【最新】食品業界売上TOP5|食品業界の課題や将来性、年収を解説
2023/12/19
目次
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食品業界の構造とは?
人々の食と健康を支える食品業界。
味の素の「Cook Do」や日清食品の「カップヌードル」、明治の「きのこの山」など、みなさんの生活に馴染みが深い商品が多いのではないでしょうか?
この記事では、そんな食品業界の構造から現状、課題や今後の展望についてわかりやすく解説します。食品業界を受けるのであれば必ず知っておくべき知識ばかり。ぜひご一読いただき、業界への理解を深めてください。
そもそも食品業界とは?
「食品業界」と聞いて、みなさんは何をイメージするでしょうか?
例えば「きのこの山」や「たけのこの里」のように、コンビニで並ぶ商品をイメージする人は少なくないでしょう。しかし、食品業界が扱う商品はそれだけではありません。
「きのこの山」や「たけのこの里」を作るためには砂糖や小麦粉、植物油など様々な原料が必要。食品業界はそのような原料を生産する企業も含みます。
「きのこの山」や「たけのこの里」を作るためには砂糖や小麦粉、植物油など様々な原料が必要。食品業界はそのような原料を生産する企業も含みます。
ここでは、食品業界に属する主要企業をピックアップして解説しています。
どのような種類の企業が食品業界に携わっているか、代表的な企業と合わせて確認してみてください。
価格競争から脱し、独自の付加価値を提供できるかが今後の食品業界の企業の生き残りのポイントの1つと考えられています。
さらに、食料を消費する人の数が減っているだけでなく、一人あたりが消費する食費も伸び悩んでいます。国内市場が頭打ちになっている点は、食品業界にとって重要な課題です。人口が増加し、食品の需要も増加する海外、特に新興国へ事業を展開していく動きが活発なると考えられています。
どのような種類の企業が食品業界に携わっているか、代表的な企業と合わせて確認してみてください。
食品業界のビジネスモデル
食品業界に属する企業が、どのように収益を上げているのかを解説します。
ここでは例として、コンビニに並ぶパンのメーカーを例に考えてみましょう。
ここでは例として、コンビニに並ぶパンのメーカーを例に考えてみましょう。
①原料の調達
パンのメーカーがパンを作るためには、当然ながら材料を調達しなければなりません。パンのメーカーは原料メーカーから、小麦粉をはじめとする原料を購入します。
原料メーカーは、この例のように加工メーカーや一般消費者に原料を購入してもらうことで収益を上げているのです。
原料メーカーは、この例のように加工メーカーや一般消費者に原料を購入してもらうことで収益を上げているのです。
②原料の加工
原料メーカーから小麦粉をはじめとする原料を仕入れたパンメーカー。次は仕入れた原料を加工し、パンを作っていきます。
③小売店へ販売
パンメーカーで作られたパンは、原料の費用に付加価値分の価格を上乗せし、小売店(スーパーやコンビニなど)に販売します。ここでパンメーカーは収益を上げることができるのです。
④消費者の元へ
パンメーカーからパンを仕入れた小売店は、仕入れ値に上乗せをした価格で私たち消費者に販売します。
上記が、食品に関わる企業それぞれの関わりと収益の上げ方です。食品に関わる様々な関係者が、その都度、自社の介在価値を発揮することで、収益を上げています。
上記が、食品に関わる企業それぞれの関わりと収益の上げ方です。食品に関わる様々な関係者が、その都度、自社の介在価値を発揮することで、収益を上げています。
食品業界全体の売上
まず食品業界の現状を確認しましょう。
2021年の食品製造業の売上高は、前年比1.2%減の41兆6,385億円、営業利益率は前年比26.1%増の2.9%でした。
売上高は減少傾向が続いているものの、利益率の改善が見られます。
