーが直接消費者に販売をすることで、仲介手数料をカットでき、販売価格を安く設定できるため、より多くの消費者に商品を購入してもらうことが可能です。
D2Cと表現されることもあります。
「BtoB」と「BtoC」の取引の特徴の違い
様々なビジネスモデルを紹介してきましたが、学生のうちは、「BtoB」と「BtoC」の違いについて理解できていれば十分です。
ここでは、「BtoB」と「BtoC」の違いを比較表をもとに解説していきます。
以下で詳しく解説していきます。
①扱う商材
BtoB企業とBtoC企業では、扱う商材が異なります。
BtoC企業が扱う商材は、個人消費者向けの製品やサービスです。例えば、個人の生活に関わる食料品や衣料品、家電製品、ライフスタイルを彩るためのエンターテインメントサービス等が挙げられます。
一方でBtoB企業は、ほかの企業や団体に向けて製品やサービスを提供します。例えば、企業の業務効率化を図るためのITソフトウェアや業務用の機器、利益の最大化に向けたビジネスプロセスコンサルティングサービス等が多いことが特徴です。
②取引単価
BtoBとBtoCでは、扱う商材の単価が大きく異なります。
BtoCの商材は、商品・サービスにもよりますが比較的単価が低い傾向があります。家やマンションといった不動産や大型家電等、一部高額な商品はありますが、基本的には安価な商材を数多く販売する手法を採用して利益を出しているのです。
一方でBtoBは、非常に単価が大きいです。資本の大きな企業を対象とするBtoBは、1件の受注で数百万円から数億円が動き、大きな利益が得られます。また、信頼関係を構築して継続的な取引を行うことができれば、顧客数が少ない場合でも安定した収益を得ることが可能です。
③購入の判断基準
BtoBとBtoCでは、購入に至るまでの判断基準が異なります。
BtoCの場合、個人の意思や価値観による判断、つまり感情に基づく判断と合理的な判断に基づいて購入するか否かを判断します。「価格がほかの商品よりやすいから」「質がいいから」といった合理的判断と、「流行っているから」「デザインが好きだから」といった感情による直感的な判断を総合的に加味して購入を検討するのです。
しかし、BtoBの場合は合理的判断100％で購入・契約を検討します。自社のビジネスの推進や課題解決のために「必要な要件を満たしているか」「実用性があるか」「コストが適性か」といった合理的な判断基準に基づいて購入・契約が判断されます。
④購入・契約を決める意思決定者の数
BtoBとBtoCでは、購入や契約を決める際の意思決定者の数が異なります。
まずは、BtoCで購入してもらう場合を考えてみましょう。BtoCの商材を購入するのは一般消費者等の個人であり、基本的に購入の意思決定を行う人は、本人や配偶者など1人か2人です。
一方でBtoBで購入してもらう場合に関しては、商談を行っている担当者1人だけで意思決定をすることはまずありません。会社に持ち帰り、上長をはじめとする複数人に確認してもらい、決裁権を持つ人から合意を得て、ようやく購入・契約に至ります。決裁に関わる全員を納得させ、購入への意思を固めてもらう必要があることも、BtoB商材を買ってもらうことが難しい要因の1つであるといえるでしょう。
⑤購入の意思決定までの期間
BtoBとBtoCでは、購入の意思決定までの期間も大きく異なります。
BtoCでは、意思決定者が1人（もしくは2人）であるため、その人のニーズや嗜好に合っているかというシンプルな判断のみで意思決定が行われるため即決されることが多いです。高価な買い物で時間がかかったとしても、長くて数週間程度でしょう。
一方BtoBの場合は、複数人の意思決定者がおり、慎重に検討を重ねたうえで判断がなされます。そのため、意思決定までの期間は長く、数か月から長くて1年かかることもあります。
「BtoB」と「BtoC」のマーケティング手法の違い
BtoBとBtoCには様々な違いがありますが、このような違いに対応して、商品・サービスを販売・提供するためのマーケティング手法にも大きな違いが見られます。
「BtoB」のマーケティング手法
BtoB企業のマーケティングは、顧客のビジネスニーズに合わせてカスタマイズすること（One to Oneマーケティング）が重要であるとされています。自社商材に興味を持ってくれた見込み顧客に対して、コミュニケーションを取って信頼関係を構築して、ようやく案件化・商談化をすることができるのです。
