【5分でわかる】旅行業界とは?ビジネスモデルや今後の動向を紹介

2024/02/14
業界の仕事内容
目次
1.
旅行業界のビジネスモデル
2.
旅行業務取扱管理者の資格取得は就活に必須?
3.
旅行業界の売上トップ企業ランキング
4.
旅行業界の平均年収
5.
最新版|旅行業界の現状・今後の見通し
6.
最新版|旅行業界でのホットトピック3選
7.
旅行業界と関連のある業界
8.
おわりに
旅行をする人のために、移動手段や宿泊施設の手配や、パッケージ旅行のプランを企画・販売を行う旅行業界。

近年はインターネットの普及によって個人で旅行に出かける人も増えていますが、特に言語のわからない海外旅行などにおいては依然として欠かせない存在となっています。

本記事では、旅行業界に就職したい学生向けに、5分でわかる旅行業界の全体像をご紹介します。「旅行が大好き」「出張のある仕事に就きたい」という方は以下の業界についてもぜひ調べてみてください。

旅行業界のビジネスモデル

「旅行業界についてなんとなく興味があるけど、実際どういう業界なのかまだ知らない」という方に向けて、旅行業界の全体像をご紹介します。

旅行業界にある企業は、「旅行会社」と「旅行代理店」に分けられます。

旅行会社

旅行業界全体のビジネスモデルの中で、旅行会社が強調された図‌JTB、HIS、近畿日本ツーリスト、オリオンツアーといった旅行会社に馴染みがある方も多いのではないでしょうか?

旅行会社では、旅行者のために飛行機などの移動手段やホテルなどの宿泊施設の手配、パッケージ旅行の企画や販売などを行います。例えば、需要のある旅行企画の市場調査を行って、地方自治体などと協力しながらプランを作成し、個人旅行者や企業向けにツアーを紹介することなどが仕事です。

パッケージなどの旅行商品を販売した代金や、手配した宿泊施設・航空会社・鉄道会社などからの手数料から収益を得ています。具体的には「募集型企画旅行」「受注型企画旅行」「手配型旅行」の3つを商品として販売しています。

募集型企画旅行

旅行会社でツアーとして販売されているのが、募集型企画旅行のものです。航空、鉄道、ホテル会社などから乗車チケットや部屋を仕入れて、ツアーのパッケージにまとめて売り出しています

自社店舗や自社HP、旅行代理店を通じてこの企画旅行に参加する人を募る、という順番で商品を販売するのが募集型企画旅行です。

受注型企画旅行

募集型は最初に自社で行き先や交通手段、ホテルなどを決めて販売しますが、受注型では旅行者からの依頼を受けて、旅行の企画を作成します

例えば学校から修学旅行の依頼を受ける場合や、企業から社員旅行の依頼を受ける場合などがあります。

旅行する人がどのような目的を持って、何をするために旅行するのかというニーズを汲み取った上で、旅行内容をオーガナイズするのが受注型企画旅行です。

手配旅行

募集型・受注型企画旅行は、旅行内容の詳細を旅行会社側が決めて、予約をすることが仕事でした。一方で手配型旅行では、旅行者がすでにどこにどうやって行きたいのかが決定されています。

そのため旅行会社側は、宿泊施設や乗車券などを手配することが業務です。例えば予約サイトが英語やそのほかの言語となっており、旅行者が自分で予約できない場合などにこの手配旅行が求められます。

旅行代理店

旅行業界全体のビジネスモデルの中で、旅行代理店が強調された図
旅行代理店は、旅行会社のツアーなどの旅行商品を代理で販売するお店のことです。

昨今ではオンライン旅行代理店(=OTA)も登場し、インターネット上で宿泊と移動手段のセット販売などもしています。例えば、じゃらん、楽天トラベル、Booking.com、agodaなどがオンライン旅行代理店に該当します。

旅行代理店は、旅行者に旅行商品を売ることによって収益を得ています。また、旅行会社と契約して代理で商品を販売しているため、収益の一部を旅行会社に代金として支払わなくてはなりません。

旅行業務取扱管理者の資格取得は就活に必須?

