企業選びで福利厚生が大事って本当？福利厚生のメリットや種類を解説
2024/02/08
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福利厚生は企業によって充実度が違ったり、内容も大きく異なります。
福利厚生に惹かれて企業に興味を持つ就活生も多いかと思います。本記事では、なぜ企業によって福利厚生の充実度が違うのか、企業の福利厚生の種類や、調べる方法をお話ししていきます。
2024年卒の大学生活動実績調査によると、「企業に安定性を感じるポイントは？」の質問で「福利厚生が充実していること」と選択した人が最多という結果でした。また、近年企業を選ぶ際に安定性を求める学生が増えてきています。
福利厚生を重要視すると答えた学生のコメントでは、「生活が安定して送れるぐらいの給与がほしい」「結婚や出産をしても新卒で入った会社で働き続けていきたい」との声がありました。
近年、安全性の情報材料として福利厚生の充実度や給与への注目が高まっていると考えられます。以上の情報と合わせて本記事を読んでみてください。
【参考】「新卒採用における待遇・福利厚生の注目度の高まり―企業の取り組みと求められる情報発信とは？」マイナビキャリアリサーチLAb
【参考】「新卒採用における待遇・福利厚生の注目度の高まり―企業の取り組みと求められる情報発信とは？」マイナビキャリアリサーチLAb
福利厚生が整っている企業で働くメリット
最初に、福利厚生が充実している企業で働くメリットを3つ紹介します。
①金銭的に安定する
まずは、給与が安定しやすいというメリットがあります。福利厚生の中には、資格手当や、住宅補助、資格手当など、金銭的に支給してくれる制度が多いです。
これは、給与とは別になるので、実質手取りが増えるということで、働くモチベーションにつながります。
②モチベーションが保ちやすい
福利厚生が充実してると、仕事のモチベーションが保てるというのもメリットの1つです。
給与やボーナスなどの報酬とはまた違う福利厚生は、毎日仕事をしていて贅沢なご褒美と捉えることができます。
毎日仕事をしていて、オフィスの中にカフェスペースがあったり、リフレッシュ休暇を取得できると、働きやすくなり仕事へのモチベーションにそのまま直結します。
③女性が働きやすい
福利厚生は働く女性を支えてくれるというメリットがあります。
今後、結婚や出産などのライフイベントにより、企業で働くことが難しいと感じてしまうことがあるかもしれません。
今後、結婚や出産などのライフイベントにより、企業で働くことが難しいと感じてしまうことがあるかもしれません。
そうならないためにも、最近でもワークライフバランスを取りやすくするための制度や、福利厚生を充実させている企業が増えています。
例えば、社員向けの託児サービスや、保育園の引き取り時間に合わせて退社をするフレックスタイム制度などの柔軟な勤務制度を導入していると、仕事と生活のバランスが取りやすいでしょう。
企業が福利厚生を充実させる目的
会社が福利厚生を充実させる目的は、以下の通りです。
1.会社に長年勤めてもらいため
2.採用力向上のため
3.節税のため
そもそも企業は福利厚生をなぜ充実させるのでしょうか。福利厚生を手厚くするには企業側もコストや管理などの負担が大きくなります。
それだったら、給与を上げてくれれば良いのにと思う方もいるでしょう。以下で企業側が福利厚生を充実させる理由を解説していきます。
1.会社に長年勤めてもらいたいため
社員の定着率を上げることは、福利厚生を充実させる重要な目的の1つです。
活躍している社員が辞めてしまうのは、会社にとって大きな損失です。
また、穴埋めで新しい社員を受け入れても、育成に時間とコストがかかります。しかし、必ず優秀な社員になるとは限りません。
そのため、今活躍している社員に長く働いてもらうことが、最も効率的な人材活用です。
魅力的な福利厚生を充実させ、社員の満足度を高めることが重要です。
2.採用力向上のため
採用力を向上させることも、福利厚生を充実させる目的の1つです。
業界によっては、人手不足により採用活動がうまくいっていない企業も増えています。労働人口も減っている現状の中でも、企業は1人でも多くの優秀な社員を採用したいと考えています。
学生の皆さんも、もし福利厚生が充実している企業と、そうではない企業に入社したいかを比べた時に、他の条件に差がなければ、福利厚生が充実している会社の方に惹かれるでしょう。
