旅行業界とは？ビジネスモデルや仕事内容、売上年収ランキングを解説

2025/04/26

業界の仕事内容

旅行業界のビジネスモデル

旅行業務取扱管理者の資格取得は就活に必須？

旅行業界の売上トップ企業ランキング

旅行業界の平均年収

最新版｜旅行業界の現状・今後の見通し

最新版｜旅行業界でのホットトピック3選

旅行業界と関連のある業界

おわりに

旅行をする人のために、移動手段や宿泊施設の手配や、パッケージ旅行のプランを企画・販売を行う旅行業界。

近年はインターネットの普及によって個人で旅行に出かける人も増えていますが、特に言語のわからない海外旅行などにおいては依然として欠かせない存在となっています。

本記事では、旅行業界に就職したい学生向けに、5分でわかる旅行業界の全体像をご紹介します。業界研究のお役に立てれば幸いです。

旅行業界のビジネスモデル

「旅行業界についてなんとなく興味があるけど、実際どういう業界なのかまだ知らない」という方に向けて、旅行業界の全体像をご紹介します。

旅行業界にある企業は、「旅行会社」と「旅行代理店」に分けられます。

旅行会社

‌JTB、HIS、近畿日本ツーリスト、オリオンツアーといった旅行会社に馴染みがある方も多いのではないでしょうか？

旅行会社では、旅行者のために飛行機などの移動手段やホテルなどの宿泊施設の手配、パッケージ旅行の企画や販売などを行います。例えば、需要のある旅行企画の市場調査を行って、地方自治体などと協力しながらプランを作成し、個人旅行者や企業向けにツアーを紹介することなどが仕事です。

パッケージなどの旅行商品を販売した代金や、手配した宿泊施設・航空会社・鉄道会社などからの手数料から収益を得ています。具体的には「募集型企画旅行」「受注型企画旅行」「手配型旅行」の3つを商品として販売しています。

募集型企画旅行

旅行会社でツアーとして販売されているのが、募集型企画旅行のものです。航空、鉄道、ホテル会社などから乗車チケットや部屋を仕入れて、ツアーのパッケージにまとめて売り出しています。

自社店舗や自社HP、旅行代理店を通じてこの企画旅行に参加する人を募る、という順番で商品を販売するのが募集型企画旅行です。

受注型企画旅行

募集型は最初に自社で行き先や交通手段、ホテルなどを決めて販売しますが、受注型では旅行者からの依頼を受けて、旅行の企画を作成します。

例えば学校から修学旅行の依頼を受ける場合や、企業から社員旅行の依頼を受ける場合などがあります。

旅行する人がどのような目的を持って、何をするために旅行するのかというニーズを汲み取った上で、旅行内容をオーガナイズするのが受注型企画旅行です。

手配旅行

募集型・受注型企画旅行は、旅行内容の詳細を旅行会社側が決めて、予約をすることが仕事でした。一方で手配型旅行では、旅行者がすでにどこにどうやって行きたいのかが決定されています。

そのため旅行会社側は、宿泊施設や乗車券などを手配することが業務です。例えば予約サイトが英語やそのほかの言語となっており、旅行者が自分で予約できない場合などにこの手配旅行が求められます。

旅行代理店

旅行代理店は、旅行会社のツアーなどの旅行商品を代理で販売するお店のことです。

昨今ではオンライン旅行代理店（＝OTA）も登場し、インターネット上で宿泊と移動手段のセット販売などもしています。例えば、じゃらん、楽天トラベル、Booking.com、agodaなどがオンライン旅行代理店に該当します。

旅行代理店は、旅行者に旅行商品を売ることによって収益を得ています。また、旅行会社と契約して代理で商品を販売しているため、収益の一部を旅行会社に代金として支払わなくてはなりません。

旅行業務取扱管理者の資格取得は就活に必須？

旅行会社で旅行商品を販売するために必要な「旅行業務取扱管理者」という国家資格。旅行会社の各営業所には1名以上の旅行業務取扱管理者を配置することが法律で義務付けられています。旅行業界を志望する就活生の中で、旅行業務取扱管理者の資格を事前に取っておく必要があるのか不安に思っている方も少なくないのではないでしょうか。