旅行会社で旅行商品を販売するために必要な「旅行業務取扱管理者」という国家資格。旅行会社の各営業所には1名以上の旅行業務取扱管理者を配置することが法律で義務付けられています。旅行業界を志望する就活生の中で、旅行業務取扱管理者の資格を事前に取っておく必要があるのか不安に思っている方も少なくないのではないでしょうか。

結論から言うと、就活時にこの資格を取得しているかどうかはそこまで選考に影響がなさそうです。JTBの採用HPにはこのような記載がありました。

入社の際に資格は必ずしも必要ではありません。実際、入社後に取得する社員がほとんどで、取得に向けた研修や通信教育なども用意されています

「入社後に取得する社員がほとんど」ということで、安心ですね!もちろんこの資格を持っていることで旅行業界への志望度の高さを見せることは可能ですが、ESや面接対策を疎かにしてまでこの資格を取ろうとしなくても良さそうです。

もし時間に余裕があったら勉強してみてもよいでしょう。

旅行業界の売上トップ企業ランキング

旅行業界の売上トップ企業を4社ご紹介します。それぞれの企業概要や求める人物像、新卒での採用職種を記していますので、ぜひ企業選びの参考にしてみてください。
旅行業界の売上高ランキング

JTB

JTBグループのコーポレイトサイト
日本の旅行業界で圧倒的な存在感を示すのが、1912年に創業された老舗の旅行会社であるJTB。創業当初は海外から日本へ訪れる観光客向けの事業が中心でしたが、現在では「国内旅行といえばJTB」というシェアの高さを誇っています。

2023年時点では、国内旅行市場でのシェア率は42.36%で、他社と比較しても圧倒的に高いです。日本からの海外旅行市場でのシェアは27.80%で、業界内で2番目に高いです。また、訪日外国人向けのツアー販売などのシェア率は35.97%で、こちらも業界最大となっています。

2023年8月の取扱額でいうと、国内旅行が798億円、海外旅行が303億円、訪日外国人向けが51億円です。

少子化が進む日本において、身体への負担が小さい国内旅行を求める層のニーズが今後大きくなることが予想されます。国内旅行の高いシェアを持っているのが、今後より大きな強みとなるのではないかと考えられるでしょう。

求める人物像

JTBは求める人財像として「自律創造型人財」を挙げています。以下の3つは、その求める人財像に必要なマインド、スキル、行動を説明した文章です。

1. マーケットや外部環境の変化をチャンスと捉え、自ら課題をたて、迅速に行動し、挑戦し続ける人
2. 自らの意思と努力で専門性を磨き、夢と好奇心で未来を描き、自己成長し続ける人
3. 国際的な視野をもち、多様性を持つ社内外のメンバーと協働し、新たな価値を創造し続ける人

これらのことからJTBの自己PRを書くときに意識するべきポイントは、「課題解決力があるか」「スピード感を持って行動できる実行力があるか」というところだと思われます。

例えば部活やバイト先などで現状を改善するために動いた経験などをアピールできると良いかもしれません。

採用職種

採用職種はグループ会社によって異なります。

例えば株式会社JTBでは、総合コースは「総合職」「デジタル総合職」「エリア総合職」を募集しており、基幹コースは「転居なし」「転居あり」で採用プロセスが分かれています。

総合コースでは渉外営業や店頭販売などを経験した上で、所属する部署が決定します。「デジタル総合職」では、デジタル分野に関わるところに配属されたのち、適性をみた上でキャリアが決まります。基幹コースでは個人のお客様に向けたビジネスのみに携わることになり、店頭販売や電話販売などを地域の店舗で行います。