これは、新型コロナウイルス蔓延に伴う外出制限が緩和され、業務用食品のニーズが拡大したためです。
一方で、乳製品、卵等の原材料価格の高騰に伴い、各社は製品の値上げに踏み出しています。
消費者は節約志向であるため、この値上げが受け入れられるかは不透明な状況です。
しかし2021年まで減少傾向にあった売上高は、2022年は45兆4120億円と増加しました。一方で営業利益率は2.0%と前年より低い数値です。
しかし2021年まで減少傾向にあった売上高は、2022年は45兆4120億円と増加しました。一方で営業利益率は2.0%と前年より低い数値です。
食品業界の営業利益率が減少傾向にある理由は、食品業界の現状と課題で詳しく解説していきます。
価格競争から脱し、独自の付加価値を提供できるかが今後の食品業界の企業の生き残りのポイントの1つと考えられています。
【参考】財務省『法人企業統計調査』
売上ランキングTOP5&平均年収を紹介
ここからは売上の高い5つの企業をセレクトし、特徴を解説していきます。
図表ではさらに詳しい業績データや従業員に関するデータを掲載していますので、応募の際にぜひ参考にしてみてください。
1位 ニッポンハムグループ
日本ハムは国内の食肉販売量のシェア約20%を誇る食品メーカーです。
「シャウエッセン」やハムなど食肉業界のイメージが強い日本ハムですが、
食肉だけでなく「たんぱく質の供給力・加工技術力」といった強みを活かし、健康食品や医療用コラーゲンなど多様な事業展開を行っています。
ニッポンハムグループの連結売上高は、1兆円を超えています。
日本ハムは、食肉業界世界8位に位置しており、国際的なプレゼンスも高いです。
2位 味の素株式会社
味の素グループは、食品事業、アミノサイエンス事業の2軸の事業展開を行っています。
同社は「先端バイオ・ファイン技術に立脚する素材力というハードの力」と「顧客機会を見出し、顧客価値を創造していくソフトの力」の融合から生まれる高い付加価値を強みとし、国内外問わず、高い売上を実現しています。
3位 山崎製パン株式会社
国内シェア95%を独占し、他の追随を許さない圧倒的な売上を出しています。
山崎製パンでは各工場で商品開発を行っており、年間3,000アイテムの新製品を開発しています。
この開発力も山崎製パンの強みの1つです。
パンのイメージが強い同社ですが、実は菓子類やおにぎりの販売も手がけており、多角的な事業展開を行っています。
4位 明治ホールディングス
明治ホールディングスは創業100年を超える老舗企業です。
meijiというブランド力や、強い顧客基盤を活かし、幅広い事業展開を行っています。
また研究にも力を入れており、医薬品やワクチン開発も担っています。
5位 マルハニチログループ
マルハニチログループは、漁業、養殖、買付から生産・加工、販売までを一手に担う水産物サプライヤーです。
海外船の操業規制が強いニュージーランドにおいて、マルハニチロは外資企業として唯一漁獲枠を保持しています。
世界中に広がる独自の漁獲ネットワークがマルハニチロの強みといえるでしょう。
食品業界 純利益ランキングTOP5
つづいて、食品業界における、純利益ランキングTOP5を紹介していきます。
1位 日本たばこ産業株式会社(JT)
【参考】IR情報|JTウェブサイト
JTはタバコを主たる製品として販売する独特な企業です。
高いブランド力と、グローバル展開で2022年度に売上収益から当期利益まで、過去最高を達成しました。
たばこ需要が縮小しているなかで、医薬事業や加工食品事業に進出し事業の多角化を進めています。
2位 アサヒグループホールディングス
アサヒグループホールディングスは「高付加価値ブランドを核として成長する“グローカルな価値創造企業”」をビジョンに掲げ、国内外問わず、高い存在感を持つ企業です。
事業は「酒類事業」「飲料事業」「食品事業」の3つから形成されており、ビール事業を起点とした積極的な新事業への取り組みが特徴といえます。