3.節税のため
就活生にとってはあまり馴染みがないかもしれませんが、福利厚生を充実させる理由の1つに、節税対策があります。福利厚生の維持やコストは、条件を満たせば、会社の経費として計上することができます。
企業は経費が増えれば課税対象の所得が減り、法人税を節約することができます。
福利厚生よりも給与を上げてほしいと思うかもしれませんが、給与が上がると所得税も増える仕組みになっています。
一方、福利厚生が充実する分には、条件を満たせば、所得税の対象にはなりません。
そのため、給与アップよりも、福利厚生を充実させる方が、企業と社員どちらにとっても節税効果が高いのです。
給与が高いことは、1つの魅力的なポイントですが、福利厚生が充実している企業を選ぶのも、就職活動の際には考慮すべきポイントといえるでしょう。
福利厚生の種類をおさえておこう
福利厚生には「法定福利」と「法定外福利」の2種類があります。まずはこの違いを把握しておくことが必要です。
①法定福利
「法定福利」とは、法律で義務づけられている福利厚生を指します。社会保険料の企業負担分を企業が負担することがこれに当たり、どの企業も同様に行っているものです。
②法定外福利
一方で「法定外福利」は、企業独自の福利厚生です。法定福利以外に企業が費用を負担して従業員に提供する福祉施策のことです。
例えば、家賃補助、レクリエーション活動への補助、育児・介護支援、カフェテリアプランなど内容は企業によってさまざまです。
企業の福利厚生を調べる方法
企業の福利厚生はどこから情報を収集できるのでしょうか。ここでは、企業の福利厚生の調べ方を紹介します。
①企業の採用サイト
採用サイトは、企業の福利厚生に関する情報を確認する最も基本的な方法です。多くの企業では、採用サイトに福利厚生の概要や、具体的な内容を記載しています。
気になる企業があったら、まずは企業の採用サイトをチェックしてみましょう。
②説明会や面接
企業説明会や面接でも、福利厚生について詳しく知ることができます。
企業説明会は、ほとんどの企業が福利厚生について説明する時間があることがほとんどです。
また、具体的な福利厚生についても、質問できる機会なので、自分の希望に合っているかどうかを確認することができますね。
③OB・OG訪問
OB・OG訪問で、社会人に福利厚生について質問することも有益です。
OB・OG訪問は基本的には1対1で行うことが多いため、質問できる時間が沢山設けられています。
そのため、説明会や面接では少し聞きづらい福利厚生についても、OB・OG訪問を通して聞くことができます。
実際に働いている社会人のリアルな意見を聞けるOB・OG訪問は信憑性が高いですよね。
しかし、福利厚生についての質問のためだけにOB・OG訪問をすることはおすすめしません。社会人にとってOB・OG訪問は、忙しい時間の合間を縫って行っています。
そのため、福利厚生のみの質問だけだと、「福利厚生以外ではうちに興味がないのかな」と思われてしまい、好印象は持たれにくくなってしまいます。
福利厚生は、働きやすさや満足度に大きく影響する重要な要素ですが、質問の仕方には注意が必要です。
「福利厚生について教えてください」ではなく、「育児休暇や介護休暇の制度はどのようなものですか？」「住宅手当はいくらですか？」など、具体的な内容を質問するようにしましょう。
自分の希望や考えを伝えることで、企業の福利厚生が自分に合っているかどうかを判断することができます。
Macherで社会人に話を聞きにいこう
数々のOB訪問アプリなどツールがある中でも、就活生にはMatcher（マッチャー）をおすすめします。
リリースから7年で100万件のマッチングを達成したMatcherのOB・OG訪問機能には以下のような特徴があります。
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・企業・業界研究だけではなく、面接対策やES添削など就活対策もできる
・会いに行ける社会人数はなんと約3.5万人！
詳しくは下記の記事と合わせてご覧ください。
④口コミやSNS
3つ目は、口コミやSNSでの情報収集です。
口コミは実際に働いている社員や、退職した社員のリアルな情報を知ることができます。
福利厚生の種類や有無だけでなく、実際の福利厚生の条件や、利用のしやすさなどの、貴重な意見も見受けることができるかもしれません。