他にも、株式会社JTB沖縄では沖縄を拠点として営業や企画などを行う総合職を、訪日外国人旅行のサポートを行う株式会社JTBグローバルマーケティング&トラベルではMICE事業やレジャー事業などの範囲で企画提案やオペレーションを行う総合職を募集しています。

まずは自分がどのグループ会社に所属したいのかを事業内容から考え、職種をみていきましょう。

KNT-CTホールディングス

KNT-CTホールディングスのコーポレートページ‌「近畿日本ツーリスト」と「クラブツーリズム」の経営統合によって2013年に設立されたのがKNT-CTホールディングスです。「近畿日本ツーリスト」は企業・法人や学校などの団体旅行に、「クラブツーリズム」は個人旅行に特化したサービスを展開しています。

例えば「近畿日本ツーリスト」では、1万人を動員する社会人硬式野球観戦ツアーのオペレートや、アジア各国から参加者を招いた製薬会社のインセンティブ旅行などを企画・運営しています。一方で「クラブツーリズム」では、オホーツク海のこだわりグルメ旅、はじめてのウズベキスタン旅行など個人向けのツアーを企画・運営しています。

企業が掲げる中長期経営計画には「企画立案力・提案力」「教育機関・法人等への営業網」「アクティブシニアを中心とした会員組織」「全国に広がるサプライヤーネットワーク」に強みがあると記載されています。


日本の各地方ごとに連結企業を持っているKNT-CTホールディングス。独自性の高いツアー企画や、シニア層向けの国内旅行パッケージなどを展開しながら、継続的な需要を獲得していくのではないかと予想できます。

求める人物像

ここではクラブツーリズムの求める人物像をご紹介します。クラブツーリズムでは、以下の「クラブツーリズムが大切にする6つの力」が設定されています。

・まずやってみる力
・踏ん張る力
・想う力
・動かす力
・楽しむ力

地域に密着し、独自性のある企画を作っていく同社では、チャレンジ精神実行力が発揮されるような意欲高く行動した経験があると強いでしょう。相手のことを考え、明るく穏やかな雰囲気を持ったパーソナリティを持っていると、「大切にする6つの力」に該当しそうです。

採用職種

クラブツーリズムでは、「旅のデザイナー」という名目で、全国型総合職の募集を行っています。添乗から手配、仕入れ、企画、プロモーションまで分業せず、旅をトータルでデザインしていける、旅行業界の中でも珍しい職種です。

HIS

HISグループのコーポレイトサイト‌1980年に設立されたHISは、日本で最も海外旅行の取扱額比率が高いと言う特徴があります。HISの海外旅行の取扱額は約340億円で、国内シェアNo.1。JTBの303億円と比較しても37億円ほど上回っています。

またHISは旅行事業の他に、ハウステンボスグループといったテーマパーク事業、エネルギー事業、ホテル事業なども展開しています。

2022年度の有価証券報告書のセグメント別の売上高を見ると、旅行事業は全体の38.55%、エネルギー事業は27.68%、テーマパーク事業は11.69%の割合を占めていました。

求める人物像

『「心躍る」を解き放つ』というGroup Purposeを設定しているHIS。2024年のリクナビサイトには「私たちは”夢・目標の実現を信じ、情熱をもって行動し、挑戦し続ける人”を求めています」という求める人物像が掲げられていました。

幅広い事業を行っている同社だからこそ、新しい分野にも果敢に挑戦していける人材を探していると予想できます。

採用職種

新卒採用では、全職種法人営業職種経理職種の3つの募集があります。

全職種では営業からプロモーション・販売促進などを行う職種であり、他社でいう総合職にあたるものだと考えてよいでしょう。

法人営業職種は、官公庁営業などを含めた法人・企業に向けて自社の商品を営業しにいくことに特化した職種です。経理は決算を行ったり、有価証券報告書を作成するなど財務面から事業をサポートする職種です。