見込み顧客を獲得するための、BtoBのマーケティングの手法には次のようなものが挙げられます。
▼オフライン
・展示会
・セミナー
・テレアポ
・フィールドセールス（訪問営業）
・インサイドセールス（内勤営業）
▼オンライン
・コンテンツマーケティング
・比較サイト
・Web広告
・メールマーケティング
・SNS
・ホワイトペーパー（資料ダウンロード）
「BtoC」のマーケティング手法
BtoCは「マスマーケティング」と呼ばれる、テレビやラジオ、新聞、雑誌などのマスメディアを使って、不特定多数の消費者に自社の商品やサービスをアピールするマーケティング手法が主流となっています。近年は、スマートフォンやSNSで情報を収集する一般消費者が増加したことにより、Web広告やSNSでの発信に力を入れる企業も増加しています。BtoCでは、他社の商材に簡単に乗り換えることができるため、「何度もリピート購入してくれる」「情報をシェアしてくれる」「会社への信頼を抱いてくれる」お客様（ロイヤルカスタマー）を多く獲得することで、売り上げを安定させることが重要です。
多くの消費者に商品を知ってもらうための、BtoCのマーケティングの手法には次のようなものが挙げられます。
▼オフライン
・マスマーケティング
▼オンライン
・コンテンツマーケティング
・Web広告
・メールマーケティング
・SNSマーケティング
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「BtoB企業」「BtoC企業」のメリット
「BtoB」と「BtoC」の違いが分かったところで、「BtoB企業」と「BtoC企業」の魅力、入社のメリットをご紹介していきます。「BtoB」と「BtoC」、どちらの企業を志望するか迷っている人はぜひ参考にしてみてください。
▼「BtoB企業」のメリット
①就活におけるライバルが少ない
②ビジネスの経営基盤が安定している
③社会貢献性の高い大規模なビジネスに携われる
▼「BtoC企業」のメリット
①知名度の高い企業の一員として働ける
②世の中の役に立っているという実感が得やすい
③市場リサーチ力が鍛えられる
以下で詳しく解説していきます。
「BtoB企業」のメリット
まず、BtoB企業のメリットを3つご紹介します
①就活におけるライバルが少ない
BtoB企業はBtoC企業と比較して、就活におけるライバルが少ないため魅力的です。
BtoC企業は知名度が高い分、就活では競争率が高くなるというデメリットがあります。その一方でBtoB企業は知名度という軸にとらわれず、企業の魅力を理解した学生が応募することが多いため、ライバルが少ない傾向があります。そのため、比較的内定をもらいやすく、BtoB企業の魅力の一つと言えるでしょう。
②ビジネスの経営基盤が安定している
ビジネスの経営基盤が安定していることは、BtoB企業の魅力の1つです。
BtoB企業は、継続的に取引を行ったり、定期的に決まった量の発注がされたりなど、BtoC企業と比較して、売上に波が無いことが特徴です。それに加え、製品の製造やサービス提供には専門的な技術を要することが多いため、他社の新規参入が難しいという特徴もあります。そのため、他社との価格競争をせずとも商品やサービスを販売できる環境が整っています。
働く立場から考えると、経営基盤が安定しており、給与や賞与の変動が発生しにくい点は大きなメリット・魅力と言えるでしょう。
③社会貢献性の高い大規模なビジネスに携われる
BtoBでは、商品やサービスの価格が高くビジネスの規模が大きい分、社会貢献性の高い大規模なビジネスに関わる機会が多いです。
例えば、電車や自動改札機の製造といったインフラ事業やエレベーターやエスカレーターといったビル内設備の提供等、間接的に私たち消費者のためになっている商品・サービスが多いです。BtoB企業の直接的な取引相手は企業ですが、その先には一般消費者がいます。そのため、企業のために役に立つ商品やサービスは、間接的に一般消費者の役に立っているのです。
ひとつの会社との取引で多くの消費者の生活を支えることができるという点で、「誰かの役に立ちたい」と思っている人にとって魅力的な企業であるといえるでしょう。
「BtoC企業」のメリット
次に「BtoC企業」のメリットを3つご紹介します。
