新卒の初任給と手取りの平均は？！未来を見据えたキャリア選択へ！
2024/04/17
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初任給や手取り額で将来のキャリアパスを描く際に不安を感じていませんか？
この記事では、初任給の概要から学歴や職業の違いによる初任給の差、さらに、給与の額面と手取りとの違いまで解説します！
企業を探す基準と言ったら、仕事内容や待遇、企業規模などさまざまありますが、
特に気になってしまうのは、お給料ではないでしょうか。
収入は働く上で大切なモチベーションのひとつ！
自分が応募しようとしている会社の初任給が、ほかの会社と比較して高いのか、低いのか、気になる人もいると思います。
この記事では、初任給の概要から学歴や職業の違いによる初任給の差、さらに、給与の額面と手取りとの違いまで解説します！
未来を見据えた企業選択のための、参考になれば幸いです！
そもそも初任給とは？
初任給とは、新入社員が初めて受け取る給与のことです。
一般的に、学校を卒業して社会人となった際に、はじめて支給されます。
初任給の額は会社ごとに異なりますが、企業の規模や業種、地域、および求職者の学歴や経験が考慮される場合があります。
初任給の額は、学生が将来の成長やキャリアパスを考えて、就職先を選択する際の重要な要素の1つとなります。
【学歴別】社会人の初任給の平均は？
初任給の平均額は、学歴によって大きく異なります。
厚生労働省の調査結果をもとに、学歴別の平均初任給額を確認していきましょう。
①大学卒
大学卒業（学士卒業）の初任給の平均は、23万7,300円となっており、2年前と比較して、5.28％増加しています。
②大学院卒
大学院卒（修士卒）の初任給の平均は、27万6,000円となっており、2年前と比較して、8.88%増加しています。
学歴別で見ると、初任給の金額・増加率ともに一番高くなっています。
③高専・短大卒
高専・短大卒の初任給の平均は、21万4,600円となっており、2年前と比較して、7.41%増加しています。
➃専門学校卒
専門学校卒の初任給の平均は、21万4,500円となっており、2年前と比較して3.67%増加しています。
➄高校卒
高校卒の初任給の平均は、18万6,800円となっており、2年前と比較して、3.69％増加しています。
学歴別としては、初任給が一番低い結果となっていますが、初任給の平均額は年々増加傾向にあります。
学歴別のボーナスの平均値は？
次に、学歴別の新卒のボーナス平均額を見ていきましょう。
ボーナスとは、賞与とも呼ばれ、その有無や支給額は法律による定めがなく、企業ごとに定められています。
会社ごとに規定している条件を満たす必要があり、在籍期間や業績によって変動することが一般的です。
ここでは、従業員数10名以上の企業規模で、勤続年数0年の年間賞与のデータを基にご紹介いたします。
大学卒のボーナス平均額は2万7,200円となっており、月額の基本給と比較しても、かなり少ないことが分かります。
ただし、2、3年目のボーナス平均額は約60万円と大幅にアップします。
新卒者全体のボーナス平均額を見ても、2万2,300円となっており、基本給と比較するとかなり少なくなっています。
こちらも大学卒と同様に、2、3年目のボーナスの平均額は、大幅にアップしています。
ボーナスの支給額は、支給前の半年間での人事査定で金額が決定することが多いです。
新卒でのボーナス金額については、査定期間が短く、評価できる業績を残すことが難しいため、基本給と比較して少額となる傾向があります。
満額支給は、早くても冬のボーナスからになることが多いため、注意が必要です。
また、中小企業を中心に、ボーナスの支給がない企業も存在します。
募集要項を見るときは、ボーナスの有無や基本給の金額も確認してみてください。
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ここまで、新卒の平均初任給やボーナスの額についてお話してきました。
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募集要項に掲載されている給与額の内訳は？
企業の募集要項や採用通知書には、給与が明記されています。