日本旅行

日本旅行の公式HP‌海外から訪日する旅行者に向けた商品に強みを持つ日本旅行。日本で最初の旅行会社として1905年に設立されました。JR西日本が親会社であり、JR路線を活用したツアーも豊富です。外国人旅行の2023年8月分の取扱額は48億円であり、取扱額トップであるJTBの51億円とも僅差です。

日本旅行の事業は主に旅行客向けにサービスを提供する「ツーリズム事業」と、観光を通して地域を活性化させる「ソリューション事業」の2つの柱でできています。2019年時点ではツーリズム事業が60%、ソリューション事業が40%という構造でした。2025年までの中期経営戦略ではこれの転換を狙い、ツーリズム事業が32%、ソリューション事業が68%の収益シェアとなるように力を入れています。

求める人物像

日本旅行の採用サイトに記されている求める人物像は、以下の通りです。

当社が求める人物像は、「柔軟性に富み、行動力がある人。」私たちの仕事は型にはまったものがありません。やり方によって、結果はいかようにも変化します。全てはお客様の課題解決のため、「柔軟な思考で、とにかくやってみる」方を求めます。

また、採用サイトの職種欄には「旅行業をベースに新たなビジネスを創造、実現するためにさまざまな個性を持った方を求めています」とも記載されています。

先述した通り、ビジネスモデルの変革期にある日本旅行。独自の発想力や創造力があり、それを生かして行動に移していけるような人物が求められているのだと予想できます。

採用職種

ソリューション営業(アウトドアセールス)、営業全般の戦略、経営企画、DX戦略、情報システム、総務人事、経理等」が職種として書かれています。

総合職として就職したのちに、適性などによって判断されると考えてよさそうです。

【参考】日本旅行グループ Recruitment『募集要項/選考スケジュール』

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旅行業界の平均年収

dodaが行った調査によると、旅行業界の平均年収は337万円です。

国税庁が開示している日本の平均年収は443万円であるため、それよりも-106万円低い結果となっています。

旅行業界は地方に配属されるエリア職も多く、そのため都心で就職するよりも給与が低くなりやすい傾向があります。生活費もその分抑えられるため、必ずしも給与の数字だけが全てではないです。

また、どの企業に就職するかによっても想定給与額は変動します。例えば、旅行業界大手であるKNT-CTホールディングスの平均年収は、2022年実績で643万円でした。

どれだけ給与がもらえるのかは、志望業界や企業を考える上で重要な指針となりえます。業務内容の適性や待遇など広範囲で自分の求める仕事かどうかを判断しましょう。

最新版|旅行業界の現状・今後の見通し

ここでは就職活動をする上で欠かせない、旅行業界の現状や今後の見通しについてご紹介していきます。

コロナ禍から超回復!訪日外国人数は昨年度の1000倍以上?!

旅行業界といえば、不要不急の外出自粛を求められたコロナ禍において大きな打撃を受けたイメージが強い方も多いのではないでしょうか。

JNTOの推計によると、2023年8月に海外から日本へ来た訪日外国人旅行者は215万6900人で、前年同月比は+1169.5%。2022年10月の水際対策緩和をきっかけに、インバウンドは順調に回復中です。

また、NRIによるとインバウンドの一人当たり消費額(旅行支出)は2023年4-6月期で20.5万円でした。2019年の同時期は15.8万円だったため、コロナ前の数値を大きく上回っています。

インバウンドの一人当たり消費額が増えた大きな要因のひとつは、円安です。自国の通貨では支出額が変わらなかったとしても、円にすると増えていたと予想されています。2023年度の見通しとしては、インバウンド需要が5.9兆円に達し、コロナ前である2019年の4.8兆円を上回るのではないかと言われています

アウトバウンドは緩やかに回復中

皆さんの中には、コロナ禍以降久しぶりに海外旅行に出かけた人もいるのではないでしょうか。

2023年8月の日本人出国者数は120万1247人で、前年同月比+210.9%の増加でした。2019年度の211万人にはまだ届いていない状況です。

円安や燃料費の高騰の影響もあり、海外旅行にかかるお金が増えています。また実質年収が下がっていっていると言われているなかでは、海外旅行のような贅沢に手を出すことができる人も限られています。