3位 大塚ホールディングス
大塚HDは「ポカリスエット」や「オロナミンC」などヘルスケア部門に強みを持つ企業です。
身体的健康、精神的健康、社会的健康の3つの健康に貢献する独自のビジネスモデルを設定しています。
高い開発率を持っており、自社創薬比率は76%を誇っています。
【参考】大塚の強み|事業情報
4位は、売り上げランキングでもランクインしていた「明治ホールディングス」。
5位は、「味の素株式会社」です。
明治HD、味の素に関しては、先ほどの解説を参照してください。
食品業界の現状と課題
ここからは食品業界の現状と課題について説明を行います。食品業界が置かれている状況を客観的に把握し、キャリア選択の参考にしてください。
(1)人口減少による市場縮小
みなさんご存知の通り、日本は現在少子高齢化が進み、人口が年々減少しています。今後も人口減少の動きが止まることはないでしょう。
人口が減少するとはすなわち、食べ物を消費する人が減るということ。食品業界の売上に良い影響をもたらさないことは、容易にイメージができるでしょう。
出典:農林水産省 「食料消費と食品産業の動向」(参照日:2018年4月16日)
人口が減少するとはすなわち、食べ物を消費する人が減るということ。食品業界の売上に良い影響をもたらさないことは、容易にイメージができるでしょう。
さらに、食料を消費する人の数が減っているだけでなく、一人あたりが消費する食費も伸び悩んでいます。国内市場が頭打ちになっている点は、食品業界にとって重要な課題です。人口が増加し、食品の需要も増加する海外、特に新興国へ事業を展開していく動きが活発なると考えられています。
(2)中食の消費拡大、外食の減少
中食とは、家庭外で調理された、市販の弁当や惣菜などの調理食品のことを指します。ここ10年の食市場において中食は最も売り上げが伸びている市場です。
コロナ禍においてもアクセスしやすいコンビニエンスストア、またデリバリーなどで中食が取られることが多かったと想定できます。
一方で、2020年以降は新型コロナウイルス感染症の流行により外食産業は大きな打撃を受けました。2011年には22兆8,282億円の売り上げがありましたが、2020年には18兆2,005億円まで減少しています。
今後外食産業が回復したとしても従業員不足の課題があるため、電子決済やモバイルオーダーなど、デジタル化による対応が求められています。
(3)日本の食品メーカーの低い利益率
日本の食品メーカーは、海外の食品メーカーと比較して利益率が低いことが課題です。味の素の2021年度は営業利益率が 8.4%、明治は9.2%となっています。
一方で「コカ・コーラ」で有名なCoca-Cola COが利益率28.6%、「キットカット」で有名なネスレが17.4%の利益率を誇っています。またマクドナルドは42.5%です。
利益率が海外と比較して低い理由として、
①原料メーカーからの直接仕入れではなく、卸売など中間業者が入る複雑な構造となっている
②サービスコストが他国と比較し高いこと
があげられます。
①原料メーカーからの直接仕入れではなく、卸売など中間業者が入る複雑な構造となっている
②サービスコストが他国と比較し高いこと
があげられます。
多品種少量生産になるほど利益率は悪化していくため、強みとなる一つの商材や原材料に特化していくことが求められています。
出典:
(4)環境変動リスク
食品メーカーは製造コストが大きく変動することがあり、収益が不安定な傾向があります。原因は為替や相場などに影響されるからです。
そのため、経費を低減させることや、商品の要領や価格などを状況に合わせて変更させることが求められています。
「ビヒタスヨーグルト」や「リプトン」の生みの親、森永乳業株式会社。
そのため、経費を低減させることや、商品の要領や価格などを状況に合わせて変更させることが求められています。
(5)人権、環境問題、健康志向などへの適応