①知名度の高い企業の一員として働ける
BtoC企業の大きな魅力は何といっても知名度の高い企業の一員として働けることです。テレビCMや電車広告で目にしたことが合ったり、実際に生活の中で愛用している商品を製造している企業で働けることは大きなやりがいにもつながるでしょう。
②世の中の役に立っているという実感が得やすい
自社の商品やサービスが直接消費者の生活に影響を与えるため、自分の働きによって世の中の役に立っているという実感を得やすいことも魅力の1つです。
消費者が実際に自社製品を購入する姿を見ることができたり、商品の感想を周囲の人から直接聞くことができたりなど、人々の生活を支えているという実感を得やすいです。このような実感が仕事に打ち込むためのモチベーションに繋がるでしょう。
③市場リサーチ力が鍛えられる
市場のリサーチ力が鍛えられる点もBtoC企業で働く魅力の1つです。
BtoC企業は、市場の需要や消費者のニーズ、トレンドを敏感に感じ取り、迅速に対応することが求められます。日々移り変わる消費者のニーズを理解したうえで、企画を提案したり、商品の製造判断をすることは大きなスキルアップの機会となるでしょう。
「BtoB企業」「BtoC企業」で働く際のデメリット
ここまで、「BtoB企業」と「BtoC企業」の魅力、入社のメリットについて紹介してきましたが、その一方で注意点もあります。ここからは、「BtoB企業」と「BtoC企業」で働く際の注意点・デメリットについて紹介していきます。
▼「BtoB企業」で働く際のデメリット
①業務ごとの責任が大きい
②ノルマや目標の達成が難しい
▼「BtoC企業」で働く際のデメリット
①長時間労働・休日出勤の可能性がある
②インセンティブの割合が高く、給料が安定しないことがある
「BtoB企業」で働く際のデメリット
まずは、「BtoB企業」で働く際のデメリットを2つご紹介します。
①業務ごとの責任が大きい
「BtoB企業」で働く際の注意点として、業務ごとの責任が大きいことが挙げられます。
BtoB企業は1つの取引単価が高く、受注の有無によって何百万、何億という売上が変化します。また、BtoB企業の商材は市場規模が大きく、社会にとって重要な商品を扱っているため、リスク管理の重要性が増します。
どの仕事にも責任はついてきますが、BtoB企業はBtoCと比較してより責任が重いことを知っておきましょう。
②ノルマや目標の達成が難しい
BtoB営業は、ノルマや目標を設定されていることが多い傾向にあります。
BtoB企業は、一度の取引での金額や数量が大きい一方で、購買決定に時間がかかることや、決裁者に直接営業できず、担当者を介する必要があることなど、成約に至るまでの道のりはBtoC企業よりも厳しいです。初めのうちはなかなか成果を得ることができずにノルマや目標が大きなプレッシャーとなることがあります。
企業によって、ノルマ設定の仕方は異なるため、選考に参加する前に事前にどのように目標設定を行っているのかを把握しておくことをおすすめします。
「BtoC企業」で働く際のデメリット
続いて、「BtoC企業」で働く際の注意点を2つご紹介します。
①長時間労働・休日出勤の可能性がある
「BtoC企業」で働く際には、長時間労働や休日出勤の可能性があることを知っておきましょう。
BtoCの営業職は特に、商談時間に制限がなく、お客様の都合に合わせることが多いため、労働時間が長くなったり、休日出勤が必要となったりする可能性があります。BtoB企業は営業時間内に商談が終わることが多いため、勤務時間や休日出勤の有無にこだわりのある人はBtoB企業への就職をおすすめします。
同じ「BtoC企業」の中でも、残業や休日出勤の有無といった働き方は大きく異なります。企業研究を十分に行い、自分の望む働き方に合っているかを確認したうえで応募するようにしましょう。
②インセンティブの割合が高く、給料が安定しないことがある
BtoC企業では、成績に基づくインセンティブの割合が高いために、給料が安定しないケースがあります。
個人の成績を正答に評価するために、売り上げ成績に基づいてインセンティブを設けている場合があります。企業によっては基本給が安めに設定され、インセンティブによって大きく変動することがあるため注意が必要です。
しかし、成果を出すことができれば、同世代の人よりも給与をもらえる可能性もあるため、「安定した仕事をしたいのか」「頑張って高収入を得たいのか」等、就職活動の軸を明確にした上で企業を選択するようにしましょう。