このような理由から、アウトバウンドがインバウンドのように急激に回復することはまずないと思ってよいでしょう。日本の旅行会社では、非旅行事業の展開を経営戦略として策定しているところも多いです。

最新版|旅行業界でのホットトピック3選

ここでは、旅行業界に就活するなら知っておきたい話題のトピックについてご紹介していきます。

世界的に注目が集まる「サステナブルツーリズム」

水の都として知られるイタリア北部にある都市・ベネチアには、毎年約500万人が訪れています。とても人気な観光地だからこそ、観光客による運河の汚染、公共交通機関の混雑、家賃の高騰などが起こり、元々いた住民たちが暮らしていたような土地ではなくなってしまい、大きな問題となりました。このような「オーバーツーリズム」による被害が、世界各地で起こっています

例えば日本では鎌倉駅と藤沢駅をつなぐ江ノ電が「オーバーツーリズム」による被害によって混雑を起こしてしまい、住民の通学や通勤が困難になってしまうといった事例もありました。

このような観光業による環境汚染や生活環境破壊といった問題を避け、観光が結果的に住民の暮らしを向上させることに繋がるような「サステナブルツーリズム」が世界的に注目されています。

アウトドアアクティビティやその土地ならではの文化を活かした観光プランの提案をすることが、今後の観光業界においてますます重要になっていくでしょう。

観光庁が推進する「第2のふるさとづくりプロジェクト」

「何度も地域に通う旅、帰る旅」というコンセプトで、都市への人口集中によりふるさとをもたない若者などをターゲットとした「第2のふるさとづくりプロジェクト」を推進しています。

田舎にある空き家をリフォームし古民家として運営するプロジェクトや、都市に生活する人に向けて畑を貸し出し農作物を育てる体験をするプロジェクトなど、ある特定の地域に複数回訪れ、その土地との関係性を築けるようにしています

このような新しい旅のかたちを提案することで、国内観光の新たな需要を掘り起こし、少子高齢化が進む地域経済の活性化に繋げることがこのプロジェクトの目的です。

旅行者の消費機会の拡大を目指す「観光DX」

国内旅行をした時、現金しか使えないお店の会計で困った経験がある人も少なくないと思います。観光客の消費機会を減少させないためにも、デジタル化を進めていくことは大切です

例えば京都市では、京都の観光スポットや交通情報を提供する「京都市観光マップ」というアプリを展開しています。GPS機能を活用して現在地周辺の食事処や宿泊先、乗換案内などが多言語対応で見られ、旅行客が安心して自分の求める旅をするためのサポートをしています。

今後のデジタル技術発展との差が大きく開きすぎないように、観光DXを促進していく必要があります。

旅行業界と関連のある業界

複数業界を受けようとしている就活生に向けて、旅行業界と関連のある業界をここではご紹介していきます。

消費者に非日常を届ける」という大きな共通点をもつのは、ホテル業界や、航空・空港業界です。人をワクワクさせたい、特別な日を過ごすお手伝いがしたい、という思いがある場合はこれらの業界も合わせて見てみることがオススメです。


旅行業界を志望する人の中には、「地域と地域を繋ぐ仕事がしたい」「地方創生がしたい」というような目標を持っている方もいるかと思います。その場合は、地方自治体や鉄道業界もオススメです。例えば鉄道業界の大手企業は、鉄道を運営するだけではなく、駅周辺の土地開発なども行っている場合がほとんどです。


自分が求める仕事がどの業界にあるのか、関連業界を調べた上で考えてみてください!

おわりに

本記事では、旅行業界の基本をかんたんにまとめました。今後業界研究を深めていくなら、この業界に所属する社会人に実際に話を聞きに行くのもひとつの手段です。

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