この額面の内訳について、解説していきます。
一般的に給与額は、「基本給 + 諸手当」の合計で記されています。
この「基本給」とは、社員それぞれに定められた給与の根幹であり、毎月支払われる固定給です。
残業代やボーナス（賞与）、退職金の算出元にもなっています。
この基本給に加えて、社員一人一人に該当する手当が支給されます。
では、代表的な手当を以下で説明します。
諸手当
法律で定められている手当には、「時間外手当」「休日手当」「深夜手当」といった割増賃金が該当します。
時間外手当とは、労働者が所定労働時間外に働いた際に支払われる手当のことです。
通常の労働賃金の「1.25倍以上」の割増率で支給することが労働基準法で定められています。
深夜手当とは、午後10時から午後5時の夜間に働いた労働者に対して支払われる手当のことです。
健康や労働条件の保護を目的とし「1.25倍以上」の割増率で支給することが労働基準法で定められています。
休日手当
休日手当とは、労働者が通常の休日や祝日に労働した場合に支払われる手当のことです。
「1.35倍以上」の割増賃金で支給することが労働基準法で定められています。
その一方で、法律に定められていない手当もあります。
こうした手当のうち、毎月固定して支払われるものを「一律手当（固定手当）」といいます。
一律手当の内容は会社ごとに異なり、各会社が任意で支給しています。
通勤手当
通勤手当とは、従業員の自宅から勤務先までの通勤にかかった費用に対して支払われる手当のことです。
企業に通勤手当を支給する法的な義務はありませんが、多くの会社では福利厚生のひとつとして通勤手当を支給しています。
職務手当
職務手当とは、特定の役職やポジションに就いている従業員に対して支払われる手当のことです。
担当する役割や責任が大きい場合や、特定の役職に就いている場合に支給されることがあります。
住宅手当
住宅手当とは、従業員の住宅費用の補助支援として支給される手当のことです。
企業によって支給条件や金額が定められており、福利厚生のひとつです。
その他、家族手当や資格手当、地域手当など、各会社ごとにさまざまな手当が存在しています。
みなし残業
みなし残業とは、あらかじめ定められた時間の残業代を月々の給与に組み込んで支給する制度のことです。
みなし残業の場合は、残業の有無にかかわらず、就業規則などで定められた時間分の残業代が固定で支払われます。
ただし、一定額しか支払われないというものではありません。
決められた時間を超えて働いた場合は、追加の残業代が全額支給される必要があります。
メリットとして、
「残業時間が規定時間に達しなかった場合でも一律の残業代が支払われるため毎月の収入が安定する」
また、
「効率よく仕事を行い残業時間を減らすことで、時間当たりの収入が増える、と考えることができる」
といった点があげられます。
しかしながら、
「本来支給されるべき超過分の残業代が支払われない」
「お給料から見なし残業代を引いてみたら、最低賃金を下回っていた」
などのトラブルも発生しています。
このようなトラブルを避けるために、募集要項の給与欄や入社前に交わす雇用契約書などの書類に以下の3点の記載があるかを確認することが大切です。
・みなし残業にあたる労働時間数
・みなし残業代の金額
・みなし残業時間を超える労働をした場合、残業代を別途全額支給するという文言
初任給は、基本給だけでなく、手当を含んだうえでの額を示している企業も多くあります。
初任給の欄だけでなく、その他の欄に初任給に手当や残業代を含む旨が記載されている場合もあります。
志望する会社の募集要項に記載されている条件をしっかりと把握しておきましょう。
はたらく【地域】によって給料は違う？
各都道府県で、最低賃金の設定があるように、地域ごとに、初任給には大きな差が出ています。
ここでは、日本の中で初任給が高い都道府県と低い都道府県TOP３について紹介します。
新卒社員の初任給が高い地域は？
1位は秋田県で26万7,700円（前年比 32.4％増）、
2位は山口県で25万8,000円（前年比 20.6％増）、
2位は山口県で25万8,000円（前年比 20.6％増）、
3位は静岡県で24万9,800円（前年比 14.7％増）となっています。