「BtoB企業」「BtoC企業」に向いている人の特徴
ここからは、「BtoB企業」と「BtoC企業」に向いている人の特徴をご紹介します。
「BtoB企業」と「BtoC企業」の特徴を理解したうえで、自分はどちらの企業に向いているのか参考にしてみてください。
▼「BtoB企業」に向いている人の特徴
・ビジネススキルや専門知識を深めたい人
・分析や論理的思考が得意な人
・縁の下の力持ちになれる人
▼「BtoC企業」に向いている人の特徴
・感情へのアプローチが得意な人
・創造性と柔軟性がある人
・トレンドに敏感な人
「BtoB企業」に向いている人の特徴
BtoB企業では、対企業の取引であるためビジネススキルや業界の知識、専門的な知識・スキルが重要となります。そのため、物事をしっかりと分析し、ビジネス戦略に基づいた論理的志向をもとに提案ができる人が向いているといえるでしょう。
また、BtoB企業のサービスは一般消費者向けの広告を出さないために知名度が低い傾向があります。一般消費者の目には見えにくい場所で必要不可欠な商品やサービスを提供しているため、裏でサポートをすることにやりがいを感じられる人に向いているといえるでしょう。
「BtoC企業」に向いている人の特徴
BtoC企業では、消費者の感情や好みに訴え、意思決定を促すことが重要となります。そのため、消費者のニーズを即座に理解し、魅力的な商品を提案することができる人が向いているといえるでしょう。
また、BtoC市場では消費者の好みやトレンドが頻繁に変化し、価格競争が激しい傾向があります。創造性や柔軟性を持ち、トレンドに合わせてマーケティング戦略を展開できる人が向いているといえるでしょう。
企業のビジネスモデルを調べる方法
ここからは、志望企業が「BtoB企業」「BtoC企業」のどちらなのかを調べる方法について解説していきます。就活をはじめ方は、どのように企業のビジネスモデルを調べたらいいかわからないこともあると思います。以下の内容を参考に、志望企業のビジネスモデルへの理解を深めていきましょう。
▼企業のビジネスモデルを調べる方法
・企業HPを検索する
・就活サイトの情報を調べる
・企業説明会に参加する
以下で詳しく解説していきます。
企業HPを検索する
まず初めに確認するべき場所は、企業のホームページや採用サイトです。
企業HPや採用サイトには、事業内容を紹介するページが用意されていることが多いです。事業内容紹介ページの中から、その会社がターゲットとしている顧客は企業・団体なのか、あるいは一般消費者なのかを確認することができるでしょう。
事業内容の紹介ページが無い場合には、その企業のIR情報や会社概要のページを確認してみてください。
就活サイトの情報を調べる
次におすすめしたいのが、マイナビやリクナビといった就活サイトの情報を調べることです。
就活サイトでは企業紹介ページがあり、事業内容について細かく記載されていることが多いです。企業紹介のページから、その会社がターゲットとしている顧客を確認しましょう。
企業説明会に参加する
企業HPを見ても、就活サイトの情報を見ても、BtoBなのかBtoCなのかを判断できないときには、企業説明会に参加してみましょう。
企業説明会では、ほとんどの会社が事業内容についての説明を行うため、その会社でどのようなビジネスモデルをとっているのかがわかるでしょう。説明を聞いていてわからなかった内容に関しては、質疑応答のタイミングでその場で質問することが可能です。
就職活動では、その企業についてどれだけ理解しているかが重要なカギを握ります。志望企業の事業内容やビジネスモデルを正確に把握し、志望動機やキャリアビジョンを考えるなどの対策をとることが重要です。
「BtoB」ビジネスをメインとする企業5選
「BtoB」と「BtoC」の企業の違いは分かったけど、実際にどのような企業が存在するのか気になる、ビジネスモデルはわかったけど、具体的にどのような商材を取り扱ってるのかイメージしづらい、という人はいませんか。
ここからは、「BtoB」「BtoC」のビジネスをメインとして展開している企業にはどのような会社があるのか、またどちらのビジネスも行っている企業にはどのような会社があるのかをご紹介します。
まずは「BtoB」ビジネスをメインに行っている企業をご紹介します。
