インテリア業界を目指す人必見！職種や最新企業ランキングを紹介
2024/01/05
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インテリア業界とは？
インテリア業界とは、私たちの日常生活に身近な家具や雑貨を提供する業界のことです。居住空間内で必要とされるすべての商品を取り扱います。
ここでは、インテリア業界を「家具」「生活雑貨」「住宅設備」の３つに分けて紹介します。
①家具
インテリア業界といって一番に思いつくのが、「家具」でしょう。
さらに、家具は、
●家庭用家具
●オフィス家具
の2つに分類されます。
家庭用家具とは、ベッドやソファ、机や椅子など日常的に居住空間で使用する家具のことを指します。オフィス家具とは、会社のオフィスで利用される椅子や机などを指します。
②生活雑貨
生活雑貨とは、部屋の飾り付けやキッチン雑貨などを指します。自分の好みに合わせて、生活を彩るために利用するものとされています。
③住宅設備
住宅設備とは、内装の一部のことを指します。例えば、トイレや風呂、洗面台、キッチンシンクなどが住宅設備に当たります。
インテリア業界の主な職種
近年、インテリア業界を牽引する大手企業は商品企画、製造や物流、販売までを一貫して行う場合が増加しています。そうすることで大幅なコストカットにつながるのです。
一方、自社工場を持たずに提携企業で生産して自社で販売を行う企業、輸入販売やオーダーメイドに特化した企業など企業形態はさまざまです。
ここでは、一般的な職種と仕事内容を以下で解説します。
●営業
●販売
●商品開発
●インテリアコーディネーター
営業
インテリア業界の営業は、インテリアショップなどに自社の製品をおいてもらえるように提案する業務です。
販売
インテリア業界における販売は、主に販売店での接客に当たります。商品のおすすめポイントを説明したり、コーディネートを提案したりと、商品に対する世間の意見を間近で感じることができる仕事です。
また、店舗の一部で展開されている部屋のコーディネート例などは、店舗の販売スタッフが行う場合もあります。空間づくりに興味がある方にとっては、面白い仕事だと言えると思います。
インテリア業界大手のニトリは、総合職で入社しても、顧客の声を直接聞くことができる現場を経験するために、数年間は店舗の販売スタッフとして働きます。
商品開発
時代や季節に合わせて新たな商品を展開したり、ニーズに合わせて既存の商品を改良して世に出すのが、商品開発の仕事です。
また、バイヤー職種を募集している企業もあります。バイヤーとは、売れそうな商品を見つけ出し、仕入交渉を行って買い付けることが仕事です。
インテリアコーディネーター
床や壁などの内装、照明やカーテン、カーペットやソファなど、インテリアをコーディネートして顧客に提案する仕事です。顧客のニーズに合った提案が求められるため、要望を引き出すコミュニケーション能力が求められると言えるでしょう。
インテリアコーディネーターには独自の資格があります。インテリアに関する幅広い商品知識を身に付け、取得後は住宅・インテリアメーカー、工務店、販売店などでインテリアの計画や商品選択のアドバイスを行うことができます。
インテリア業界の代表企業
ここでは、インテリア業界に分類される代表的な企業を紹介します。みなさんも知っている企業が多いのではないでしょうか？
各企業の売上高や平均年収などの数値的なデータは、2022年度の有価証券報告書を参考にしています。
ニトリホールディングス
売上高 9,480億円
従業員数：972人
平均年齢：40.2歳
平均勤続年数：12年
平均年収：787万円
ニトリは、「製造物流IT小売業」として、商品企画や仕入から物流、販売のプロセスまですべて自社で手がけています。他の会社が仲介することがないため、手数料を省くことができたり、製造段階において自由に費用を削減することができたりするため、低価格を実現し続けることができています。
国内海外合わせて902店舗を展開しています。そのうち、海外は、台湾が53店舗、中国大陸が67店舗、アメリカ、シンガポールに1店舗、マレーシアに7店舗を構えており、さらなる海外進出が期待される企業だと言うことができます。製品もユニークなものが多く企画され、「日常の小さな不便を低価格で解消してくれる」のがニトリです。
また、下の写真のように法人への営業として企業の休憩室や施設の一区画などのコーディネートも行っています。
株式会社良品計画
売上高 5,814億円
従業員数：2,874人
平均年齢：38.4歳
平均勤続年数：8.31年
平均年収：602万円
良品計画は、みなさんが知っているであろう無印良品を展開する会社です。シンプルなデザインが国内だけでなく世界中に受け入れられており、「MUJI」という名で展開されています。
無印良品に行ったことがある人はわかるかもしれませんが、家具や雑貨だけでなく、食品や衣料品まで商品が展開されており、仕事の幅が広い企業だと言うことができるでしょう。
さらに最近では、「Cage＆Meal MUJI」というカフェを併設した店舗や、シンプルさや木のぬくもりを大切にした「無印良品の家」、ホテル事業まで行っているのです。
また、買い物をしたりレビューを書くとポイントがたまるスマホアプリ「MUJI passport」も展開しており顧客獲得に寄与しています。
イケア・ジャパン
イケアは上場企業ではないので明確な数値データはありませんが、業界動向サーチのデータによると、2021年から2022年の売上高は939億円とされています。