47位は鳥取県で20万2,400円（前年比 6.7%減）、
46位は岐阜県で20万7,000円（前年比 8.12%減）、
46位は岐阜県で20万7,000円（前年比 8.12%減）、
45位は長崎県で20万8,100円（前年比 3.7%減）となっています。
TOP３の並びに驚いたひとも多いのではないでしょうか。
この3都道府県の共通点は、「医療・福祉」業界の初任給平均額が、
30万円以上となり、とびぬけて高くなっていることです。
秋田県：33万5,700円 山口県：48万6,600円 静岡県：31万2,100円
「医療・福祉」業界の全国平均初任給は、25万1,400円であることから「医療・福祉」業界が３県の平均を底上げしたということができます。
逆に、それ以外の業界に関しては、全国平均を下回っていることが多いため、注意が必要です。
首位の秋田県と最下位の鳥取県では約6万円もの差があります。
また、全ての都道府県で初任給の平均は20万円を超えており、前年比マイナスとなっている都道府県は9つだけと、全国的に初任給が上がってきています。
主要7都市のある都道府県の平均初任給は以下の通りです。
新卒社員の初任給が高い業界・業種【3選】
初任給の平均金額は、業界・業種によっても差があります。
大学卒の業界別初任給を見てみましょう
【鉱業、採石業、砂利採取業 288,200円】
【医療、福祉 251,400円】
【運輸業、郵便業 248,400円】
以上の３業界が初任給の高い業界とされています。
しかし、同じ業界でも企業によって初任給には差があります。
初任給の高い低いは業界だけでは決まらないため、注意が必要です。
また、初任給が高く設定されている企業として、【実力主義を取り入れている】ことがあげられます。
高額な初任給を設定する企業は、優秀な学生の確保が目的であり、「スキルや能力」を重視している傾向があります。
そのため、IT業界やコンサルティング業界、ベンチャー企業や外資系企業などが初任給を高めに設定するケースが増えてきています。
【企業規模】によって新卒社員の初任給はかわる？
次に企業規模別の初任給平均は以下の通りです。
大企業 ： 227,200円
中企業 ： 216,700円
小企業 ： 209,700円
差は約2万円に収まっており、あまり違いがないように見えるかもしれません。
しかし、ボーナスや今後の昇給額に大きな開きが出てきます。
生涯年収で考えるとかなりの差となってくる可能性もあることに注意しましょう。
額面と手取りは大きく違う？
「額面給与（総支給額）」とは支給される給料の総額のことを指します。
基本給と通勤手当（交通費）、時間外手当（残業手当）などの各種手当で構成されます。
対して「手取り」は、税金や社会保険料が「額面給与」から引かれて、実際に受け取ることができる額です。
給料明細では、差引合計額とも記されていることもあるため、混同しないよう注意しましょう。
給与から差し引かれる項目
では、実際に給与から差し引かれる項目を確認してみましょう。
◎所得税
個人の所得に対して徴収される税金のことです。
所得税は、所得が多くなるに従って段階的に高くなり、納税者がその支払能力に応じて公平に税を負担するしくみとなっています。
◎雇用保険料
失業したときに失業給付を受けるための保険です。
一定の条件を満たした従業員は雇用保険の加入を義務付けられており、雇用保険料を徴収されます。
◎健康保険料
怪我や病気によって生じる、経済的な負担を支えあうことを目的とした社会保証制度の一つです。
日本では、全ての国民が何らかの医療保険に加入し、お互いの医療費を支えあっている国民皆保険制度を取っています。
◎厚生年金保険料
会社員や公務員が加入することができる年金制度に対する保険料のことです。
厚生年金は日本における社会保障制度で必要な公的年金制度です。
給与における18.3%が厚生年金保険料額となり、その半分を会社が、残りの半分を個人が負担します。
初月の給与では、所得税と雇用保険料のみが徴収され、その翌月から健康保険料と厚生年金保険料が徴収されます。
入社後、初任給をもらった翌月に、「低くなってる！？」と驚くかもしれません。
その理由は、初月に差し引かれているのが、所得税と雇用保険料のみであるためです。