▼「BtoB」ビジネスをメインとする企業5選
株式会社キーエンス
株式会社村田製作所
TOTO株式会社
AGC株式会社
三菱マテリアル株式会社
株式会社キーエンス
株式会社キーエンスは、1974年に設立されたファクトリー・オートメーション（FA）の総合メーカーです。主にFA用センサ、測定器、画像処理機器などの開発・販売を行い、製造業の生産性や品質向上に貢献しています。世界46ヵ国に250拠点を持ち、約35万社の企業と取引を行っているグローバル企業です。
「BtoB」の事業としては、ファクトリーオートメーション（FA）向けのセンサや測定器、顕微鏡などの開発・販売で、製造業の生産性向上を支援しています。
【参考】株式会社キーエンス『キーエンス』
株式会社村田製作所
株式会社村田製作所は、1944年に創業し、1950年に設立された電子部品メーカーです。ファンクショナルセラミックスを基盤とした電子デバイスの開発・製造・販売を行い、積層セラミックコンデンサやインダクタなどを主力製品としています。本社は京都府長岡京市に位置し、世界中に関連会社を持つグローバル企業です。
「BtoB」の事業としては、ファンクショナルセラミックを基盤とした電子デバイスの研究開発・製造を行い、電子機器メーカーに供給しています。
TOTO株式会社
TOTO株式会社は、1917年に設立された日本を代表する住宅設備機器メーカーです。衛生陶器や水栓金具、システムキッチンなどの製造・販売を行い、国内外で高いシェアを持っています。本社は福岡県北九州市に位置し、世界中に拠点を展開しています。
「BtoB」の事業としては、衛生陶器や水栓金具などの住宅設備機器を、建設業者や不動産業者などの法人顧客に提供しています。
AGC株式会社
AGC株式会社は、1907年に設立された世界最大級のガラスメーカーであり、化学品やセラミックスなどの素材事業も展開しています。本社は東京都千代田区に位置し、世界各地に生産拠点を持つグローバル企業です。
「BtoB」の事業としては、ガラス・電子・化学品・セラミックスなどの素材を製造し、自動車メーカーや建設業者、電子機器メーカーなどに供給しています。
【参考】AGC株式会社『AGC』
三菱マテリアル株式会社
三菱マテリアル株式会社は、1871年に設立された日本を代表する総合素材メーカーです。非鉄金属やセメント、電子材料などの製造・販売を行い、幅広い産業分野に製品を供給しています。東京都千代田区に本社を構え、国内外に多数の事業拠点を持つ企業です。
「BtoB」の事業としては、非鉄金属やセメント、電子材料などの製造・販売を行い、自動車、電子機器、建設業界などの法人顧客に提供しています。
「BtoC」ビジネスをメインとする企業5選
次に、「BtoC」ビジネスをメインに行っている企業をご紹介します。
▼「BtoC」ビジネスをメインとする企業5選
株式会社JTB
東日本旅客鉄道株式会社
アサヒビール株式会社
ソニーグループ株式会社
トヨタ自動車株式会社
株式会社JTB
株式会社JTBは、日本最大級の旅行会社であり、旅行業界では世界有数の事業規模を誇ります。本社は東京都品川区に位置し、1963年に財団法人日本交通公社の営業部門を分割・民営化して設立された企業です。
「BtoC」の事業としては、国内外の旅行商品を提供しています。パッケージツアー「ルックJTB」（海外旅行）や「エースJTB」（国内旅行）など、多彩な旅行プランを展開し、顧客の多様なニーズに応えています。
東日本旅客鉄道株式会社
東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）は、1987年に設立された日本最大の鉄道事業者の1つです。7,418.7kmの交通網を保有し、駅数は1,681駅、1日あたり約1,557万人の輸送人員を誇ります。
「BtoC」の事業としては、鉄道サービスの提供を中心に、駅ナカ商業施設「エキュート」や「グランスタ」の運営、Suica電子マネーサービス、旅行業、ホテル業などに取り組んでおり、多角的なサービスを展開し、顧客の日常生活をサポートしています。
アサヒビール株式会社
アサヒビール株式会社は、アサヒグループホールディングスの中核企業として、ビールや発泡酒などのアルコール飲料の製造・販売を行っています。本社は東京都墨田区に位置し、国内外で高い市場シェアを誇る企業です。