外国人技能実習生制度をめぐる強制労働問題をはじめ、食品産業は、国外だけではなく、国内においても人権侵害のリスクをはらんでいます。また畜産業による温室効果ガスの排出や森林破壊は、気候変動などの環境問題に大きく加担しているといわれています。
このような人権・環境問題に取り組むことはESG投資の対象となるため、結果的に市場における企業価値を高めることが可能です。
フェアトレード商品を扱う取り組みや、環境負荷の少ない植物性由来のたんぱく質を使った代替肉商品の開発・販売などで、人権や環境問題に対する配慮が増えているのはこのことが理由です。
また健康志向の高まりによってオーガニック商品の需要が高まるなど、食品のニーズが変化しているため、消費者の求める商品を開発していくことが求められています。
ここでは、積極的にSDGsに取り組む企業を紹介します。
ここでは、積極的にSDGsに取り組む企業を紹介します。
森永乳業株式会社
「ビヒタスヨーグルト」や「リプトン」の生みの親、森永乳業株式会社。
生乳生産に伴う環境負荷低減と、酪農から排出される温室効果ガスをおさえる生乳生産の基盤強化を目指しています。
酪農から排出される温室効果ガスには、メタンが含まれてます。メタンは、二酸化炭素の次に温暖化の影響が大きいため、酪農業界の課題に挙げられています。
また、牧場の規模拡大に際して問題になっているのが、糞尿の処理です。
メタンと糞尿の課題に対して、牧場 森永乳業グループは、バイオマス発電施設と排水処理施設を兼ね備えた酪農・畜産におけるふん尿処理システム「MO-ラグーンfor Dairy」を導入しました。
環境に配慮した取り組みといわず、たい肥の散布や人手不足に悩む酪農家の課題解決にもつながり、サステナブルな酪農乳業界を目指す事例の1つです。
この取り組みは、SDGsの目標13にある「気候変動から地球を守るために、今すぐ行動を起こそう」に大きく関連しています。
株式会社不二家
株式会社不二家は、省資源や廃棄時の環境負荷低減を目的としたプラスチック削減に力を入れています。
1951年発売のロングセラー「ミルキー」の外袋は、2020年から、プラスチックではなく、紙包装に変更されました。
また、イラストの通り、代表的なお菓子「カントリーマアム」「チョコまみれ」の外装を縮小し、プラスチックの使用量の削減に成功しています。
この取り組みは、SDGsの目標12 にある「生産者も消費者も、地球の環境と人々の健康を守れるよう、責任ある行動をとろう」に大きく関連しています。
(6)ネット通販での食料消費支出額の増加
新型コロナウイルス感染症の流行がきっかけとなり、インターネット通販による食料消費支出額が大きく変化しました。
特に出前の支出額の上昇が顕著であり、2020年1月時点で一人当たり73円だったのが、2022年1月には3.9倍の216円となっています。
上記のグラフを見て分かる通り、食料品や飲料に関してもインターネットによる通信販売での食料支出額は現在もなお上昇傾向で推移しています。
今後の食品業界では、以前よりも販売経路が多様化し、インターネットでの販売にも対応していくことが必要です。
食品業界で働く社会人に話を聞きにいこう
食品業界の動向はおさえることができたでしょうか。あらゆる課題を抱えながら、各企業は将来に向かって取り組みを急いでいます。
食品業界の企業の選考に進むには、業界の動向や企業の取り組みを理解した上で、企業のニーズに応えられる人材であることをアピールすることが大切です。
しかし、企業ホームページやSNSで情報収集するには限界があります。
そこで、実際に企業で働く社会人に直接話を聞きにいくOB・OG訪問が、最も重要でリアルな情報源です。
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【社会人の所属企業一覧(食品業界一部)】
味の素、ニチレイフーズ、住商フーズ、日清食品HD、明治、ネスレ日本、オイシックスドット大地、日本ハム、敷島製パン、亀田製菓、ハウス食品、など