イケアはスウェーデン発祥の家具メーカーです。以前は地方や郊外の大型店舗が主でしたが、最近では東京を中心に一人暮らしの需要を満たす小さな店舗もできています。オシャレな製品が多いので見るだけでわくわくしますよね。
イケアは、豊富な品揃えと低価格、サステナビリティを強みとしています。この低価格を成り立たせている方法は、あらゆることが消費者自身に任されているという点にあります。
自分で商品を選んでカゴに入れてレジに持っていき、基本は自分で持ち帰って自分で組み立てる。これによって、人件費や配送費のコストを抑えているのです。
東京インテリア家具
東京インテリア家具は、栃木県宇都宮市で創業した家具・インテリア・ホームファッションのチェーンストアです。全国に300店舗以上を展開している実績もあり、東南アジアへの海外進出にも積極的です。
企業理念の「より良いものをより安くお客様に提供すること」どおり、プライベートブランドの開発にも力を入れながら、一店舗に2万〜3万点の多彩なアイテムを展開することを大切にしています。お客様の多様なニーズに応えているのです。
2022年度の売上は、約1,000億円とされています。
株式会社アルフレックスジャパン
アルフレックスは、イタリアのブランド「アルフレックス社」の日本法人です。現在では国内に60店舗以上の直営店を展開しています。
アルフレックスの製品は、デザイン性と機能性を兼ね備えています。また、高品質な素材と丁寧な製造工程を経て、長く愛用できるものづくりを目指しています。ソファに強みを持っていますが、椅子やテーブル、ベッド、収納家具もおしゃれな製品がそろっています。
また、写真のようにコーディネート相談も担っています。オフィスや商業施設、マンションなどの建築プロジェクトにおいて、家具・カーテンやラグ・照明などを含めたトータルコーディネートを行い、部屋のインテリアを総合プロデュ―スしているのです。
これらのさまざまな事業を含めて、2022年度の売上高は約300億円だったようです。
参照：arlex
インテリア業界の動向
ここでは、インテリア業界の現状について解説します。市場規模はどのくらいか、業界トレンドは何なのかを理解することで、業界研究につながります。
インテリア業界の市場規模
インテリア業界の市場規模は、食品や飲料・生活家電やAV機器に次いで多い規模を誇っています。
以下は2022年の物販系分野の市場規模を一覧にしたものです。生活雑貨、家具、インテリアは、2兆3541億円を誇っています。（ただ、ここには家事雑貨や家事用消耗品が含まれていて、全体の7割ほどを占めています。）
生活雑貨、家具、インテリア業界はEC化率も良く、市場規模も1年で大幅に拡大しました。
インテリア業界のトレンド
ここでは、インテリア業界に見られるトレンドを紹介します。
リモートワークの普及による生活の変化
コロナ禍で在宅ワークが普及したことで、自宅で集中して作業ができる作業用デスクやチェアを必要とする人が増えました。また、自宅への快適さを求める人が増え、寝具やインテリア雑貨も好調だったようです。
海外展開が進んでいる
各企業は海外展開を進め、事業範囲を広げています。
例えば、ニトリは台湾に53店舗、中国大陸に67店舗、シンガポール・マレーシア・アメリカに各1店舗を展開しています。（2023年3月31日時点）特に中国には大規模な物流センターを設け、中国向けの供給拠点かつアジア各地の生産・調達工場と日本国内を結ぶ物流拠点としての役割を果たしている。
また、無印良品は「MUJI」としてアジア、ヨーロッパ、アメリカなど世界各国に展開しています。2022年8月の時点では、国内店舗が532店舗であるのに対し、海外店舗は604店舗と海外での事業を加速させています。
ECサイトでの買い物が普及
ECサイトで商品を購入するという人が増えてきています。大手のニトリやIKEAもアプリ・サイトを持っていて、今ではこれが当たり前になっているかもしれませんが、EC化率は2014年の時点で15.49％でした。それが2022年には29.59％まで伸びており、これは物販系分野の市場においても普及が進んでいると言うことができます。
「LOWYA」というデザイン性に優れたインテリアショップは、実店舗を持たずEC内だけで商品の販売を行っています。ネット販売のみにすることで、店舗の人件費などが抑えられるため、比較的安価で質の高い製品を提供することが可能となるのです。
私たち消費者からしても、インテリアや生活雑貨は持ち帰るのが大変でした。しかし、大きく重い商品を運ぶ手間や配送手続きを行う手間を省くことができるのでとても便利になったと言えます。
参照：LOWYA
生活雑貨の拡充
大型家具がECで購入できるようになったことで、実店舗では生活雑貨を拡充させる動きが強まっています。キッチン用品やバス用品、小物や雑貨などの販売が売上を支えています。
特にニトリでは、キッチン用品やインテリア雑貨などを中心として販売する「デコホーム」を各地に広げています。人々の生活に密着した商品展開であるため、主にショッピングモールや駅前に設けられています。また、IKEAは渋谷や新宿に都市型店舗を展開、無印良品は衣料品のみを扱う店舗、食品のみを販売している店舗などがあります。
さいごに
インテリア業界への理解を深めることができましたでしょうか？
インテリアを見るのが好き、自分の部屋のレイアウトを考えるのが好き、という人も多いかと思います。インテリアが好きな人には、好きなことを仕事にできるインテリア業界は魅力的です。
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