「BtoC」の事業として、メインとしては「アサヒスーパードライ」などのビール製品を提供しています。また、ノンアルコール飲料やチューハイなど、多様な製品ラインナップを展開し、幅広い顧客層の嗜好に対応しています。
ソニーグループ株式会社
ソニーグループ株式会社は、エレクトロニクス、ゲーム、エンターテインメント、金融など、多岐にわたる事業を展開するグローバル企業です。本社は東京都港区にあり、1946年に設立されました。
「BtoC」の事業としては、テレビ、オーディオ機器、スマートフォン、ゲーム機「PlayStation」シリーズなどの電子製品を提供しています。また、映画、音楽、金融サービスなど、多様なコンテンツやサービスを通じて、顧客の生活を豊かにしています。
トヨタ自動車株式会社
トヨタ自動車株式会社は、世界最大級の自動車メーカーであり、乗用車、商用車、関連部品の開発・製造・販売を行っています。本社は愛知県豊田市に位置し、1937年に設立されました。
「BtoC」の事業としては、「プリウス」「カローラ」「ランドクルーザー」など、多様な車種を提供しています。また、ハイブリッド車や電気自動車などの環境対応車の開発・販売にも注力し、顧客の多様なニーズに応えています。
「BtoB」と「BtoC」両方のビジネスを行っている企業3選
最後に、「BtoB」と「BtoC」両方のビジネスを行っている企業をご紹介します。
▼「BtoB」と「BtoC」両方のビジネスを行っている企業3選
株式会社サイバーエージェント
Amazon.com Inc.
オムロン株式会社
株式会社サイバーエージェント
株式会社サイバーエージェントは、1998年設立の日本のインターネット総合サービス企業です。
「BtoB」として行っている事業は、インターネット広告事業を展開した、企業のデジタルマーケティング支援です。また、企業向けにデジタルトランスフォーメーション（DX）支援サービスを提供するなど、事業成長をサポートしています。
「BtoC」の事業としては、動画配信サービス「ABEMA」やスマートフォン向けゲームの開発・運営等、エンターテインメントサービスを提供しています。
Amazon.com Inc.
Amazon.com Inc.は、1994年に設立されたアメリカの多国籍テクノロジー企業で、ワシントン州シアトルに本社を構えています。電子商取引、クラウドコンピューティング、デジタルストリーミング、人工知能など、多岐にわたる事業を展開する企業です。
「BtoB」として行っている事業は、法人向けマーケットプレイス「Amazonビジネス」の運営、企業や個人事業主向けに特化した商品やサービスの提供です。また、クラウドサービス「Amazon Web Services（AWS）」を通じて、企業のITインフラやアプリケーション開発を支援しています。
「BtoC」として行っている事業は、オンラインショッピングプラットフォーム「Amazon.com」の運営です。さらに、会員制サービス「Amazon Prime」を通じて、動画配信、音楽ストリーミング、電子書籍の読み放題などのサービスを展開しています。
オムロン株式会社
オムロン株式会社は、1933年に創業し、1948年に設立された日本のエレクトロニクス企業です。オートメーション機器、電子部品、社会システム、ヘルスケア機器など、多岐にわたる事業を展開しています。
「BtoB」として行っている事業は、工場の自動化を支援する制御機器や電子部品の開発・製造を行い、製造業や通信業界などの企業にソリューションを提供することです。また、社会インフラ向けに自動改札機や太陽光発電用パワーコンディショナーなどのシステムを提供しています。
「BtoC」の事業としては、一般消費者向けに、電子血圧計や体温計などのヘルスケア製品を提供し、家庭での健康管理をサポートしています。
【参考】オムロン株式会社『企業HP』
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さいごに
「BtoB」とは企業間取引、「BtoC」とは企業対消費者の取引のことを言います。ビジネスモデルが異なるだけで、働くメリット・デメリットや働き方が大きく異なることが理解できたかと思います。
「BtoB」と「BtoC」のどちらのビジネスモデルが自分に合っているかわからない人は、どんな人に対してどんな商品・サービスを提供していきたいかをイメージしてみましょう。