【最新版】食品業界のトレンドを抑えよう
ここでは、2023年最新の食品業界で話題になっているニュースを取り上げて、解説していきます。
①ファストフード業界の将来性
ファストフード業界では、現在追い風と向かい風が同時に吹いています。
まず、追い風に関しては、コロナ禍での規制が緩くなったことで、外食の需要が増えていることが挙げられます。
コロナ禍により巣ごもり需要が増え、ハンバーガーはお持ち帰りの需要があったのに対し、店内で食べる牛丼やうどんなどは大きな打撃を受けました。
一方で、ロシアのウクライナ侵攻の影響や世界的な需要回復により、牛肉やさまざまな食品の物価が高騰しているのは向かい風であるといえるでしょう。
牛丼チェーン店「すき家」を展開するゼンショーホールディングスは、優秀な人材を確保しようと、月給を平均3万2864円に引き上げます。
こうした、給料の見直しが行われているファストフード業界を志望する学生は、絶好のタイミングでしょう。
②水産大手はグローバル食品総合企業へ
水産大手の株式会社極洋は、平均年収を約2割引き上げて、800万円にすると発表しました。
新入社員の初任給も、約3割引き上げて、約27万円台にします。
一気に年収を引き上げることは、大企業の中では珍しいことです。
このような株式会社極洋の施策には、「海外事業を拡大させていくために、優秀な人材を確保する」狙いがあります。
水産業界の大手は他にも、マルハニチロやニッスイが挙げられます。水産業界は、水産物を調達したり加工したりする食品関連業界のことです。
そのため、人口が減っている日本市場では、今後伸びる産業だとは言えません。なので、海外の事業に力を入れているのです。
クロマグロの完全養殖などの「つくる産業」や、冷凍食品の開発製造などにも力を入れていて、今後も水産業界は成長していくでしょう。
③パン業界の大変化
2022年8月26日、「神戸屋キッチン」や「神戸屋レストラン」で知られるパンメーカーの神戸屋が、袋パンの製造販売事業や卸売事業を、山崎製パンに譲渡することを発表しました。
神戸屋は、今後フレッシュベーカリー・レストラン事業や冷凍パン事業に力を入れるとのこと。
パン業界の製パン会社の売上は、1位の山崎製パン、2位はフジパングループ本社、3位は敷島製パンです。
今回の発表を経て、パン業界は、量の拡大か、それとも質の追求なのか、製パン会社の2極化が起きるといわれています。
背景には、パン業界でいくつかの変化があるからです。
背景には、パン業界でいくつかの変化があるからです。
・神戸屋の臭素酸カリウムの不使用の製造
・消費者がパンに求める変化
・食品添加物を使うと、コストがかかる
これらの背景から、神戸屋は、少数の顧客に向けて、安全で安心のパンを届けたいという方針に切り替えるという選択肢を選んだといえます。
原料編を生産する食品メーカー
①農業系の食品メーカー
農業系とは農家によって生産される野菜や果物のこと。ここでポイントとなるのはJAグループ(農業者の協同組合)です。JAグループは、生産物の出荷や生産資材の提供を通して、農家の生産を支援している組合。
この他にも農薬や肥料、種苗、農機など、様々な商品を生産する企業が関わっています。最近では「オイシックス」など、野菜などの食材を定期宅配をするネット通販も話題に。気になる方はぜひ調べてみてください。
この他にも農薬や肥料、種苗、農機など、様々な商品を生産する企業が関わっています。最近では「オイシックス」など、野菜などの食材を定期宅配をするネット通販も話題に。気になる方はぜひ調べてみてください。
農業系の代表的な食品メーカー
JA、ホクト、フィード・ワン(肥料・飼料)、住友化学(農薬)、クボタ、オイシックス(宅配)
②水産系の食品メーカー
漁業・水産系は魚介類をはじめとする水産物を扱う企業です。天然の水産物のほか、養殖でも生産が行われています。
水産物を扱う代表的な食品メーカー