結論から言うと、就活時にこの資格を取得しているかどうかはそこまで選考に影響がなさそうです。JTBの採用HPにはこのような記載がありました。

「入社の際に資格は必ずしも必要ではありません。実際、入社後に取得する社員がほとんどで、取得に向けた研修や通信教育なども用意されています」

【参考】株式会社JTB キャリアサイト『よくある質問』

「入社後に取得する社員がほとんど」ということで、安心ですね！もちろんこの資格を持っていることで旅行業界への志望度の高さを見せることは可能ですが、ESや面接対策を疎かにしてまでこの資格を取ろうとしなくても良さそうです。

もし時間に余裕があったら勉強してみてもよいでしょう。

旅行業界の売上トップ企業ランキング

旅行業界の売上トップ企業を4社ご紹介します。それぞれの企業概要や求める人物像、新卒での採用職種を記していますので、ぜひ企業選びの参考にしてみてください。
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【参考】株式会社JTB『2024 年 3 月期決算概要』

【参考】株式会社エイチ・アイ・エス『2024年10月期有価証券報告書』

【参考】KNT-CTホールディングス株式会社『第87期有価証券報告書』

【参考】日本旅行株式会社『２０２３年度期末決算（連結・個別）について』

株式会社JTB

日本の旅行業界で圧倒的な存在感を示すのが、1912年に創業された老舗の旅行会社であるJTB。創業当初は海外から日本へ訪れる観光客向けの事業が中心でしたが、現在では「国内旅行といえばJTB」というシェアの高さを誇っています。

2023年時点では、国内旅行市場でのシェア率は42.96%で、他社と比較しても圧倒的に高いです。日本からの海外旅行市場でのシェアは26.47%で、エイチ・アイ・エスと僅差で1位となりました。また、訪日外国人向けのツアー販売などのシェア率は44.89%で、こちらも業界最大となっています。2023年度の取扱額でいうと、国内旅行が約1兆122億円、海外旅行が約2,832億円、訪日外国人向けが約933億円です。

少子化が進む日本において、身体への負担が小さい国内旅行を求める層のニーズが今後大きくなることが予想されます。国内旅行の高いシェアを持っているのが、今後より大きな強みとなるのではないかと考えられるでしょう。
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‌【参考】国土交通省観光庁『旅行業者取扱額2023年度（令和5年度）総計』

求める人物像

JTBは求める人財像として「自律創造型人財」を挙げています。以下の3つは、その求める人財像に必要なマインド、スキル、行動を説明した文章です。

1. マーケットや外部環境の変化をチャンスと捉え、自ら課題をたて、迅速に行動し、挑戦し続ける人

2. 自らの意思と努力で専門性を磨き、夢と好奇心で未来を描き、自己成長し続ける人

3. 国際的な視野をもち、多様性を持つ社内外のメンバーと協働し、新たな価値を創造し続ける人

【参考】JTBグループサイト『求める人財像』

これらのことからJTBの自己PRを書くときに意識するべきポイントは、「課題解決力があるか」「スピード感を持って行動できる実行力があるか」というところだと思われます。

例えば部活やバイト先などで現状を改善するために動いた経験などをアピールできると良いかもしれません。

採用職種

採用職種はグループ会社によって異なります。

例えば株式会社JTBでは、総合コースは「総合職」「デジタル総合職」「エリア総合職」を募集しており、基幹コースは「転居なし」「転居あり」で採用プロセスが分かれています。

総合コースでは渉外営業や店頭販売などを経験した上で、所属する部署が決定します。「デジタル総合職」では、デジタル分野に関わるところに配属されたのち、適性をみた上でキャリアが決まります。基幹コースでは個人のお客様に向けたビジネスのみに携わることになり、店頭販売や電話販売などを地域の店舗で行います。

他にも、株式会社JTB沖縄では沖縄を拠点として営業や企画などを行う総合職を、訪日外国人旅行のサポートを行う株式会社JTBグローバルマーケティング&トラベルではMICE事業やレジャー事業などの範囲で企画提案やオペレーションを行う総合職を募集しています。