そして、入社2年目の6月からは、住民税も差し引かれるようになります。
これは、住民税が1年間の収入に対してかかる税金であるためです。
入社1年目から2年目にかけて昇給できなかった場合、2年目なのに1年目より手取りが少なくなってしまうという事態も起こり得ます。
【手取り額の計算方法】額面給与からいくら引かれるの？
実際に手取り額を計算してみましょう。
一般的には、額面の75%〜85%程度が手取りとなります。
変動があるのは、年収によって税率や保険料の割合が変わるためです。
例えば、額面250,000円の場合、手取り額は約165,000円〜187,000円程度となります。
募集要項などに月給25万円と記載されているからといって、初任給として受け取れる手取り額が25万円ということではありません！
額面給与と手取り給与とでは、15%〜25%程度大きな差があるため、注意が必要です！
ますます初任給は上がる傾向に！
年々初任給は増加の傾向をたどっています。
実際に初任給を引き上げた企業は68.1％と、半数以上に上っています。
初任給を引き上げた理由として、最も多かった理由は、「人材を確保するため」です。
少子高齢化による労働人口の減少や、システムエンジニアなどの専門職の人数が足りなくなると予測されています。
人手不足の産業や職種では、人材を確保しようという動きが活発化しています。
その一つとして、企業が競合他社よりも魅力的な待遇を提供しようと動き、初任給が上昇することもあります。
また、初任給が上がっているもう一つの理由として、経済の成長があげられます。
経済が成長することで、企業の利益が増加し、それに伴って労働者への報酬も増える傾向があります。
実際に、初任給を引き上げた2番目に多かった理由は、「在籍者のベースアップがあったため」となっています。
これまでは、新卒一括採用・終身雇用が前提で、新卒社員は２〜３年かけて育成する企業が大半でした。
年功序列のような、社歴とともに給料が緩やかに上がっていくしくみから、変化が見られ、各々の能力・スキルに応じた給与設定の仕組みが広がっています。
キャリア選択で後悔しないために！給与以外の判断材料3選
就活における「給料の高さ」という軸は、あくまで一つの目安であり、企業を選ぶ際の評価のポイントの一つにすぎません。
検討している企業が自分にとって「良い」企業であるかは、給料だけでなく、昇給額、福利厚生、社風、働きやすさなど、さまざまな要素を加味したうえで総合的に判断することが重要です。
自己分析をしっかり行い、自分が仕事に何を求めるのか、めざす働き方はどういったものなのかを把握し、これに合う企業に応募するようにしましょう。
①昇給率
〇歳までに〇円稼ぎたい！という目標を持っている人は、昇給率・昇給額にも注目して企業を選択してみてください。
待遇や業務内容などの条件が同じで初任給が異なっていた場合、初任給を基準に会社を選ぶ人もいると思います。
しかし、初任給が高いからといって生涯年収も高いとは限りません。
給料が上がる際に重要となるのが、「昇給率」「昇給額」です。
「昇給率」 昇給後の給料が昇給前に比べてどの程度増加したのかを表す割合（％）
「昇給額」 その年の月給が前年と比較して、どの程度増加したのかを表す金額（円）
昇給額をあげるためには、以下の3つが必要です。
・職級を上げる
・資格を取得する
・業績に貢献する仕事をする
昇給率・昇給額は「キャリアプラン」に密接に関係していますが、調べることが難しい項目の一つです。
調べる方法として、3つご紹介いたします。
OB・OG訪問
実際にその会社で働いている人が、どのくらいの割合で昇給してきたのかを知 ることができます。
また、OB・OGの方が役職者の場合、職級が上がった際の 昇給額についても 知ることができるかもしれません。
会社HP
募集要項のモデル年収より、大まかな昇給率が算出可能です。
会社公式の情報のため、信ぴょう性があります。
就職・転職口コミサイト
年代別平均年収の項目から大まかな昇給率が算出可能です。
また、役職手当の金額などを詳しく記載してくれている人もいるため、職級が 上がった際の昇給額についても確認することができます。
しかし、非公式かつ古い情報も含まれているため、参考程度にとどめておきま しょう。