マルハニチロ、OUGホールディングス、日本水産
③製糖、製粉、製油系の食品メーカー
砂糖、小麦粉、油などを生産することが製糖、製粉、製油。砂糖はサトウキビ等、油は大豆や菜種、小麦粉は小麦を原料として生産されます。
製糖、製粉、製油を扱う代表的な食品メーカー
三井製糖、日清製粉、日本製粉、日清オイリオ、不二製油
加工食品を生産する食品メーカー
加工食品とは原料を加工し、生産された商品のこと。ここでは加工食品の企業をを7つのタイプに分けて解説します。
①調味料を扱う食品メーカー
調味料とは、料理の調味に使う材料。例として上げられる食品メーカーの商品は、キユーピーの「マヨネーズ」や、味の素の「うま味調味料」、キッコーマンの「しょうゆ」です。
調味料を扱う代表的な食品メーカー
味の素、キユーピー、キッコーマン、ミツカン、ハウス食品、カゴメ、エスビー食品
②食肉製品を扱う食品メーカー
食肉製品とは肉を原料とする加工食品。例としてあげられる食品メーカーの商品は、日本ハムの「ロースハム」や「シャウエッセン」などです。
食肉製品を扱う代表的な食品メーカー
伊藤ハム米久HD、日本ハム、丸大食品、プリマハム
③水産加工品を扱う食品メーカー
水産加工食品とは魚介類などの水産物を加工した製品。例として挙げられるのは、ニッスイの「おさかなのソーセージ」や「海からサラダフレーク」などがあります。
水産加工品を扱う代表的な食品メーカー
マルハニチロ、日本水産、極洋
④冷凍食品を扱う食品メーカー
冷凍食品とは、調理した食品の冷凍させ長期保存できる形にしたもの。その例として挙げられる食品メーカーの商品は、ニッスイの「大きな大きな焼きおにぎり」です。食卓用おかずからお弁当用おかずまで幅広く展開がされています。
冷凍食品を扱う代表的な食品メーカー
日本水産、ニチレイ
⑤即席麺を扱う食品メーカー
即席麺とは、いわゆる「カップ麺」や「袋麺」のこと。
即席麺の例として挙げられる食品メーカーの商品は、日清食品の「カップヌードル」、東洋水産の「マルちゃん」などがあります。
即席麺の例として挙げられる食品メーカーの商品は、日清食品の「カップヌードル」、東洋水産の「マルちゃん」などがあります。
即席麺を扱う代表的な食品メーカー
日清食品、東洋水産、サンヨー食品
⑥菓子を扱う食品メーカー
菓子の例として挙げられる食品メーカーの商品は、ロッテの「トッポ」などのチョコレート菓子や、カルビーの「じゃがりこ」などのスナック。亀田製菓の「柿の種」などの米菓やUHA味覚糖の「シゲキックス」などのあめ菓子が例として挙げられます。
菓子を扱う代表的な食品メーカー
明治、ロッテ、江崎グリコ、森永製菓、不二家、ブルボン、カルビー、おやつカンパニー、亀田製菓、UHA味覚糖、カンロ
⑦パンを扱う食品メーカー
パンの例として上げられるのは食品メーカーは山崎パン。代表的な商品は「ロイヤルブレッド」「超芳醇」などです。ほかにも「ポケモンパン」で有名な第一屋製パンなどは知っている人が多いでしょう。
パンを扱う代表的な食品メーカー
山崎製パン、フジパングループ、第一屋製パン、敷島製パン
まとめ
ここまで、食品業界の現状と課題をお伝えしてきました。みなさんの食品業界についての理解が深まっていれば幸いです。ぜひ自分の気になる企業については、より深く調べてみてください。
次の記事では、食品メーカーの具体的な仕事内容についてお伝えしていきます。食品メーカーを志望している人は、ぜひ読んでみてください。
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食品メーカーの仕事内容を理解しよう
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【社会人の所属企業一覧(食品業界一部)】
【社会人の所属企業一覧(食品業界一部)】
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