まずは自分がどのグループ会社に所属したいのかを事業内容から考え、職種をみていきましょう。

【参考】JTBグループサイト『求人情報』

株式会社エイチ・アイ・エス

‌1980年に設立されたHISは、日本で最も海外旅行の取扱額比率が高いと言う特徴があります。HISの海外旅行の取扱額は約2,555億円で、国内シェアNo.2。JTBの約2,832億円と僅差でした。

またHISは旅行事業の他に、ハウステンボスグループといったテーマパーク事業、エネルギー事業、ホテル事業なども展開しています。

2023年度のセグメント別売上高を見てみると、旅行事業が全体の82.7％でした。

‌【参考】国土交通省観光庁『旅行業者取扱額2023年度（令和5年度）総計』

【参考】株式会社エイチ・アイ・エス『2024年10月期有価証券報告書』

求める人物像

『大きな夢・目標を持ち、失敗を恐れず、挑戦しつづける人』を求める人財像として掲げているHIS。

幅広い事業を行っている同社だからこそ、新しい分野にも果敢に挑戦していける人材を探していると予想できます。
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‌【参考】HIS RECRUITING『2026年度新卒採用』

採用職種

新卒採用では、全職種、IT・デジタル、地域活性プロジェクト、法人営業、経理の5つの募集があります。

全職種では営業からプロモーション・販売促進などを行う職種であり、他社でいう総合職にあたるものだと考えてよいでしょう。IT・デジタル職はアプリケーション開発などを行います。

法人営業職種は、官公庁営業などを含めた法人・企業に向けて自社の商品を営業しにいくことに特化した職種です。地域活性プロジェクトも法人営業の一種であり、各地域にて地域活性を目的とした法人営業を行う職種です。

経理は決算を行ったり、有価証券報告書を作成するなど財務面から事業をサポートする職種です。

KNT-CTホールディングス株式会社

‌「近畿日本ツーリスト」と「クラブツーリズム」の経営統合によって2013年に設立されたのがKNT-CTホールディングスです。「近畿日本ツーリスト」は企業・法人や学校などの団体旅行に、「クラブツーリズム」は個人旅行に特化したサービスを展開しています。

例えば「近畿日本ツーリスト」では、1万人を動員する社会人硬式野球観戦ツアーのオペレートや、アジア各国から参加者を招いた製薬会社のインセンティブ旅行などを企画・運営しています。一方で「クラブツーリズム」では、オホーツク海のこだわりグルメ旅、はじめてのウズベキスタン旅行など個人向けのツアーを企画・運営しています。

企業が掲げる中長期経営計画には「企画立案力・提案力」「教育機関・法人等への営業網」「アクティブシニアを中心とした会員組織」「全国に広がるサプライヤーネットワーク」に強みがあると記載されています。

【参考】KNT-CTホールディングス『中期経営計画 2021年度～2025年度』

日本の各地方ごとに連結企業を持っているKNT-CTホールディングス。独自性の高いツアー企画や、シニア層向けの国内旅行パッケージなどを展開しながら、継続的な需要を獲得していくのではないかと予想できます。

求める人物像

ここではクラブツーリズムの求める人物像をご紹介します。クラブツーリズムでは、以下の「クラブツーリズムが大切にする6つの力」が設定されています。

・まずやってみる力

・踏ん張る力

・想う力

・動かす力

・楽しむ力

【参考】クラブツーリズム採用情報『新卒採用情報』

地域に密着し、独自性のある企画を作っていく同社では、チャレンジ精神や実行力が発揮されるような意欲高く行動した経験があると強いでしょう。相手のことを考え、明るく穏やかな雰囲気を持ったパーソナリティを持っていると、「大切にする6つの力」に該当しそうです。

採用職種

クラブツーリズムでは、「旅のデザイナー」という名目で、全国型総合職の募集を行っています。添乗から手配、仕入れ、企画、プロモーションまで分業せず、旅をトータルでデザインしていける、旅行業界の中でも珍しい職種です。