SNSも就活では重要な情報源です。簡単に移動時間や隙間時間で情報集できるSNSも駆使して福利厚生についての理解を深めることをおすすめします。
ただし、口コミやSNSのネット上に上がっている情報は、主観的な意見や、サイトによっては良い内容よりも悪い内容を取り上げられている場合もあります。
他の方法と合わせて比較しながら、正確な情報を収集できるように工夫しましょう。
志望動機に福利厚生は書いてはいけない！？
福利厚生は、重要な企業選びの要素です。就活生の中にも、「福利厚生の条件が良くてこの企業に入社したい」と考えている人は多いでしょう。しかし、志望動機で福利厚生について触れることは、必ずしも良いとは限りません。福利厚生だけを理由に志望していると、採用担当者は「仕事への熱意がないのではないか」と判断する可能性があります。さらに志望動機に福利厚生を書いてはいけない理由を見ていきましょう。
仕事への意欲がないと思われてしまうから
福利厚生にフォーカスした志望動機をみると、選考担当者は「仕事への意欲がない」と捉えられてしまう可能性が高いです。
仕事内容よりも福利厚生の充実度の方に魅力を感じている人は、仕事が合わずに退職の結果に陥るおそれがあります。
多くの企業は、志望動機で、自社を第1志望に選んでいて、やる気ややりがいを感じてくれる人に入社してほしいと考えています。
入社したいという気持ちをアピールしたいのであれば志望動機に福利厚生に書くことはおすすめしません。
自分よがりの印象を持たれてしまうから
福利厚生を志望動機に盛り込んではいけない理由2つ目は、「自分のことを最優先に考える人なのでは？」と思われてしまう可能性があるからです。
福利厚生は、企業側から社員に与える制度であり、企業側は、採用活動を行う上で自社に貢献してくれる人材を欲しがっています。
逆に、自分よがりで、自己中心的な考えを持たれてしまうと、企業側はあまり良い印象は持ちません。
志望動機は、企業側にどう貢献するかをアピールすることが重要です。
以上の理由を踏まえて、福利厚生を志望動機に入れる際には以下の点に注意しましょう。
①福利厚生が、なぜ自分にとって重要なのかを明確に伝えること
②福利厚生以外にも、企業や仕事に対する魅力をアピールすること
例えば、以下のような表現が良い例です。
「私は、ワークライフバランスを大切にしながら仕事に取り組みたいと考えており、貴社の充実した福利厚生に魅力を感じました。また、貴社の事業内容や理念に共感し、将来的に貢献していきたいと考えております。」
この例では、まず福利厚生がなぜ重要なのかを、自分の価値観や目標を踏まえて伝えています。また、福利厚生以外にも、企業や仕事に対する魅力をアピールすることで、仕事への熱意もアピールしています。
貴社のどういった事業内容や理念に共感したかを詳しく伝えるとなお良いでしょう。
福利厚生が志望動機のメインになる場合でも、上記のような工夫をすることで、採用担当者に好印象を与えることができるのでぜひ活用してみてください。
珍しい福利厚生の企業3選
ここでは、大手企業からベンチャー企業まで、珍しい変わった福利厚生を紹介します。
親孝行支援制度
株式会社大和ハウスは、遠方にいる要介護状態の親の介護に関する理由で実家に帰らなくてはいけない時に交通費を会社が負担する制度があります。
出産子育て支援金
株式会社バンダイナムコオンラインでは、「出産子育て支援金」といって、社員の出産時に支援金を支給しています。
1子、2子の誕生には20万円、3子以降の誕生には300万円が支援金として支給されます。
また、子育て支援に関しては、新たに入園・入学される子どもがいる社員に対し、就学祝金を支給する制度もあります。
保育園・幼稚園：50,000円支給
小学校：100,000円支給
中学校：150,000円支給
高校：200,000円支給
アニバーサリー⼿当
株式会社リクルートの「アニバーサリー⼿当」は、有給休暇を連続4日以上取得すると、5万円が年1回支給される制度です。
在籍1年以上の社員を対象として、有給休暇の消化を促進するための取り組みだそうで、実際の社員の方は旅行・資格試験・副業・家族との時間などに使われています。
【参考】働き方・制度・福利厚生｜新卒採用
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