給料に対して、時期と金額をセットにした目標を持っている人は、昇給率にも注目して企業を選ぶことをお勧めいたします
②福利厚生
企業を選ぶ際に福利厚生が充実しているかを確認することが大切です。
福利厚生のメリットは
金銭的に安定しやすい
給与とは別の支給であるため、福利厚生が充実しているほど手取りが増えます。
モチベーションをキープしやすい
カフェスペースやリラクゼーションサービスなどがあると、
心身ともにリラックスでき、仕事の効率アップやモチベーション維持に繋がります。
ワークライフバランスが整っていることが多い
妊娠や出産後も仕事を続ける環境が整っているため、キャリアアップも可能です。
では、福利厚生の調べ方を２つご紹介いたします。
会社HP
各企業はコーポレートサイトのほかに、採用サイトや採用ページを制作してい る場合が多いです。
そのサイト内には、一般的な福利厚生が記載されていることがあります。
どんな福利厚生を取り扱っているのか、大まかな概要について把握したいとき に最適な方法です。
OB・OG訪問
福利厚生を受けることができる条件や内容など、自分の知りたい詳細情報を聞 くことができます。
福利厚生として記載されていても、従業員が利用できるように整備され てい なかったり、認知されていない場合もあります。
実際に働いている人の利用状況を把握し、、その会社で働く姿をよりリアルに 想像してみましょう。
人によって必要・魅力的な福利厚生は異なります。
自分の思い描くライフプランでは、どんな福利厚生があると働きやすいのか考えて企業を選ぶことをお勧めいたします。
③働き方
ワークライフバランスを重視している人は、その企業でどんな働き方ができるのかを調べることが大切です。
休日の取り方は週休2日制なのか、シフト制なのか。
フレックスタイム制をとっているか、在宅勤務が可能か。
副業をすることは可能なのか。
自分のキャリアプランにあった休み方・働き方ができるかどうかも、大切な企業選びの要素の一つです。
会社HPに記載されている、年間休日実績や有給消化率、平均残業時間などから、大まかな働き方を想像することが可能です。
しかし、働き方の実態については、会社HPや会社説明会、募集要項だけで判断することはなかなか難しいです。
働き方の実態を調べるためには、実際に働いている人に聞くことが一番有効な方法であり、OB・OG訪問がおススメです。
Matcherを利用してキャリア選択を成功させよう！
ここまで、後悔しないキャリア選択に欠かせない給与以外の判断要素についてご紹介してきました。
全ての要素において、実態を知ることが最も重要です。
Matcher（マッチャ―）とは
所属大学や住んでいる地域に関係なくOB・OG訪問ができるアプリです。
「会社HPの情報だけだとよくわからない」「本当にこの残業時間で帰ることができるかな？」など、疑問を持ったことはありませんか？
そういった人は、ぜひMatcherを活用してみてください。
Matcherは、社会人の方が個人としてOB・OG訪問を受け入れており、会社説明会では質問しにくいような、その会社でのリアルな情報について質問することができます！
その企業でのリアルな働き方について把握することができるため、入社後のミスマッチを防ぐことが可能です。
Matcherをおすすめする５つの理由
・大手企業からベンチャー企業の社会人3.5万人が登録している！
・出身大学関係なく、OB・OG訪問できる！
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おわりに
大卒の初任給平均額は23万7,300円（大学卒・令和5年）です。
学歴や働く地域、業種・職種、企業規模などによって、初任給の金額は変動します。
給料は基本給と諸手当を合計したものですが、税金と社会保険料が引かれるので、額面と手取り額には差があります。
収入は働く上で大切なモチベーションのひとつではありますが、さまざまな観点から比較検討し、企業を選択することが大切です。
昇給率や働き方の実態は、会社の採用ホームページや募集要項には見られず、判断しづらいのが実情です。
このような情報は、実際にその会社で働いたことのある人に聞いてみることが一番有効な手段です。
OB・OG訪問を活用して、自分の想い描くキャリアを選択し、就活を成功させましょう。