【参考】クラブツーリズム採用情報『新卒採用情報』

日本旅行

‌海外から訪日する旅行者に向けた商品に強みを持つ日本旅行。日本で最初の旅行会社として1905年に設立されました。JR西日本が親会社であり、JR路線を活用したツアーも豊富です。外国人旅行の2023年度取扱額は約538億円であり、シェア率25.83%と国内旅行会社で2番目の数値を誇っています。

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日本旅行の事業は主に旅行客向けにサービスを提供する「ツーリズム事業」と、観光を通して地域を活性化させる「ソリューション事業」の2つの柱でできています。2019年時点ではツーリズム事業が60%、ソリューション事業が40%という構造でした。2025年までの中期経営戦略ではこれの転換を狙い、ツーリズム事業が32%、ソリューション事業が68%の収益シェアとなるように力を入れています。

‌【参考】国土交通省観光庁『旅行業者取扱額2023年度（令和5年度）総計』

【参考】日本旅行グループ『日本旅行グループ中期経営計画 2022～2025について』

求める人物像

日本旅行の採用サイトに記されている求める人物像は、以下の通りです。

当社が求める人物像は、「柔軟性に富み、行動力がある人。」私たちの仕事は型にはまったものがありません。やり方によって、結果はいかようにも変化します。全てはお客様の課題解決のため、「柔軟な思考で、とにかくやってみる」方を求めます。

【参考】日本旅行グループ Recruitment『募集要項/選考スケジュール』

また、採用サイトの職種欄には「旅行業をベースに新たなビジネスを創造、実現するためにさまざまな個性を持った方を求めています」とも記載されています。

先述した通り、ビジネスモデルの変革期にある日本旅行。独自の発想力や創造力があり、それを生かして行動に移していけるような人物が求められているのだと予想できます。

採用職種

「ソリューション営業（アウトドアセールス）、営業全般の戦略、経営企画、DX戦略、情報システム、総務人事、経理等」が職種として書かれています。

総合職として就職したのちに、適性などによって判断されると考えてよさそうです。

【参考】日本旅行グループ Recruitment『募集要項/選考スケジュール』

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旅行業界の平均年収

dodaが行った調査によると、旅行業界の平均年収は390万円です。

国税庁が開示している日本の平均年収は460万円であるため、それよりも-70万円低い結果となっています。

旅行業界は地方に配属されるエリア職も多く、そのため都心で就職するよりも給与が低くなりやすい傾向があります。生活費もその分抑えられるため、必ずしも給与の数字だけが全てではないです。

また、どの企業に就職するかによっても想定給与額は変動します。例えば、旅行業界大手であるHISは2023年度実績で521万円、KNT-CTホールディングスは689万円でした。

どれだけ給与がもらえるのかは、志望業界や企業を考える上で重要な指針となりえます。業務内容の適性や待遇など広範囲で自分の求める仕事かどうかを判断しましょう。

【参考】doda by PERSOL『平均年収ランキング（業種別の平均年収／生涯賃金）【最新版】』

【参考】国税庁『令和５年分民間給与実態統計調査』

【参考】株式会社エイチ・アイ・エス『2024年10月期有価証券報告書』

【参考】KNT-CTホールディングス株式会社『第87期有価証券報告書』

旅行業界と関連のある業界

複数業界を受けようとしている就活生に向けて、旅行業界と関連のある業界をここではご紹介していきます。

「消費者に非日常を届ける」という大きな共通点をもつのは、ホテル業界や、航空・空港業界です。人をワクワクさせたい、特別な日を過ごすお手伝いがしたい、という思いがある場合はこれらの業界も合わせて見てみることがオススメです。

旅行業界を志望する人の中には、「地域と地域を繋ぐ仕事がしたい」「地方創生がしたい」というような目標を持っている方もいるかと思います。その場合は、地方自治体や鉄道業界もオススメです。例えば鉄道業界の大手企業は、鉄道を運営するだけではなく、駅周辺の土地開発なども行っている場合がほとんどです。

自分が求める仕事がどの業界にあるのか、関連業界を調べた上で考えてみてください！